新バージョンのWebナビゲーションソフト「Dojo Sero ver.2.0」が、同じ新バージョンのマニュアル自動作成ソフト「Dojo ver.8.1」との連携を強化し本日同時リリース

企業向けソフトウェアソリューションを提供する株式会社テンダ（本社／東京都豊島区、代表取締役社長／中村 繁貴、以下「テンダ」）は、新バージョンとなる次世代マニュアルソリューション「Dojo Sero ver.2.0」と、同じく導入企業数2,600社以上のマニュアル自動作成ソフトの新バージョン「Dojo ver.8.1」（http://www.tepss.com/）を本日同時リリースしました。

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■新バージョンの連携機能強化
今回のバーションアップでは、「Dojo ver.8.1」と「Dojo Sero ver.2.0」間でのデータ連携が可能となり、Dojo Sero のキャプチャ連携機能が強化されました。
「Dojo」は画面操作を行うだけで自動的なマニュアル作成が可能な製品ですが、この画面操作時のキャプチャをマニュアル自動作成ソフトである「Dojo Sero」にインポートすることで、簡単に操作ナビゲーションが作成できるようになりました。
また、操作ナビゲーション作成によりマニュアル自体がナビゲーションとして情報システム画面に取り込まれ、エンドユーザーが迷うことなく直感的に操作を行えるようになります。
今回のバージョンアップによるデータ連携機能によって、2,600社以上のお客様がDojoで作成したシナリオを、 Dojo Seroにインポートして利用ができますので、いままでのDojoの資産を無駄なく有効活用することができます。

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[Dojoデータ連携画面]


■操作性の向上
Dojo Seroのツールチップ機能により、Dojo Seroの画面上に、FAQや項目説明等の独自のヘルプを表示し共有することで、ヘルプデスクへの問い合わせ低減による時短操作を実現します。また、操作ガイドの表示順制御機能により、利用者による操作の頻度が高い順に利用者の画面に次の操作の候補を表示することでナビゲーション機能を強化し、操作ガイド上のコメント欄（吹き出し）内にハイパーリンクの記載やファイル添付が可能なることで、利便性が飛躍的に向上しました。

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[シナリオ一括配信画面]

■今後の展開
近年、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により、「Dojo」によるマニュアル作成のコストダウンだけでなく、情報システム全体の導入・運用コスト削減を行っていきたいといったお客様の声を多くお寄せいただいています。2019年5月リリースのナビゲーションソフト「Dojo Sero」では、操作ナビゲーションによりシステム導入時の教育コスト削減・運用時の問合せ削減に対応し、今回の同時バージョンアップでは、「Dojo」と「Dojo Sero」の連携が強化され、マニュアル自動作成と操作ナビゲーションの融合により効果的な情報システム導入・運用が可能となりました。
テンダは、ご利用いただいているお客様の声をこれからも製品開発に反映させ、マニュアル自動作成に加え情報システム全体の導入・運用コスト（TCO）削減に寄与していきます。

■マニュアル作成ソフト『Dojo』とは
マニュアル作成ソフト『Dojo』は、パソコン操作を行うだけで自動的にマニュアルコンテンツが生成され、会社独自のシステムやソフトのデモ・マニュアルを簡単に作成することができます。この機能により社内の研修・教育を各々の進捗に合わせて進めることができるようになります。一方、受講者側のeラーニングも不正解箇所に関してはきちんと復習することができ、研修成果の統一化も図りやすくなります。さらにマニュアル作成を内製化することで、研修内容についての秘密保持や社内事情まで細かにマニュアルへ反映することが可能です。本ソフトの特徴はマニュアルを自動生成することですので、結果大幅な時間短縮やコスト削減も図れることから、業種を問わず多数の企業様でご利用いただいております。

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■ナビゲーションソフト『Dojo Sero』とは
「Dojo Sero」は、システム運用効率の大幅向上や、システム運用コストの大幅削減を実現のため、今まで無かったシステム操作での「ナビゲーション機能」や「ふせん機能」によって、企業内の様々なシステム運用に大きく寄与する次世代マニュアルソリューションです。ユーザへの「わかりやすさ」を追求し、システム習得度や操作での不明点、つまずきをリアルタイムに個別サポートでき、利用ユーザ毎に記述メモを実システム上に貼りつけることで、システムとマニュアルを一体化させ、ユーザ一人一人にとって操作しやすく、わかりやすいシステム運用を提供します。

＜株式会社テンダの概要＞
【本社所在地】東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60（57F）
【設 立】1995年6月1日
【代表者】代表取締役 社長 中村 繁貴
【資本金】1億円
【事業内容】ビジネスプロダクト事業、ITソリューション事業、ゲームコンテンツ事業
【ＵＲＬ】https://www.tenda.co.jp/

取材に関するお問い合わせ
株式会社テンダ
広報：和田、三品
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