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研究者らは、RRTの発動が「[患者の]悪化を適時に発見すること」にかかっていることに着目し、早期警告スコアを自動的に計算・伝達する遠隔患者モニタリングシステムが、患者の状態変化をより早く認識しRRTの効果を向上させることにつなげられるかどうかの判断を追求しました。研究者らは、このようなシステムを導入すれば、RRTをより迅速に発動させられる可能性があるため、重篤有害事象の発現率を低減できると仮定しました。こうした目的で研究者らは、サウジアラビア中部の大規模公立病院(入院患者用病床数1200)で、ICUが一般病棟にRRTという形でアウトリーチを行う前後比較研究を計画しました。
「導入前」期間(後ろ向きデータ)では、看護師が患者のバイタルサインを手動で記録し、警告スコアを計算し、RRTを発動させました。「導入後」期間(前向きデータ)では、ベッドサイドで収集したバイタルサインデータと自動的に計算した警告スコアを看護ステーションに無線転送して、一元的遠隔患者モニタリングとRRT発動を実施しました。導入前と導入後のいずれにおいても、患者のバイタルサインがMEWS(修正早期警戒スコア)スケールで5以上に悪化した場合にRRTを発動させました。「導入前」群のデータは2020年1月から8月までの成人患者2346人、「導入後」群のデータは2020年9月から2021年4月までの患者2151人から解析されました。「導入後」群では、マシモ・ペイシェント・セーフティーネットを使用してベッドサイドのモニタリングデータを中央看護ステーションに自動転送し、Masimo Replica®を使用して警報と通知データも臨床医のスマートフォンに伝送されました。
研究者らは、「導入前」群では、総入院日数2万510日に78件のCPRエピソードがあり、実施率は3.3%で、1000入院日当たりの実施率は3.8(95%信頼区間(CI):3 - 4.7エピソード)であることを発見しました。「導入後」群では、1万7945日の入院日数で42件のエピソードがあり、実施率は1.95%で、1000入院日当たりの実施率は2.3でした(95% CI:1.7 - 3.2)。「導入後」群におけるCPR実施率は有意に低いものでした(p=0.01)。さらに、CPR成功率は「導入後」群で有意に高いものでした(導入前:38.5% vs. 導入後:59.5%;p=0.04)。平均入院期間は「導入前」群で高くなっていました(導入前:8.7日±3.4日 vs. 導入後:8.3日±3日;差の95% CI:0.2~0.6日;p<0.001)。RRTの発動回数は「導入前」群で少なくなっていました(導入前:20±7 vs. 導入後:23.7 ± 9.4;差の95% CI:3.2 - 4.2;p<0.001)。病院での総死亡率は「導入後」群で低くなっていました(導入前:5.45% vs. 導入後:4%;95%CI:0.6 - 2.2;p<0.001)。多変量ロジスティック回帰を用いると、「導入後」群に属することで、CPRを必要とする患者のオッズが33%減少しました(オッズ比: 0.67;95% CI: 0.46 - 0.99;p=0.04)。
研究者らは、「病棟の患者にマシモ・ペイシェント・セーフティーネットを適用することでRRTを自動発動させたところ、CPRのイベントと率が有意に低減し、入院期間を短縮し、RRT発動回数を増加させた。ICU入室率に差はなかった。外科病棟や混合病棟で本システムのさらなる評価を実施[すべきである]。」と結論付けた
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マシモについて
マシモ(NASDAQ: MASI)は世界的な医療技術企業として、革新的な測定法、センサー、患者モニター、自動化ソリューション、接続ソリューションを含め、業界をリードする多様なモニタリング技術の開発・製造に当たっています。さらに、マシモのコンシューマー・オーディオ事業部門は、Bowers &Wilkins、Denon、Marantz、Polk Audioを含む伝説的な8つのブランドを擁しています。当社の使命は、生活を改善し、患者の転帰を向上させ、ケアのコストを削減することです。1995年投入のMasimo SET® Measure-through Motion and Low Perfusion™(体動時・低灌流時モニタリング可能)パルスオキシメトリーは、他のパルスオキシメトリー技術より性能面で優れていることが100件を超える独立した客観的研究で示されています2。またMasimo SET®は医師が新生児における重度の未熟児網膜症を減らし3、新生児におけるCCHDスクリーニング値を改善し4、術後の病棟におけるマシモ・ペイシェント・セーフティーネット(Masimo Patient SafetyNet™)での連続的モニタリングで使用した場合、救急対応チームの実動、ICUへの移動、コストを削減する5-8ことが示されています。Masimo SET®は世界各国の主要な病院やその他の医療現場で推定2億人以上の患者に使用されており9、USニューズ&ワールド・レポート誌の2022-23年全米優良病院ランキング10において上位10病院中の9病院で最重要のパルスオキシメトリーとなっています。