【矢野経済研究所プレスリリース】トイレタリー市場に関する調査を実施（2021年）～2020年度の市場規模は前年度比107.1％の2兆1,297億円～コロナ禍で特需の恩恵を受ける商材が市場拡大に寄与～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のトイレタリー用品主要50品目の市場を調査し、市場規模や品目別動向、参入企業動向、将来展望を明らかに致しました。

1.市場概況
2020年度のトイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース、5分野50品目）は、前年度比107.1％の2兆1,297億2,800万円と2兆円を突破した。参入各社が高付加価値製品の販売を強化することで購入単価アップさせて収益を確保する戦略が浸透、市場拡大につながっている。さらには新型コロナウイルス感染症予防対策としての衛生関連商品や、外出自粛や在宅ワークのシフトによる在宅起点のライフスタイルで生じる巣ごもり消費、家事炊事に必要なトイレタリー商材の需要拡大など、コロナ禍での特需品目がトイレタリー市場の拡大に寄与した。

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2.注目トピック～参入各社、環境・SDGs対応強化～
トイレタリー市場はグローバル化が進んでおり、少子化による人口の自然減と内需縮小トレンドに転じた国内メーカーにとって、中国その他近隣のアジア諸国への輸出推進は企業の持続的な成長の鍵となっており、環境対策を考慮した商品戦略を打ち出している。特に薬剤成分の見直しや、容器・パッケージ、再生利用への取組強化が進んでいる。
殺虫剤や虫よけ、防虫剤市場は香りづけ成分をボタニカルへ拡大、天然成分の薬剤配合など人や自然に優しい環境配慮型商材のラインナップ化やその比率が高まっている。ハンドソープやボディソープ市場は、再生可能プラスチック容器の採用や、容器本体から詰め替えが簡単な専用リフィルの開発など、環境面での訴求が急速に進んでいる。

3.将来展望
今後のトイレタリー市場は、新型コロナウイルス感染症の収束による経済活動の本格再開、新型コロナウイルス感染症の収束による主に巣ごもり消費に関するトイレタリー品目の需要縮小、というプラスとマイナスの作用がそれぞれどの程度のインパクトを与え、トータルでは市場にどのように作用するかが注目される。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
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調査要綱
1.調査期間： 2021年10月～12月
2.調査対象： トイレタリーメーカー、その他関連企業等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2021年12月27日

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