ESABコーポレーションが初のサステナビリティレポートを発行
2030年までに温室効果ガス排出量30%削減にコミット
メリーランド州ノース・ベセスダ--(BUSINESS WIRE)--ESABコーポレーション（「ESAB」または「当社」）（NYSE：ESAB）は初となるサステナビリティレポートを発行し、環境、社会、ガバナンス（ESG）の進捗を評価するベンチマークを定め、2030年までに温室効果ガス（GHG）の絶対排出量30%削減にコミットすると発表しました。
サステナビリティレポートは、環境保護への取り組み、アソシエイトの多様性、公平性、インクルージョンの強化、地域社会に対する働きかけ、業界最高レベルのコーポレートガバナンスの維持に対するESABにおける継続的な取り組みを代表するものです。また、世界各地に約9,000人を擁するESABアソシエイトの職場における健康と安全の継続的な改善に対する当社のコミットメントとアプローチもこのレポートには含まれています。
「私たちは、当社が目標に掲げる『自分たちが想像する世界を形にする』を重点とするサステナビリティプログラムを推進する当社のアプローチを誇りにしています」とESABコーポレーションの社長兼CEOであるシャム・P・カンベヤダ氏は述べています。「私たちには、環境に良い影響を与える善良な企業市民である責任があり、私たちが生活し働いている地域社会において前向きかつ永続的なレガシーを築く決意を持っています。当社初となるサステナビリティレポートは、当社の長期的な成長を支え、より良い世界を形にするという当社のコアバリューとコミットメントに沿った土台を築くものとなります。」
ESAB初のサステナビリティレポートの主なハイライトは以下の通りです：
主要な製造拠点における全世界のスコープ1およびスコープ2のGHG排出量の絶対量を、2022年を基準として2030年までに30%削減することを約束。
2022年の記録災害度数率0.49を含む、業界をリードする当社の安全実績に関する情報。
欧州の持続可能な製品のためのエコデザイン規則に定める基準を満たすよう設計された新製品の詳細。
エネルギー効率向上のための重要な機会を特定した、エネルギー管理ワークショップで得られた成果。
女性または人種的・民族的に多様な人々が67%以上含まれる現在のリーダーシップチームなど、多様性、公平性、インクルージョンの取り組みの概要。
ESABのサステナビリティに関する歩みについての詳細は、以下をご覧ください：www.ESABcorporation.com/sustainability。こちらから2022年版サステナビリティレポートをダウンロードしていただけます。
ESABコーポレーションについて
ESABコーポレーション（NYSE：ESAB）は1904年創業、コネクテッドファブリケーション技術とガス制御ソリューションの世界的企業です。革新的な製品とワークフローソリューションにおけるESABの豊富な実績と業務システム（EBX）は、「自分たちが想像する世界を形にする」というESABが掲げる目標の実現を可能にします。メリーランド州ノース・ベセスダを拠点とするESABコーポレーションは約9,000人の従業員を擁し、約150カ国のお客様にサービスを提供しています。詳細については、ウェブサイトをご覧ください。www.ESABcorporation.com.
将来見通しに関する記述についての注意事項
本リリースに含まれる情報には、1933年証券法第27A条（改正を含む）および1934年証券取引所法第21E条（改正を含む）の意味における「将来見通しに関する記述」が含まれています。将来見通しに関する記述とは、当社のESGのターゲット、目標、コミットメント、プログラム、その他の事業計画、取り組み、目的に関する記述を含む、過去の事実とは異なる記述です。これらの将来見通しに関する記述は当社の現在の予想に基づくもので、リスクや不確実性の対象であり、これらによって実際の結果が当社の予想から大きくかけ離れる場合があります。これらの将来予想に関する記述は、一般的に「信じる」、「計画する」、「予想する」、「見積もる」、「予測する」、「見通し」、「意図する」、「戦略」、「計画」、「場合がある」、「可能性がある」、「はずである」、「だろう」、「なるであろう」、「であるだろう」、「引き続き～となる」、「結果として～となるだろう」、またはその否定形もしくはその変形、あるいは将来見通しに関する記述を特定するために一般的に意図される同様の用語によって識別されます。ターゲット、目標、またはコミットメントの達成を含む、当社の実際の将来の結果は、状況の変化、仮定が実現されないこと、またはその他のリスク、不確実性、および要因（その多くは当社の統制の範囲外となります）の結果として、当社の予測結果と大きく異なる場合があります。このようなリスク、不確実性、および要因には、当社が米国証券取引委員会に提出した最新の年次報告書（フォーム10-K）およびその後の四半期報告書（フォーム10-Q）のアイテム1Aで説明したリスク要因も含まれます。本プレスリリースに記載されている将来見通しに関する記述を評価するにあたっては、当該報告書に記載されている上記のすべてのリスク、不確実性、および要因を慎重に検討してください。
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