SLBが2025年第1四半期の業績を発表、引き続き年内に最低40億ドルの株主還元を目指す方針
第1四半期売上高は84億9000万ドル（前年同期比3%減）
第1四半期GAAP1株当たり利益（EPS）は0.58ドル（前年同期比22%減）
第1四半期の特別項目を除いた1株当たり利益（EPS）は0.72ドル（前年同期比4%減）
SLBに帰属する純利益は7億9700万ドル（前年同期比25%減）
調整EBITDAは20億2000万ドル（前年同期比2%減）
営業活動によるキャッシュフローは6億6,000万ドル（前年同期比3億3300万ドル増）
取締役会は、1株あたり0.285ドルの四半期現金配当とすることを承認
ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --SLB（NYSE：SLB）は、2025年第1・四半期の業績を発表しました。
第1・四半期業績
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| *これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補足情報」の項をご覧ください。 | |||||||||
| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
市場低迷にもかかわらず、調整EBITDA利益率を維持
SLBのオリビエ・ル・プェッシュ最高経営責任者（CEO）は次のように述べました。「変化し続ける市場環境に的確に対応し続けた結果、売上がやや減少したにもかかわらず、第1・四半期の調整EBITDA利益率は前年同期比でわずかに上昇しました。」
「年初は穏やかな滑り出しとなり、売上高は前年同期比で3%減となりました。中東や北アフリカ、アルゼンチン、米国のオフショアの一部地域での活動の増加に加え、北米におけるデータセンター向けインフラ・ソリューションおよびデジタル事業の大幅な成長が見られましたが、メキシコでの予想以上の急減速、サウジアラビアおよびアフリカ沖での年初の低調なスタート、そしてロシアでの急激な減少によって相殺されました。」
「高収益なデジタル事業の拡大と、生産システム部門の堅調な業績に加え、コスト削減の取り組みが功を奏し、調整EBITDA利益率は前年同期比で引き続き成長を記録する四半期となりました。」
ル・プェッシュはさらに次のように述べました。「これらの結果は、変化する市場環境の中におけるSLBの強靭さを示しています。私たちは引き続きコスト管理を徹底し、活動レベルに応じたリソースの最適化に取り組みます。また、グローバルな展開力と業界をリードするイノベーション力を活用し、他社と差別化されたデジタル・ソリューションを拡充するとともに、石油・ガス以外へのポートフォリオの戦略的な多様化を進めてまいります。」
後期サイクルにおける顧客支出や国際的な非在来型市場での成長が中核事業の追い風に
「中核事業においては、成熟しつつある資産からの生産量の減少を補い、生産量を維持または拡大しようとする顧客の動きにより、生産ソリューションへの需要が引き続き高まっています。この分野は今後もSLBにとって大きなビジネス機会となる見通しです。このことから、地上生産システム、坑井仕上げ、人工リフトに対する強い需要により、生産システム部門の売上高は前年同期比で4%増加し、税引き前営業利益率は197ポイント拡大しました。さらに、貯留層挙動は、国際的な非在来型資源における刺激および介入活動の活発化に支えられましたが、評価活動の減少によりその効果は相殺されました。」
「全体として、中核部門の合計売上高は前年同期比で4%減少しました。これは、生産システム部門の成長が、貯留層挙動および坑井建設部門の減少を相殺するには至らなかったためです。前年同期比では減少したものの、多様なポートフォリオと幅広い市場でのポジションにより、リグ稼働の減少を補うことができました」とル・プェッシュは述べました。
デジタルおよびAI分野の成長は、上流事業のサイクル動向から徐々に切り離される傾向に
「エネルギー業界は効率とパフォーマンスに重点を置いており、当社の顧客は自社データから価値を引き出す機会に気づき始めています。その結果、オペレーターはデジタル・ケイパビリティを向上させ、テクノロジー企業との連携を強化し、デジタルおよびAIソリューションへの投資を進めています。」
「このことから高い収益性を伴う売上成長が実現しており、これを受け、当四半期のデジタル関連売上は前年同期比で17%増加し、同期間におけるデジタル&統合全体の売上は6%の増加となりました。」
ル・プェッシュはさらに「私たちが成長の3つの原動力を軸に戦略を設計した際、デジタルが第2フェーズの収益拡大をけん引し、中核事業における主要サービスを補完することを想定していました。現在、そのビジョンが現実のものとなりつつあり、私たちは今後もAI、クラウド・コンピューティング、デジタル・オペレーションにおけるリーダーシップをさらに強化してまいります」と述べました。
2025年に最低40億ドルの株主還元を行う方針
「SLBは、フリーキャッシュフローの50%以上を株主に還元するよう取り組んでおり、2025年にはこの目標を大きく上回る見込みです。現在の環境下においても強固なキャッシュフローを創出できるという自信は変わらず、今年は配当と自社株買いを通じて、少なくとも40億ドルを株主の皆さまに還元する予定です。」
「この業界は、世界経済の変動、商品価格の変動、関税の変化といった要因によって、優先順位の変化が生じる可能性があります。これらは上流の石油・ガス投資に影響を与え、それに伴い、当社の製品やサービスに対する需要にも影響を及ぼす場合があります。当社はこのような不確実な環境下においても、2025年におけるマージンの確保、強固なキャッシュフローの創出、顧客および株主の皆さまへの安定した価値提供に引き続き取り組んでまいります」とル・プェッシュは締めくくりました。
その他の出来事
