- 週間ランキング
子供向けプログラミング事業を展開する株式会社ナチュラルスタイル(本社:福井県福井市、代表:松田 優一 以下、ナチュラルスタイル)と、日本全国で子供向け英会話教室、そろばん教室等の教育サービススクールを運営するセイハネットワーク株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:坂口正美、以下、セイハネットワーク)は、2017年春から、未就学児&小学生向けプログラミング教室「ぴこラボくん」を、全国47都道府県にて順次開講致します。
昨年4月「2020年からの小中学校でのプログラミング学習必修化」が政府より発表されてから、プログラミング学習に関する注目は非常に高くなっており、その参加意欲も高まっております。
しかしながら、これまで日本において子供向けのプログラミング学習は本格的な導入がなされておらず、現段階においても黎明期である為、保護者の方々もどのような学習を選択すべきか迷われているのが現実です。
そこで、楽しく分かり易く、且つ正しいプログラミングの概念を学ぶ事ができる教室を、独自の教材「プログラミングのめあて」「こども向けコンピューター“IchigoJam”」を使った子供向けプログラミングカリキュラムを擁するナチュラルスタイルと、子供専門教室運営に3年の実績のあるセイハネットワークが、日本全国の子供達にその機会を与えるべく、47都道府県で「ぴこラボくん」を開講する事と致しました。
■「ぴこラボくん」の概要
(1)幼児コース(未就学児向け)
ナチュラルスタイルの「プログラミングのめあて(※後述)」に基づくプログラミング概念を、セイハネットワークが教室運営で培ってきたカリキュラム手法と融合させた全く新しい、未就学児向けプログラミング学習です。園児でも楽しみながら正しいプログラミングの概念が身に付きます。
この時期に「めあて」を学ぶ事で、プログラミングへの入口となるだけでなく、想像力を高めることができます。
(2)小学校コース(小学校向け)
子供向けコンピュータ「IchigoJam」を使って、「プログラミングのめあて」を学習します。
IchigoJamはプログラミング学習用に誕生したBASIC言語をキーボードを用いて学ぶ為、以降、どのプログラム言語に進んでも、ここで学習する「めあて(概念)」と「BASIC 言語(技術)」は役立ちます。
■「プログラミングめあて」の概要
ナチュラルスタイルが子供向けプログラミング学習用に整備した基本カリキュラムです。将来プログラマーを目指す子供達には勿論、そうでない子供達においても、21世紀型スキルとして必要なプログラムの基礎概念を体系化致しました。
「ぴこラボくん」においては、この「めあて」をベースにしたオリジナルカリキュラムを新たに準備しました。
■「IchigoJam」の概要
「IchigoJam」とは、子供部屋にも安心して置けることをコンセプトとし、教育用に開発された小型コンピュータです。テレビとキーボードをつなぐだけのシンプルな構造で、単体ではインターネットへの接続等ができず電源を入れるとBASICの画面がすぐに立ち上がります。
2014年に発売後、各学校機関や全国のワークショップ等で活用されています。
「ぴこラボくん」では、IchigoJamを使った初の公式カリキュラムが導入されます。
■会社概要
●株式会社ナチュラルスタイル
代表者
代表取締役 松田 優一
設立
2006年12月26日
所在地
【本社】福井県福井市和田東1丁目222 SYビルC
【東京】東京都文京区関口1-24-8 東宝江戸川橋ビル3階
事業内容
システム・ソフトウェア開発、アプリ企画制作を手掛ける中、子供向けプログラミング事業を積極的に展開中
URL
http://na-s.jp/
●セイハネットワーク株式会社
代表者
代表取締役 坂口正美
設立
平成元年 12月
所在地
【本社】福岡市博多区店屋町1-35 博多三井ビル2号館4階
【東日本統括本部】東京都千代田区東神田1-7-8 東神田フコク生命ビル9F
事業内容
1. 全国600教室のショッピングセンターでの英会話教室運営
2. 全国200教室のそろばん・ダンス・カルチャー教室および学習塾の運営
3. 全国600ヶ所の幼稚園・保育園への英会話およびダンス講師派遣
4. インターナショナルスクールの運営
5. 託児所の運営
URL
http://www.seiha.com/company/index.html
※プレスリリースに掲載されている内容は発表時点の情報です。その後、予告せず変更となる場合があります。
※記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。
◆ この件に関する報道関係者からのお問い合わせ先
0120-815-718
◆ 一般の方からのお問い合わせ先
0120-815-718
広報 : 仲井、佐藤
■リリース資料:http://na-s.jp/PR/PR170227.pdf