エナジー・ボールト、オーストラリア・ビクトリア州の250MW/500MWhの電力網接続バッテリーの発注通知をメドウ・クリーク・ソーラーファームから受領したと発表

500MWhのエナジー・ボールトBESSソリューションのために、AEMO高度電力網調査をオーストラリアで開始

オーストラリア市場における短期貯蔵向けBESSの初受注は、今年初めに同地域の長期貯蔵向けに数GWh規模の重力エネルギー貯蔵システム（GESS）の開発を発表したことに続き、エナジー・ボールトのソリューションとハードウエアを問わないソフトウエアのアプローチが、エネルギー管理システムのために迅速に実行され、市場で採用されていることを実証

豪メルボルン & スイス・ルガーノ & 米カリフォルニア州ウエストレークビレッジ--(BUSINESS WIRE)--持続可能な電力網規模エネルギー貯蔵ソリューションのリーダー企業のエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV）（「エナジー・ボールト」）は本日、メドウ・クリーク・ソーラー（「メドウ・クリーク」、「メドウ」）から、オーストラリア・ビクトリア州のメドウ・クリーク・ソーラーファームに250MW/500MWhのバッテリー・エネルギー貯蔵システム（BESS）を導入する発注通知を受領したと発表しました。メドウ・クリークが開発したこの330MWのソーラーファームは、オーストラリアのメルボルンから北に3時間の場所にあり、同地域の約11万世帯にゼロカーボン電力を供給しています。

この通知に基づき、エナジー・ボールトは直ちに技術顧問のDNVと共同で、オーストラリア・エネルギー市場オペレーター（AEMO）が求める、オーストラリアの東海岸および南東海岸の相互接続電力システムに関する高度電力網調査とモデリングを開始します。

メドウ・クリーク・ソーラーファームは、電力網の容量を含むプロジェクトの実行可能性について広範な作業を完了しており、現在は開発申請プロセスを推進するために、詳細な環境・技術評価を進めています。BESSを太陽光発電と併設することで、充電と放電の安定性と柔軟性を提供できますが、これは、オーストラリアがオーストラリア・エネルギー市場オペレーターの統合システム計画を採用し、ネットワーク全体で再生可能エネルギーの供給を強化するために不可欠です。

エナジー・ボールトのアジア太平洋（APAC）販売・事業開発担当バイスプレジデントのルーカス・サドラーは、次のように述べています。「オーストラリアで重要なこのプロジェクトのために選定されたことを、うれしく思います。オーストラリアの新しい連邦政府は過去数カ月間に、再生可能エネルギー技術への移行を促進するための強力な指令を市場に出しており、各州政府はそれを支援するために、クリーンエネルギーと排出削減目標を大幅に更新しました。メドウ・クリーク・ソーラーファーム、ハイブリッド・ソーラーPV、そしてBESS開発の目標は、エナジー・ボールトのオーストラリア市場向けのAC/DCブロック特注エネルギー貯蔵ソリューションの市場投入によって、良好に対応されています。当社は、この重要な市場に変革的なエネルギー貯蔵ソリューションを提供するために取り組んでおり、この受注がエナジー・ボールトの過去1年間の大きな進歩の上に成り立っていることが重要です。」

メドウ・クリーク・ソーラーファーム開発マネジャーのカメロン・マンロー氏は、次のように語っています。「エナジー・ボールトが当社チームと行ったソリューション・アプローチは、エナジー・ボールトのエネルギー貯蔵ハードウエアとソフトウエアのプラットフォームを選択する決定で、極めて重要でした。エナジー・ボールトの高エネルギー密度の設計や、集中貯蔵インバーターと新しいACブロックの両方で動作するオプション、そして複数のユースケース、最適で経済的な供給、予測的保守を可能にする最先端のエネルギー管理ソフトウエアは、当社の金融パートナーや技術パートナー（DNVおよびAusNet Services）と連携する際に、柔軟性とより多くの選択肢をもたらします。」

