サイバーセキュリティ専門家による特別講演! もう「対岸の火事」ではない サイバーリスクにどう対応するのか?セミナー

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不確実性に強い「リスクマネジメントコンサルティング事業」の日本レジリエンス株式会社（本社：東京都豊島区　代表取締役　須田　亨妃）は、2021年10月22日（金）に、サイバーセキュリティセミナーを無料で開催いたします。

サイバーセキュリティ専門家による特別講演!
もう「対岸の火事」ではない サイバーリスクにどう対応するのか?セミナー

日時：2021年10月22日（金）　16:00～17:00
場所：ZOOMによるオンライン配信
申込と詳細はこちら：https://20211022seminar.japan-resilience.co.jp/
参加費：無料

サイバーセキュリティ専門家による特別講演！

米沢和希（Kazuki Yonezawa）
CISSP-ISSAP（情報システムセキュリティプロフェッショナル認定）
CISA（公認情報システム監査人）
PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル国際資格）

現在の大手人材事業者グループのITサービス会社に至るまで
20年以上サイバーセキュリティ、情報セキュリティに従事。

申込と詳細はこちら：https://20211022seminar.japan-resilience.co.jp/

そもそもサイバーリスクとは？

Institute of Risk Managementでは、
サイバーリスクを
「情報テクノロジーシステムに発生した
なんらかの問題による、
金銭的な損失またはブランドイメージの失墜
ないしは崩壊のリスク」
と定義しています。

1980年代後半からデジタルシステムは、
情報の窃取や不正アクセスを企むサイバー犯罪者の攻撃を受けやすくなりました。
初めて普及したDoSであるMorris Wormが1989年に出現し、
6,000台のコンピューターが影響を受け、
10万米ドルから1,000万米ドル相当の被害が生じています。

これを皮切りにその後、次々と攻撃が発生し、
今日では世界規模で莫大な被害額になっています。

〈第一部〉
サイバー攻撃者の最新動向と
企業が今すぐとるべき対策

サイバーリスクは、我々のすぐそこにある、身近なリスク

COVID-19のパンデミックにより、リモートワークを余儀なくされ、
ニューノーマルの今、デジタル化が喫緊の課題です。
デジタル化が進展することでサイバー攻撃範囲は拡大し、
攻撃者は、企業の重要な資産、データ、運用環境をターゲットに
侵入を試みてきます。

また、社会情勢をきっかけとし、攻撃者は巧妙かつ高度な
攻撃を仕掛けてきます。

本セミナーでは、攻撃者は何を目的にサイバー攻撃を仕掛けてくるのか、
不確実性の時代に、企業は自社の事業を守るために何をすべきか、

CISSP-ISSAP（情報システムセキュリティプロフェッショナル認定）
CISA（公認情報システム監査人）
PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル国際資格）
資格を保有した専門家が旬の情報を元に解説いたします。

＜第二部＞
サイバーリスク対策に取り組むために必要な考え方
リスクマネジメントの国際基準ISO31000とは？

サイバーリスク対策に取り組むために、
必要となるリスクマネジメントの考え方をご存じでしょうか。
それはISO31000です。

ISO31000は、2009年11月にリスクマネジメント手法の
ガイドラインとして発行され、2018年に第2版が発行されました。

リスクマネジメント規格としては、
2004年に発行されたCOSO ERMがありますが、
COSO ERMが事業体全体としてのリスク管理を目的としているのに対し、
ISO31000は組織体のどのレベル・規模であっても適用可能な
「リスクマネジメントの考え方」を示していると言えます。

このISO31000では、
リスクマネジメントを「組織を指揮統制するための調整された活動」
と定義しています。

その原則としての意義は、
「価値の創出及び保護であり、リスクマネジメントはパフォーマンスを改善し、
イノベーションを促進し、目的の達成を支援する」ことです。

第二部ではISO31000に基づき、真のリスクに強い会社を創るには
どうすれば良いのかをお伝えします。

申込と詳細はこちら：https://20211022seminar.japan-resilience.co.jp/


【会社概要】
会社名：日本レジリエンス株式会社
代表者：代表取締役　須田　亨妃
所在地：東京都豊島区西巣鴨4丁目31-3西巣鴨ビル4階
TEL：[phone]
URL：https://japan-resilience.co.jp
E-Mail：[e-mail]
事業内容： 人材育成コンサルティング業、教育研修事業、リスクマネジメントコンサルティング業

【本件に関するお問い合わせ】
会社名：日本レジリエンス株式会社
TEL：[phone]
E-Mail：[e-mail]



配信元企業：日本レジリエンス株式会社
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