2025年2月2日、SLBはエネルギー・データ・ビジュアライゼーション分野の世界的リーダーであるInteractive Network Technologies, Inc.（INT）の事業を買収するための契約を締結しました。INTは、地球科学者、エンジニア、データ・サイエンティストに対し、ビジネスおよび業務の意思決定に必要なデスクトップおよびウェブベースの領域データのビジュアライゼーション技術を提供しています。この技術をDelfi™デジタル・プラットフォームおよびLumi™データ&AIプラットフォームに直接組み込むことで、資産チームのさらなる能力向上を実現し、資産チームは単一の統一されたインターフェース上で、データに基づいた洞察をより迅速に得ることが可能となります。
以前発表した自社株買い（ASR）取引の加速に基づき、SLBは、2025年1月13日から遅くとも2025年5月31日までの期間に、23億ドル相当の普通株式を買い戻す契約を締結しました。このASRは2025年4月7日に完了し、SLBは4760万株を1月に、残りの920万株を4月に受け取り、合計5680万株の普通株式を受領しました。これらの株式は、当期間中のSLB普通株式の出来高加重平均価格から割引を差し引いた、平均40.51ドルでSLBにより買い戻されました。
2024年4月、SLBとChampionXは、SLBがChampionXを買収するための最終合意に至ったと発表しました。統合後のポートフォリオは、豊富な業界知識とデジタル統合に加え、装置の耐用年数延長や生産最適化を通じて、顧客への価値提供を促進することが期待されています。2025年4月10日、SLBは、英国競争・市場庁（CMA）が、ChampionX買収に関する懸念に対応するためのSLBの提案措置を、CMAのフェーズ1審査の一環として検討することに同意したことを発表しました。SLBはこの進展を喜ばしく受け止めており、2025年の第2・四半期または第3・四半期初めの完了を目指して、CMAおよびその他規制当局との連携を引き続き進めていきます。
2025年4月17日、SLBの取締役会は、2025年6月4日時点で登録されている株主に対し、発行済み普通株式1株当たり0.285ドルの四半期現金配当を2025年7月10日に支払うことを承認しました。
第1・四半期の地域別売上高
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| *ロシアおよびカスピ海地域を含みます。 | |||||||||
| n/m = not meaningful（非適用） | |||||||||
海外部門
中南米の売上高は、主にメキシコにおける掘削活動の大幅な減少により14億9000万ドルとなり、前年同期比で10%減となりました。また、この減少は、エクアドルにおける資産パフォーマンス・ソリューション（APS）プロジェクトでのパイプライン破損による一時的な生産停止の影響によるものであり、アルゼンチンでの増産促進作業の増加により一部相殺されました。
また、メキシコにおける掘削活動の減少、エクアドルにおけるAPS収入の減少、ならびに前四半期の年末にかけて好調だった生産システム販売に続くブラジルでの季節的な売上減少により、売上高は9%減少しました。これらの減少は、アルゼンチンにおける増産促進作業の活発化による収益増加によって一部相殺されました。
欧州・アフリカの売上高は22億3000万ドルで、前年同期比で4%減となりました。これは、西アフリカでの洋上探査・掘削・生産活動の減少およびロシアでの活動低下によるものです。この減少は、北アフリカおよび北海における収益の増加により一部相殺されました。
また、2024年第4・四半期の同地域全体で年末にかけて好調だった製品およびデジタル販売に続く季節的な活動低下により、売上高は10%減少しました。
中東・アジアの売上高は30億ドルとなり、前年同期比で3%減となりました。これは、サウジアラビアにおける掘削・増産促進作業の大幅な低下、エジプトおよびオーストラリアでの生産システム販売の減少、インドでの掘削活動の低下によるものです。これらの減少は、アラブ首長国連邦およびクウェートにおける大幅な収益増加により一部相殺されました。
また、2024年第4・四半期の同地域全体で年末にかけて好調だった製品およびデジタル販売の後に続いた季節的な活動低下により、売上高は11%減少しました。
北米部門
北米の売上高は17億2000万ドルで、前年同期比で8%増となりました。これは、米国のオフショアでのデジタル販売および海底生産システム販売の増加、データセンター向けインフラ・ソリューションの力強い成長、介入活動の増加によるものです。これらの増加は、米国の陸域での掘削による売上減により一部相殺されました。
また、北米の陸域およびオフショアの掘削活動の減少により売上高は2%減少しましたが、データセンター向けインフラ・ソリューションによる収益の増加により一部相殺されました。
第1・四半期の部門別業績
デジタル&統合
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デジタル&統合部門の売上高は10億1000万ドルで、前年同期比で6%増となりました。これは、特に米国のオフショアでのデジタル技術の導入拡大や探査データ販売の増加によって、デジタル関連売上が17%成長したことが主な要因です。この増加は、エクアドルのAPSプロジェクトにおける一時的なパイプライン障害により、APS収益が減少したことで一部相殺されました。
また、年末の好調なデジタル販売の後に続いた季節的な要因により売上高は13%減少し、エクアドルでのパイプライン障害によりAPS収益も減少しました。
デジタル&統合部門の税引き前営業利益率は30%となり、前年同期比で380ポイント拡大しました。これは主に、デジタル技術の採用拡大や探査データ販売の増加によるデジタル分野の収益性向上と、コスト効率の改善が起因しています。
また、デジタルおよび探査データの販売の季節的な減少に加え、APS収益の減少もあり、税引き前営業利益率は784ポイントの低下となりました。
貯留層挙動
