【高校教員の学習・進路対応調査】オンライン学習の取り組みについて休校後は7割以上が「休校後に実施」「今後実施予定」と回答。～入試における不安は共通テスト対策が最多～

教育出版の株式会社旺文社（東京都新宿区　代表取締役社長：生駒 大壱）は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、各高等学校の現状と先生方の取り組みや課題などについて、全国の高等学校教員の内、「旺文社　高大コネクトサービス」会員の先生（1,300名超の先生方からの回答）を対象に緊急アンケートを実施いたしました。

新型コロナウイルス感染拡大防止に伴い、2020年3月以降、多くの高等学校が休校となりました。オンライン学習の導入状況は、「休校前から実施」が1割程度（12.2％）だったものの、7割以上（72.5％）が「休校後に実施」「今後実施予定」となり、全体の8割が実施と回答。事前の準備にかかる時間は4人に1人（25.1％）の教員が「4時間以上」と答え、多くの学校がオンライン化の対応を急速に進めている一方で、現場の先生の負担の大きさがうかがえる結果となりました。

■アンケート実施概要
調査対象： 「旺文社　高大コネクトサービス」会員 全国の高等学校教員
調査時期： 2020年5月12日～5月13日
調査方法：インターネット調査
回答規模： 1,330件

Q1.　休校に伴い、学習のオンライン化に取り組んでいますか
「休校前から実施」が1割程度（12.2％）だったものの7割以上（72.5％）が「休校後に実施」「今後実施予定」となり、急激な環境対応に迫られている教員の状況がうかがえる結果となりました。

※Q2～5は、Q1オンライン学習の実施状況について「休校前から実施」、「休校後に実施」と回答した方のみ

Q2.　オンラインの取り組みを実施しているシーンについて教えてください（複数選択可）
従来は対面で行われる課題提示や授業、面談という回答が多く、コロナ禍の影響が色濃く出る結果となりました。

Q3.　オンラインで授業・課題作成を行う際、準備に使う時間はどの程度ですか
4人に1人の教員が「4時間以上」と回答。コロナ禍のオンラインツール導入により、教員の負担増がうかがえる結果となりました。

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Q4.　オンライン学習・授業を取り入れてよかったことがあれば教えてください（自由記述／一部抜粋）

Q5.　オンライン学習においての課題は何ですか（複数選択可）
1位「ネット環境」（88.8%）、2位「教員のICT対応スキル」（80.4%）、3位「生徒のモチベーション」（64.7％）となり、多様な課題に直面していることがうかがえる結果となりました。

Q6.　今後の進路指導で不安なことは何ですか（複数選択可）
ほぼ全ての教員が不安と回答。大学入試制度の改革による新入試実施初年度で例年以上の緊張感が高まっていたなか、さらにコロナ禍による混乱のため、進路指導についての不安が増大したと考えられます。

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Q7.　入試における不安を具体的に教えてください（自由記述/一部抜粋）

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Q8.　各大学の入試情報は今後どのように収集していきますか（複数選択可）
「大学WEBサイト」（95.9%）や「大学資料」（74.3%）といった大学のオフィシャル情報ほか、「受験情報サイト」（71.5%）の活用もあり、コロナ禍により直接対面が難しいなかでより多くの情報を収集しようとされています。

Q9.　休校期間が長引いていますが、夏休みを授業時間にあてることは想定していますか
ほとんどの教員（91.7%）が夏休みを授業時間にあてることを「想定している」と回答。休校により、このままでは十分な指導時間が確保できない状況であると考えられます。

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■「旺文社　高大コネクトサービス」について
「旺文社　高大コネクトサービス」https://www.kodai-connect.jp/hs/loginは、入試改革の最新動向を含む大学の入試情報を、正しく、わかりやすく、タイムリーに全国の高校にお届けする、高校の教員限定の会員サービスです。旺文社と進学相談事業等を行う昭栄広報（東京都千代田区　代表取締役社長 関浩二朗）の両社が連携し、それぞれの得意分野を生かして運営しています。
旺文社は、80年以上にわたり刊行する「螢雪時代」をはじめとする受験情報の各種データを会員様へ提供するサイト運営の主体となります。
昭栄広報は高校現場における進学相談などの実績を背景に、付加的なコンサルティングサービスに取り組むと共に、チエルグループの中核企業としてグループ各社と必要な連携を行い、運営を支援する役割を担っています。

■ 会社概要： 旺文社
社名：株式会社　旺文社
代表者：代表取締役社長　生駒 大壱
設立：1931年10月1日
資本金：3億円
所在地：東京都新宿区横寺町55
事業内容：教育・情報をメインとした総合出版と事業
URL：https://www.obunsha.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
旺文社　広報担当
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