ノボキュア、クリストフ・ブラクマン氏を最高財務責任者（CFO）に任命

スイス、ロート--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --ノボキュア（NASDAQ：NVCR）は、クリストフ・ブラクマン氏を次期最高財務責任者（CFO）に任命したことを発表しました。ブラクマン氏はほどなくシニア財務アドバイザーとしてノボキュアに加わり、現CFOのアシュリー・コルドバが最高経営責任者（CEO）に就任する2025年1月1日と同日付で、CFOに就任する予定です。

ブラクマン氏はノボキュアに加わる以前、2019年よりモデルナの財務担当シニアバイスプレジデントを務めていました。モデルナでは財務チームの立ち上げおよび構築に携わり、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック時に急速な成長を遂げた組織を監督しました。

「当社が製品ポートフォリオとグローバルな事業展開を拡大するなど、組織にとって重要な時期にクリストフがノボキュアの経営陣に加わることになります」と、現CFOであり次期CEOを務めるアシュリー・コルドバは述べています。「ノボキュアにとって、クリストフの業界に関する知識、戦略的洞察力、成長期にある財務組織を成功に導いた経験は貴重な財産となるでしょう。今後数年間、当社のコミットメントを果たすために一緒に取り組んでいくことを楽しみにしています。」

「ノボキュアは、がん治療のあり方を変えるさまざまな製品の開発につながる、革新的なアイデアに基づいて設立されました。特に、適応拡大に向けた準備が整っていることからも、この組織は可能性に満ち溢れているといえます」と、ブラクマン氏は述べています。「当社が掲げる「patient-forward」のミッションに貢献し、チームと協力して、患者、従業員、株主のためにノボキュアがその能力を最大限に発揮できるよう取り組んでいきたいと考えています。」

ブラクマン氏（51歳）はモデルナでのキャリアにおいて、財務計画および財務分析、会計、税務、財務、調達、ビジネスサービスを含む財務機能の拡大と発展を統括してきました。モデルナ以前は、シャイアー（武田薬品工業が買収）でIR担当バイスプレジデントおよび国際財務担当責任者を務め、イーライリリー・アンド・カンパニーおよびノバルティスでも財務関連のさまざまな役職を歴任しています。ブラクマン氏は、ミラノのSDAボッコーニ経営大学院で経営学修士（MBA）を取得し、マンハイム大学では経営学と経済学の学士号を取得しています。

ノボキュアについて

ノボキュアは、その革新的な治療法である腫瘍治療電場（TTフィールド）療法の開発と商業化を通じて、最も進行性の高いがんの生存期間を延長することに取り組んでいる世界的なオンコロジー企業です。ノボキュアの製品は、成人の膠芽腫、非小細胞肺がん、悪性胸膜中皮腫を適応として、一部の国で承認されています。 ノボキュアは、膠芽腫、非小細胞肺がん、膵臓がんの治療における腫瘍治療電場療法の使用を調査する複数の臨床試験を実施中または完了しています。

ノボキュアのグローバル本社はスイスのルートに、米国本社はニューハンプシャー州ポーツマスに、研究開発施設はイスラエルのハイファにそれぞれ構えています。当社の詳細については、Novocure.comをご覧ください。LinkedInとTwitterでの@Novocureのフォローもお願いします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、過去の事実または現在の状況に関する記述に加え、将来の見通しに関する記述が含まれている場合があります。将来の見通しに関する記述は、将来の出来事に対するノボキュアの現在の予測ないし見通しを示すものです。これら記述には、予想される当社研究プログラムの科学的進展、臨床試験の進展、製品候補の開発、臨床成績の解釈、薬事承認の見込み、製造に関する開発および製造能力、当社製品の市場見通し、保険適用、第三者支払機関からの回収に関する記述や、その他過去の事実でない事柄に関する記述が含まれています。こうした将来の見通しに関する記述は、その記述に使用されている「可能性がある」、「予想する」、「推定する」、「期待する」、「見積もる」、「意図する」、「計画する」、「考える」等の文言やその他同様の意味を持つ単語や表現によって特定できるものもあります。ノボキュアの業績および財務結果は、一般的な金融、経済、環境、規制、政治情勢に加え、その他当社が直面するより特殊なリスクや不確実性（2024年2月22日に米国証券取引委員会へ提出したForm 10-Kによる年次報告書およびその後の提出書類に記載したリスクや不確実性など）から生じる問題により、こうした将来の見通しに関する記述に示す内容とは大きく異なるものとなる可能性があります。これらのリスクや不確実性を踏まえると、将来の見通しに関する記述の一部または全部に誤りがあることが判明する場合もあります。したがって、これらの要因や将来の見通しに関する記述に依拠することのないようご注意ください。また、法律で義務付けられている場合を除き、当社が将来の見通しに関する記述を更新して公表する予定はありません。将来の見通しに関する記述はいずれも本プレスリリースの日付時点のものです。1995年米国民事証券訴訟改革法により本表明が認められています。

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