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貯留層挙動の売上高は17億ドルで、前年同期比で1％減となりました。非在来型資源における刺激作業および介入活動が増加した一方、国際市場全体における評価・探査活動の減少により一部相殺されました。売上高は、アラブ首長国連邦およびアルゼンチンにおける刺激作業および介入活動の増加に支えられましたが、サウジアラビア、ロシア、西アフリカ、東アジアでの売上減少により一部相殺されました。
前四半期比では、欧州・アフリカおよび中東・アジアでの季節的な活動減少により、売上高は6％減少しました。これらの減少は、アルゼンチンを主とする中南米での刺激活動の活発化により一部相殺されたもので、一方、北米の売上高はほぼ横ばいでした。
貯留層挙動の税引き前営業利益率は17％となり、前年同期比で311ポイント、前四半期比で391ポイント低下しました。これは、評価活動の減少による収益性の低下と、プロジェクト立ち上げに伴うコスト増加によるものです。
坑井建設
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坑井建設の売上高は29億8000万ドルで、前年同期比で12%減となりました。これは、メキシコ、サウジアラビア、米国本土、インド、西アフリカ沖における掘削活動の減少によるものであり、アラブ首長国連邦、クウェート、アルゼンチン、北アフリカ、中国での業績改善により一部相殺されました。
前四半期比では、全地域での季節的な活動減少により、売上高は9％減となりました。
坑井建設の税引き前営業利益率は20%となり、前年同期比で71ポイント、前四半期比で106ポイント低下しました。北米および国際市場全体での活動減少が利益率の低下の要因となっており、コスト効率化の効果によって一部緩和されました。
生産システム
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生産システムの売上高は29億4000万ドルで、前年同期比で4％増となりました。これは、地上生産システム、坑井仕上げ、人工リフトに対する旺盛な需要に加え、北米におけるデータセンター向けインフラ・ソリューションの力強い成長によるものです。
前四半期比では、人工リフト、中流生産システム、地上生産システムおよび坑井仕上げの販売が季節的に減少したことにより、売上高は8％減少しましたが、データセンター向けインフラ・ソリューションによる収益増加により一部相殺されました。
生産システムの税引き前営業利益率は16%となり、前年同期比で197ポイント上昇しました。これは、活動構成、実行効率、価格改善済み受注残の売上転換により、複数の事業分野で収益性が改善したことによるものです。
前四半期比では、季節的な売上減少にもかかわらず、コスト効率と特に海底生産システムにおける収益性改善により、税引き前営業利益率率は34ポイント上昇しました。
四半期ハイライト
中核事業
契約獲得
SLBは、中核事業での強みを生かした新たな契約を獲得し続けています。注目すべき契約は以下のとおりです。
SLBはメキシコにおいて、オーストラリアの独立系企業であるウッドサイド・エナジーから、超深海域でのトリオン開発プロジェクトに関する大型掘削契約を受注しました。SLBは、統合型サービスによるアプローチとAIを活用した掘削技術を用いて、18本の超深海井戸の施工を管理し、作業効率と井戸品質の向上を図ります。契約の全体範囲には、デジタル傾斜掘りサービスおよび工作機械、掘削中検層（LWD）、表面ロギング、セメンチング、掘削・仕上げ流体、仕上げ、ワイヤライン作業が含まれます。サービスは2026年初頭に開始され、SLBのPerformance Live™デジタルサービスデリバリー センターを通じて管理されます。
SLBはノルウェーにおいて、OneSubsea™ジョイントベンチャーとVår Energiとの間で、大規模な海底生産システム業務を提供する契約を締結したと発表しました。この受注は、両社間で締結されている標準化された海底機器に関する既存の戦略的パートナーシップ契約を活用するものであり、ノルウェー大陸棚で進められる複数の今後の石油・ガス開発を支援するものです。
また、ノルウェーでは、SLB、Aker BP、StimWell Servicesが、坑井介入および刺激活動アライアンスをさらに5年間延長することに合意しました。このアライアンスは、ノルウェー大陸棚での生産量拡大を目的に2019年に結成され、より安全で効率的かつコスト効果の高い運用に向けた新たな基準を打ち立ててきました。今後、同アライアンスは、地下資源分野とオペレーション分野のさらなる統合を通じたデジタル・トランスフォーメーションの拡張、遠隔操作の活用拡大、新技術の導入促進を目指していきます。
アゼルバイジャンにおいて、BPはSLBに対し、建設測定、流体管理、坑井健全性サービスに関する2年間の契約延長を付与しました。この延長は、以前の3年間の契約に続くもので、2027年4月まで継続される予定です。
サウジアラビア王国において、アラムコはSLBに対し、掘削流体用化学薬品に関する大口の企業購買契約を授与しました。この契約には、革新的な掘削流体技術に加え、木製パレットから再利用可能なプラスチック・パレットへの移行、および資材用の再利用可能なバッグの導入といった、先進的かつ持続可能な取り組みをはじめとする包括的な製品群が含まれます。
オーストラリアにおいて、洋上事業者によるコンソーシアムが、探査・評価、開発掘削、および坑井閉鎖に関する大型サービス契約をSLBに授与しました。この契約には、傾斜掘り、掘削中計測、掘削中検層（LWD）、泥水検層、掘削流体、セメンチング、固体管理、ワイヤーライン、ドリルステム試験、チュービング伝送型破砕作業といったサービスが含まれます。この契約の確定期間は1年間であり、さらに2年間の更新オプションが付与されています。
テクノロジーとイノベーション
当四半期における注目すべきテクノロジーの導入と展開には次のようなものが含まれます。
