[調査結果]業務用ビデオコミュニケーション（ビデオ会議、Web会議、ビデオ通話）・テレワークの導入・利用実態 －新型コロナ対応と業務での利用－

株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、業務用ビデオコミュニケーション・テレワークの導入・利用実態を調査し、このほど、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。
2020年は、新型コロナ感染症の急速な拡大とそれに伴う対策により、テレワークが大きく注目されました。テレワークでは、従来のビデオ会議、Web会議、音声会議以外のZoomやマイクロソフトTeamsなどが多く利用されています。
本調査レポートでは、VCのビジネス用途の導入決裁者やユーザーにアンケート調査を行い、COVID-19時代におけるビデオ会議／Web会議やビジネスアプリについての利用実態や、テレワークの実施状況、新型コロナ終息後のテレワーク実施の考え、IT決裁者が考える対策費の整備予算の増減の行方を把握しました。このデータから、今後のビジネス用途のニーズや製品・サービスの市場の行方を知ることが可能となります。なお、本調査結果の詳細は、市場調査レポート「業務用ビデオコミュニケーションの導入・テレワーク利用実態調査 ２０２１」に掲載いたしております。
本レポートのポイントは以下の通りです。

・各サービス事業者の認知度、導入状況、利用状況…Zoomが1位
・業種別/従業員数別に利用状況がわかります
・自宅での利用状況（開始時期、利用機器、評価点等）…64%が自宅で利用
・PC、スマホ、タブレットへの接続機器（マイクスピーカ、ヘッドセット）がわかります
・IT決裁者の今後のテレワーク整備予算の増減意向…50%が今後増やす意向
・今後の自宅でのビデオコミュニケーションの利用意向、オフィス会議室利用意向がわかります

※ 調査対象の業務用ビデオコミュニケーションとは、会議や打ち合わせ等の業務で利用されるビデオ会議・Web会議で具体的には、Zoom、マイクロソフトTeams、各種ビジネスアプリ（ビデオ通話）など。

市場調査レポート「業務用ビデオコミュニケーションの導入・テレワーク利用実態調査 ２０２１」の詳細内容、目次、結果サンプルは下記に掲載しています。
http://store.seedplanning.co.jp/item/10885.html

調査概要

調査対象 ビデオコミュニケーションの企業の導入担当者（IT決裁権限あり）200名と業務用途でのユーザー400名
調査方法 インターネット調査
調査期間 2020年8月～10月

調査結果のポイント

・各サービス事業者の認知度、会社での導入、利用状況…Zoomが1位。
　昨年の調査ではMicrosoft Teamsが１位

ビデオコミュニケーションの認知度では、Zoom、Microsoft Teams、Google ハングアウト（Meet 含む）といったWeb 会議・ビジネスアプリが上位となっている。2020 年春以降、新型コロナウイルス感染対策のためのテレワークの導入が大きな話題となった。テレワーク実施のために、自宅ですぐに利用できるWeb 会議・ビジネスアプリの導入が進んだ。自身で使う機会が増えるとともに、様々な情報からWeb 会議・ビジネスアプリを目にすることが増えた。
今回の調査では、特に2019 年から本格的に日本市場に参入した「Zoom」が前回調査より伸びた。認知度では74.7％で１位、会社での導入も54.5％と１位。利用状況でも54.3％と１位である。２位はいずれも「Microsoft Teams」であった。３位は認知度で「Google ハングアウト」、導入状況、利用状況では「シスコシステムズ（Webex）」である。

・自宅での利用状況（開始時期、利用機器、評価点等）…64%が自宅で利用

自宅でのビデオコミュニケーションの利用は約6 割強であった。
自宅でのビデオコミュニケーションの開始時期は「200 年1 月以前」が36.5％、「2020 年2月以降」が63.5%で、コロナ感染防止により事業者のテレワーク導入が急速に進み、自宅での利用開始が増えたことが背景にある。


・IT決裁者の今後のテレワーク整備予算の増減意向…50%が今後増やす意向

今後のテレワーク整備予算は、増やすが49.5％と約半数。従業員数別では、予算を増やすとしたのは、「100 名以上300 名未満」、「300 名以上1000 名未満」は6 割前後、「1000 名以上」は約5 割、「100 名未満」は約3 割。業種別では、「卸売、小売業」の予算を増やすは7 割を超えた。従業員数別分析、業種別分析詳細は本市場調査レポート「業務用ビデオコミュニケーションの導入・テレワーク利用実態調査 ２０２１」を参照されたい。



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