モルフォ、国内外の画像処理・センシング技術が集う「画像センシング展2018」へ出展 ～画像処理技術と人工知能のデモを展示～

【概要】
株式会社モルフォ（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：平賀 督基、以下 モルフォ）は、2018年6月13日（水）～15日（金）にパシフィコ横浜で開催される「画像センシング展2018」に出展します。
モルフォのブースでは、モルフォの強みである「画像処理技術」とAI（人工知能）の要素技術であるディープラーニングを用いた「画像認識技術」の展示、紹介をします。

【モルフォの出展内容について】
＜画像処理技術＞
・ 電子式動画手振れ補正技術『MovieSolid（R）』のデモ
　（参考）『MovieSolid』について：http://www.morphoinc.com/technology/vstab

・ モルフォの画像処理製品が搭載された、株式会社オープンゲートの高画質映像鮮明化装置「吹っ霧君」のご紹介
　（参考）高画質映像鮮明化装置「吹っ霧君」について：http://open-gate.co.jp/fukkiri.html

＜ディープラーニングによる推論のデモ＞
・ 株式会社マクニカ アルティマカンパニーが提供する「MPression Magnes ボード」上のIntel（R） Arria（R）10GXに実装された株式会社ディジタルメディアプロフェッショナルのAIプロセッサーIP「ZIA（TM） DV700」から成る推論プラットフォーム上での、モルフォのSemantic Segmentation DNN（Deep Neural Network）学習済みモデルの推論デモ
　（参考）
　- MPression Magnes ボードについて：https://service.macnica.co.jp/catalog/125973
　- AIプロセッサーIP「ZIA（TM） DV700」について：https://www.dmprof.com/jp/product/deeplearning/zia_dv700.html

＜世界最速級ディープラーニング推論エンジン『SoftNeuro（TM）』を用いたデモ＞
・ Raspberry Pi上でのTensorFlow推論エンジンとの比較デモ
・ タブレット・スマートフォン上での人影検出エッジ処理デモ
　（参考）『SoftNeuro』について：http://www.morphoinc.com/technology/sie

＜ディープラーニングを用いた画像認識技術＞
・ ディープラーニング技術のご紹介
　 お寿司や料理（サンプル）の高速物体認識デモ

・ ディープラーニング活用事例のご紹介

＜出展ブース番号＞
D-03

【画像センシング展2018について】
本展示会は、今年で33回目の開催となる、国内外の画像処理・センシング技術が一堂に会する展示会です。加工・組み立て、検査、制御などの産業用画像処理システムと機器や、医療／交通／セキュリティ／サービスなどの様々な分野における画像処理システムやセンシング技術が展示されます。

日時：2018年6月13日（水）～16日（金）
会場：パシフィコ横浜（横浜市西区みなとみらい1-1-1）
画像センシング展2018ウェブサイト：https://www.adcom-media.co.jp/iss/
※来場者事前登録はこちらよりお申し込みください。
https://www.adcom-media.co.jp/iss/registry/

【株式会社モルフォについて】
モルフォは、「画像処理技術」の研究開発主導型企業です。高度な「画像処理技術」を組み込みソフトウェアとして、国内外のスマートフォン市場、放送局やコンテンツ配信会社を中心にグローバルに展開しています。また、カメラが捉えた画像情報をデバイスやクラウドに集約し解析する、人工知能（AI）を駆使した「画像認識技術」を、車載機器、ファクトリーオートメーション、医療分野などへ提供しています。様々なイノベーションの実現をモルフォのイメージング・テクノロジーで幅広くサポートしてまいります。

所 在 地：東京都千代田区西神田３丁目８番１号　千代田ファーストビル東館12階
代 表 者：代表取締役社長　平賀　督基（まさき）、【博士（理学）】
設　　立：2004年5月26日
資 本 金：1,771,213千円（2018年1月31日現在）
事業内容：画像処理技術の研究開発および製品開発ならびにライセンシング
ホームページ：http://www.morphoinc.com/
Facebook：https://www.facebook.com/morphoinc

*モルフォ、Morphoおよびモルフォロゴは株式会社モルフォの登録商標または商標です。
*その他の会社名および製品名は、それぞれの所有企業の商標または登録商標である可能性があります。