SLBは、EWC™電動坑井制御技術を発表しました。この技術には、オンデマンド圧力BOP（ブローアウト・プリベンター）制御システムが含まれており、従来の油圧システムを電力システムに置き換えることで、掘削作業の性能と安全性を高めながら、設備投資コストおよび運用コストの削減を実現します。最初のEWC技術は、陸上および洋上でBOPの正確かつリアルタイムな制御と監視を可能にするものであり、従来のゲージを使用せずに即時の圧力読み取りを実現する産業用IoT（IIoT）コンポーネントを活用しています。これにより、顧客は坑井制御システムの運用および保守に関して、情報に基づいたより良い判断を下すことが可能になります。
SLBは、業界で唯一の放射性源を使用しない、LWDによる地層評価サービスであるNovoSphere™を発表しました。これにより、化学的な放射性源を使うことなく、正確な地層密度および空隙率の測定が可能になります。高度なハードウェアとデジタル・モデリングにより、さまざまな岩石類において精度と正確性を高めた非放射性密度測定が可能となります。SLBの高速テレメトリー・システムと組み合わせることで、NovoSphereサービスは高品質な地層評価データをリアルタイムで地表に送信し、坑井位置の最適化や掘削効率向上に向けた迅速かつ、情報に基づいた意思決定を実現します。
アラブ首長国連邦において、ADNOCはSLBと提携し、陸上油田における電動完了作業キャンペーンを開始しました。このキャンペーンは、掘削における課題への対応や、水管理・監視・制御・データ伝送・生産最適化の強化を目的とした、設置規模の拡大と大量展開を推進するための共同の取り組みとなっています。このキャンペーンでは、ADNOCオンショアがブ・ハサ油田で6基の電動区間制御バルブを成功裏に設置しており、これに続いて、追加の坑井を用いた本技術の価値評価を継続していく予定です。
エジプトにおいて、SLBとエクソンモービル・エジプト（アップストリーム）リミテッドは、Quanta Geo™フォトリアリスティック貯留層地質サービスを活用し、地中海沖における大規模な天然ガスの発見に成功しました。この高速かつ高精度な検層技術により、SLBはエクソンモービルチームの発見を補完する重要なリアルタイムおよび事後の分析情報を提供しました。
インドにおいて、SLBとケアン・オイル・アンド・ガス（ベダンタ）は、従来の酸処理や安定化流体によって生じていた生産性の課題を解決するため、西部沖合油田で低温対応型の砂岩刺激ソリューションであるOneSTEP EF™の導入に成功しました。この革新的な低温・単一工程型の砂岩酸処理システムは、使用する流体量や保管スペース、淡水使用量を削減することで、作業効率の向上を実現しました。また、この処理によって、水分カットなしで原油生産量が360%という大幅な増加を達成しました。
クウェートのブルガン油田において、SLBとクウェート石油会社（KOC）は、SLBのHi-Ex™セメント・プラットフォームにより、生産量の増加およびコスト削減に成功しました。このソリューションは、恒久的なゾーン隔離を提供し、94%の水分カットを排除するとともに、再穿孔後の生産性を198%向上させました。この功績は、生産性向上における大きな前進を意味し、KOCの坑井修復計画に変革をもたらしました。このコスト効率の高い手法により、同油田内の類似坑井におけるワークオーバーリグの使用を回避し、介入作業にかかる時間と費用を最小限に抑えることが可能になります。
デジタル
SLBは、デジタル技術の大規模導入を進めており、顧客と連携して、自社の技術や業務プロセスをクラウドへ移行し、AI対応の新たな機能を取り入れ、インサイトを活用したパフォーマンス向上を図っています。注目すべきハイライトは以下のとおりです。
クウェートにおいて、KOCはSLBに対し、「クウェート統合型デジタル・フィールド・プロジェクト」を支援するための5年間の契約を授与しました。この取り組みは、先進的なワークフローと自動化技術を活用し、計画から実行に至るすべての関係者と工程をつなぐ統一的なデジタル・インフラを構築することを目的としています。SLBは、傾向認識および診断の自動化を実現するために、人工知能（AI）および機械学習を導入する予定です。Pipesim™定常多相流シミュレータは、リアルタイムで流量を推定し、生産最適化シナリオの評価を行います。
SLBはシェルと提携し、同社の世界中の資産に対してPetrel™地下ソフトウェアを導入することを発表しました。このPetrelソフトウェアの採用は、デジタル能力の強化と運用コスト効率の向上を図るものです。シェルは、高度なAIを活用したPetrelソフトウェアを用いて、地震探査データの解釈ワークフローを実施します。この導入は、インフラとワークフローの標準化およびデジタル・ソリューションの拡張的な展開を加速し、運用コストの効率改善を支援することを目的としています。
SLBは最近、生産ネットワーク全体の一元的な監視・管理を可能にするOptiSite™施設・機器・パイプライン向けソリューションを発表しました。このクラウドベースのソリューションは、デジタルツインとAIを組み合わせることで、膨大なデータストリームを迅速に変換します。これにより、各ユーザーの役割や責任に応じた予測的かつ助言的なインサイトを提供できるようになります。また、顧客は同ソリューションにより、プロセス最適化、設備の健全性・信頼性、パイプラインの完全性などを含む施設のパフォーマンスおよび排出管理に関して、より賢明かつ先を見越した意思決定を行うことが可能になります。OptiSiteソリューションは、SLBのクラウドベースのDelfiデジタル・プラットフォーム上で利用可能となっており、最近発表されたLumiデータ・AIプラットフォームを活用して、レガシー・システムや高度なAIモデルを含む運用データへの継続的なアクセスを提供します。
アルゼンチンにおいて、YPFはSLBに対し、生産オペレーション最適化ソフトウェアに関する契約を授与しました。アルゼンチンの大規模なバカ・ムエルタ頁岩ガス資産において、YPFの地上設備チームはOlga™動的多相流シミュレータを活用し、パイプラインおよび設備の更新作業中に発生する地上生産のボトルネックの解消に努めます。