2005年、マシモはrainbow® Pulse CO-Oximetry技術を発表し、それまで侵襲的な手段でのみ可能であった血液成分モニタリングを非侵襲的、連続的なものとすることを可能にしました。測定できるのは、トータルヘモグロビン濃度(SpHb®)、酸素含量(SpOC™)、カルボキシヘモグロビン濃度(SpCO®)、メトヘモグロビン濃度(SpMet®)、脈波変動指標(PVi®)、RPVi™(rainbow® PVi)、予備酸素摂量指数(ORi™)です。2013年、マシモは患者モニタリング&コネクティビティ・プラットフォームRoot®を導入しました。本プラットフォームは可能な限り柔軟で拡張可能なものとなるようゼロから構築し、その他のマシモ製モニタリング技術やサードパーティー製モニタリング技術の追加を容易化しました。マシモの重要な追加技術には、次世代SedLine®脳機能モニタリング、O3®リージョナルオキシメトリー、NomoLine®サンプリングライン付きISA™カプノグラフィーが含まれます。マシモの連続モニタリング/スポットチェック製品ファミリーPulse CO-Oximeters®には、Radius-7®、Radius PPG®、Radius VSM™などのテザーレスなウエアラブル技術、Rad-67™などのポータブルデバイス、MightySat® Rxなどのフィンガーチップパルスオキシメーター、Rad-97®などの病院と自宅の両方で使用できる装置を含め、様々な臨床/非臨床シナリオで使用できるようデザインした装置があります。マシモの病院・自宅用自動化/接続ソリューションはMasimo Hospital Automation™プラットフォームを中心に構成されており、Iris®Gateway、iSirona™、Patient SafetyNet、Replica®、Halo ION®、UniView®、UniView: 60™、Masimo SafetyNet®を含みます。ヘルス・ウェルネスソリューションのポートフォリオは拡大中で、Radius Tº®およびMasimo W1™ウォッチを含みます。マシモと当社製品の追加情報については、www.masimo.comをご覧ください。マシモの製品に関して発表済みの臨床研究の結果はwww.masimo.com/evidence/featured-studies/feature/でご覧いただけます。
ORi、RPVi、Radius VSMはFDA 510(k)承認を取得しておらず、米国では販売されていません。Patient SafetyNetの商標の使用は、ユニバーシティ・ヘルスシステム・コンソーシアムからのライセンスに基づいています。
References
将来見通しに関する記述
本プレスリリースは、1995年民事証券訴訟改革法との関連で、1933年証券法第27A条および1934年証券取引所法第21E条で規定された将来見通しに関する記述を含みます。これらの将来見通しに関する記述には、Masimo Patient SafetyNet™およびReplica®の潜在的な有効性に関する記述などが含まれます。これらの将来見通しに関する記述は、当社に影響を及ぼす将来の出来事についての現時点での予測に基づいており、リスクおよび不確実性に左右され、これらのすべてが予測困難で、これらのすべてが当社のコントロールを超えており、種々のリスク要因の結果として、将来見通しに関する記述で表明された内容とは不利な形で著しく異なる結果が生じる場合の原因となり得るものです。これらのリスク要因には、臨床結果の再現性に関する当社の仮定に関連するリスク、Masimo Patient SafetyNetおよびReplicaを含むマシモ独自の非侵襲的測定技術が良好な臨床結果と患者安全性に貢献するという当社見解に関連するリスク、研究者らの結論や試験結果が正確でないかもしれなというリスク、マシモの非侵襲的医療技術のブレイクスルーがコスト効率に優れたソリューションと独自のメリットを提供するとの当社見解に関連するリスク、COVID-19に関連するリスクに加え、米国証券取引委員会(SEC)に提出した当社の最新報告書のセクション「リスク要因(Risk Factors)」で指摘したその他の要因が含まれますが、これらの要因に限定されません。これらの報告書はSECのウェブサイト(www.sec.gov)から無料で入手できます。当社は将来見通しに関する記述に反映された予測が合理的であると考えるものの、当社はこれらの予測が正しいと判明するかどうか判断できません。本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述はすべて、全体として前記の注意書きによる明示的条件の下に成立するものです。読者の皆さまは、本日の時点についてのみ言及しているこれら将来見通しに関する記述に過度の信頼を寄せないようお願いします。当社はこれらの記述または当社がSECに提出した直近の報告書に含まれる「リスク要因」について、新規の情報、将来の出来事、その他の結果に関係なく、適用される証券法で求められる場合を除き、更新・修正・説明する義務を何ら負いません。
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