タンザニア連合共和国において、ザンジバル石油規制局（ZPRA）は、地球物理探査データの解釈にPetrel地層解析ソフトウェアを活用し、鉱区候補の創出を支援するため、SLBに5年間の契約を授与しました。この統合ソリューションは、ZPRAの技術ワークフローを強化するとともに、必要に応じて高度な機能を拡張できる柔軟性を提供します。Petrelソフトウェアを活用することで、ZPRAはより情報に基づいた探鉱判断を行い、資産の可能性を最大限に引き出すことが可能になります。
エジプトにおいて、SLBはエジプト石油公社（EGPC）と、インテリジェントなDrillOps™オンターゲット坑井供給ソリューションおよび坑井分析の導入に関する基本合意書を締結しました。この合意に基づき、SLBはEGPCおよびエジプト国内のオペレーターに対し、先進的なデジタル・ソリューション一式を提供します。これらのソリューションは、リアルタイム・データとAIによるインサイトを活用して意思決定プロセスを改善し、効率を高め、非生産時間を最小化することで、坑井供給の最適化を目的としています。
アラブ首長国連邦において、ドラゴン・オイル・ホールディングスは、自社のグローバル事業全体でDataikuのAIプラットフォームを導入するために、SLBと契約を締結しました。この協業では、SLBの深い専門知識と同プラットフォームの高度な機能を活用し、ドラゴン・オイルが管理する全資産において生産最適化、コスト削減、リスク軽減といった戦略目標を達成できるよう支援することが目的となっています。この取り組みには、ドラゴン・オイルの資産からの企業データソースの統合に加え、同社の石油技術専門家に対するトレーニングおよびスキル向上支援が含まれます。さらにSLBは、地下資源、掘削、生産の各分野にわたって即使用可能なソリューションを展開し、エンドユーザー向けに高度かつ安全な生成AIソリューションを導入します。
マレーシアにおいて、ムバダラ・エナジー（SK 320）（ムバダラ・エナジーのグループ会社）は、インテリジェントな生産および健康・安全・環境ワークフローに関する3年間のデジタル変革契約をSLBに授与しました。SLBは、Agora™エッジAIおよびIoTソリューションを導入し、収集したすべてのデータをLumiプラットフォームのOperations Data Foundation（Cognite Data Fusionを活用）に統合することで、高度な分析を可能にし、拡張性を提供します。このプロジェクトは、生産オペレーションにおけるAIを活用した個人用保護具モニタリング、作業者の安全管理および疲労管理に重点を置いています。また、温室効果ガス排出量の追跡も行い、持続可能性を向上させます。
インドネシアでは、国営の石油・天然ガス会社であるPTプルタミナ（ペルセロ）が、LumiデータとAIプラットフォームを通じたAI、生成AI、機械学習ソリューションの導入に向け、SLBに対し3年間の契約を授与しました。PTプルタミナ（ペルセロ）の一部門であるプルタミナ・デジタルハブによって運営されるこのプラットフォームは、プルタミナの意思決定プロセスを大幅に強化し、複数の業務タスクを自動化するとともに、保有データの中に隠れたパターンや傾向の発見を可能にします。これらの先進技術を活用することで、プルタミナ・デジタルハブは、継続的なイノベーションを推進し、プロセスの効率化による生産性向上を図り、最終的には持続可能な競争優位性の確立を目指しています。
ニュー・エナジー
SLBは、以下の活動を含む革新的技術と戦略的提携を通じて、低炭素エネルギーシステムへの世界的な移行に引き続き取り組みます。
ノルウェーにおいて、SLB Capturi™はAker Solutionsとの協業により、オスロ・クレメトスラッドの廃棄物発電施設向けの炭素回収ソリューションを提供するための設計、調達、建設、据付、試運転に関する契約をHafslund Celsio ASより受注しました。この受注契約には、廃棄物焼却施設における炭素回収プラント、液化システム、一時貯蔵設備、および積み込み施設の提供が含まれます。また、オスロ港における中間CO2貯蔵設備および船積みシステムも含まれており、CO2はオスロ港からノルウェー大陸棚にあるノーザンライツの恒久貯蔵施設へ輸送されます。稼働開始後、この炭素回収プラントは年間35万トンのCO2を回収する予定です。
オランダでは、SLB CapturiがTwenceのヘンゲロー廃棄物発電施設向けのモジュール式炭素回収プラントの試運転を完了し、引き渡し作業を進めています。この新しいプラントは、年間最大10万トンのCO2を回収する能力を備えており、園芸分野や食品・飲料業界での用途に活用される予定です。また、同炭素回収プラントは、SLB Capturiの標準モジュール型Just Catch™設計に基づいており、現地での設置作業や機器取り付け作業を削減することで、他市場の選択肢と比べてコスト効率が高く、導入も容易なソリューションを提供します。
SLBと地熱開発会社スターエナジー・ジオサーマル（インドネシア最大の再生可能エネルギー企業バリトー・リニューアブルズの子会社）は、地熱資産開発に向けた先進技術の導入を推進するため、協業契約を締結したと発表しました。この協業では、スターエナジー・ジオサーマルの地熱開発に関する豊富な知見と、エネルギー分野向けの技術ソリューションを開発・実用化してきたSLBの長年にわたる経験を組み合わせます。SLBとスターエナジー・ジオサーマルは緊密に連携し、従来型地熱プロジェクトの経済性を改善し、地熱資産の回収率を向上させる技術の導入を目指します。
カナダにおいて、SLBはDEEP Earth Energy Production Corp.と協力し、サスカチュワン州南東部でカナダ初となる次世代型地熱プロジェクトの開発に取り組んでいます。この協業では、先進的な水平掘削技術および生産性向上技術を活用し、最大30メガワットの排出ゼロのベースロード電力を生み出す見込みです。このプロジェクトは、革新的なエンジニアリング設計と統合型開発モデルにより、開発事業者、技術提供者、インフラ・パートナーを結集し、地熱エネルギーの可能性を拡大することを目指しています。
ルーマニアにおいて、ロムガスは、枯渇したガス田をCO₂貯留施設へ転換するための契約をSLBに授与しました。この取り組みは、ロムガスの脱炭素化目標および欧州連合（EU）の気候目標を支援するものです。SLBは、地層特性評価および貯留層工学における専門知識を活用し、地質的・技術的・規制的要素を考慮しながら、適切なCO₂貯留サイトを特定するための包括的な枠組みを構築します。この取り組みは、枯渇ガス貯留層を実用的なCO₂貯留ソリューションへと転換し、肥料、セメント、ガラス製造といった脱炭素化が求められる産業分野への重要な支援を提供することを目的としています。
財務諸表
要約連結損益計算書
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| 四半期 | |||
| 3月31日締め |
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| 売上高 |
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| 利息およびその他の収入(1) |
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| 経費 | |||
| 売上原価(1) |
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| 研究・エンジニアリング |
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| 一般管理費 |
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| 減損およびその他(1)合併および統合(1) |
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| リストラクチャリングなど(1) |
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| 利息 |
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| 税引き前利益(1) |
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| 税金費用(1) |
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| 純利益(1) |
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| 非支配持分に帰属する純利益(1) |
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| SLBに帰属する純利益(1) |
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| SLBの希薄化後1株当たり利益(1) |
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| 平均流通株式数 |
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| 希薄化後平均流通株式数 |
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| 経費に含まれる減価償却費(2) |
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要約連結貸借対照表
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| 2025年 | 2024年 | ||
| 資産の部 |
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| 流動資産 | |||
| 現金および短期投資 |
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| 売掛金 |
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| 棚卸資産 |
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| その他の流動資産 |
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| 関連会社への投資 |
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| 固定資産 |
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| のれん |
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| 無形資産 |
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| その他の資産 |
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| 負債および株主資本の部 | |||
| 流動負債 | |||
| 買掛金・未払負債 |
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| 概算所得税債務 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 未払配当金 |
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| 長期債務 |
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| その他の負債 |
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| 株主資本 |
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流動性
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| 流動性内訳 |
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| 現金および短期投資 |
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| 短期借入金・長期債務の1年以内返済分 |
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| 長期債務 |
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| 純負債(1) |
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| 流動性増減の詳細を以下に示します。 | |||||
| 四半期 | 四半期 | ||||
| 3月31日締め |
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| 純利益 |
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| 減価償却(2) |
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| 株式報酬費用 |
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| 運転資金の増減 |
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| その他 |
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| 営業活動によるキャッシュフロー |
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| 設備投資 |
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| APS投資 |
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| 資産計上された探査データ |
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| フリーキャッシュフロー(3) |
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| 支払配当金 |
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| 株式買い戻し |
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| 従業員持株制度による受取金 |
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| 事業買収・投資（取得した現金と負担した負債を控除） |
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| ブルーチップ・スワップ証券の購入 |
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| ブルーチップ・スワップ証券の売却による受取金 |
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| 株式報酬の決済純額にかかる税金 |
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| その他 |
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| 為替レートの変動の影響を除く純負債の増加 |
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| 為替レートの変動が純負債に及ぼす影響 |
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| 純負債の増加 |
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| 純負債（期首） |
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| 純負債（期末） |
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特別費用・利益
2025年第1・四半期の業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務指標（SECの規則Gに基づく）を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除くSLBの純利益、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後EPS、特別費用・利益を除く実効税率、調整EBITDAおよび調整EBITDA利益率）は非GAAP財務指標です。経営陣は、これらの財務指標から特別費用・利益を除外することで、SLBの基本的な業績と営業動向についての有用な視点が得られ、期間ごとのSLBの業務を評価する手段になると考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経営陣が用います。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、これらの指標の代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。一部のそのような非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。調整EBITDAと対応するGAAP指標の差異調整は、「補足情報」の項（質問9）をご覧ください。
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| 2025年第1四半期 | ||||||||||
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| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| リストラクチャリング(1) |
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| 合併および統合(2) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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| 2024年第1四半期 | ||||||||||
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| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| 合併および統合(3) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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| 2024年第4四半期 | ||||||||||
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| SLBに帰属する純利益（GAAPベース） |
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| 減損(1) |
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| 合併および統合(2) |
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| リストラクチャリング(1) |
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| 投資の売却による利益(4) |
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| SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く） |
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部門別
| （単位：100万） | |||||||||||
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| デジタル＆統合 |
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| 貯留層挙動 |
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| 坑井建設 |
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| 生産システム |
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| 消去など |
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| 税引き前セグメント営業利益 |
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| 全社など |
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| 受取利息(1) |
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| 支払利息(1) |
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| 特別費用・利益(2) |
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補足情報
よくある質問
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Contacts
Investors
James R. McDonald – SVP, Investor Relations &Industry Affairs, SLB
Joy V. Domingo – Director of Investor Relations, SLB
Tel: +1 (713) 375-3535
Email: investor-relations@slb.com
Media
Josh Byerly – SVP of Communications, SLB
Moira Duff – Director of External Communications, SLB
Tel: +1 (713) 375-3407
Email: media@slb.com
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