メドウ・クリークからの受注に関する発表は、今年初めにルーカス・サドラーをAPAC販売・事業開発担当バイスプレジデントに任命したことに続くものです。サドラーは、再生可能エネルギー、エネルギー管理、貯蔵業界で30年の経験を持つベテランで、短期・長期のエネルギー貯蔵システムのエンジニアリング、調達、納入に関する幅広い経験を持っています。サドラーは任命以来、オーストラリアでの戦略的成長の優先度を踏まえ、現地のインフラストラクチャーと顧客サポート・チームの構築に取り組んでいます。

メドウ・クリークの発注に先立ち、高麗亜鉛の子会社のアーク・エナジーと共に、オーストラリアで数GWh規模の重力式エネルギー貯蔵システム（GESS）を開発することや、BHPとのMOUについても発表しています。これは、エナジー・ボールトにとって重要な成長市場としてのオーストラリアの戦略的優先度と、顧客の多様なエネルギー貯蔵要件に対するエナジー・ボールトのソリューションおよびソフトウエア・アプローチの市場での採用を、さらに実証しています。

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールトは、脱炭素化を実現しながらグリッドレジリエンスを維持するための発電所規模のエネルギー貯蔵に世界が取り組むための手法に変革をもたらすよう設計された持続可能なエネルギー貯蔵ソリューションを開発・導入しています。当社独自の重力式エネルギー貯蔵技術、バッテリー貯蔵技術、エネルギー貯蔵管理・統合プラットフォームは、電力会社や独立系発電事業者、大規模な産業エネルギー・ユーザーが、電力の信頼性を維持しつつ均等化発電原価を大幅に削減できるようにすることを目指しています。エナジー・ボールトは、廃棄材料を有益な再利用に取り込むことができる環境に配慮した材料を活用することで、循環型経済への移行を促進し、お客さまのクリーンエネルギーへの移行を加速させています。詳細情報については、www.energyvault.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースの情報には、過去の事実ではなく、1933年証券法第27A条（改正を含む）および1934年証券取引所法第21E条（改正を含む）の意味や、1995年米国民事証券訴訟改革法の「セーフハーバー」規定の意味における「将来見通しに関する記述」が含まれている可能性があります。現在または過去の事実に関する記述を除き、リスク、不確実性、仮定を伴う記述やエナジー・ボールトの将来の拡大、展開、能力に関する記述など、本プレスリリースに含まれるすべての記述は、将来見通しに関する記述です。本プレスリリースで、「あり得る」、「はずだ」、「だろう」、「かもしれない」、「考える」、「見込む」、「意図する」、「推定する」、「期待する」、「予測する」という言葉およびこれらの用語の否定形、ならびにその他の類似した表現は、将来見通しに関する記述を特定することを意図していますが、すべての将来見通しに関する記述にこのような特定的な言葉が含まれているわけではありません。これらの将来見通しに関する記述は、将来の事象に関する経営陣の現在の予想と仮定に基づくものであり、将来の事象の結果と時期に関して現在入手可能な情報に基づいています。エナジー・ボールトは、これらの将来見通しに関する記述が多数のリスクと不確実性を伴い、そのほとんどは予測が困難であり、その多くはエナジー・ボールトの管理の及ばないものであることを警告します。さらにエナジー・ボールトは、本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述が、以下の要因の影響を受けることを警告します。たとえば、本プレスリリースで発表されているエナジー・ボールトのエネルギー管理ソフトウエアおよびプロジェクトの導入に関係するリスク、本プレスリリースで発表されているプロジェクトのための機器、エンジニアリング、調達、建設、バランスオブプラントのサービスを供給するエナジー・ボールトの能力に関係するリスク、基本合意書の非拘束的性質（LOIで意図された取引が完了するか否かを含む）、システムに予期せぬ問題がある可能性、支払いを受けるためのマイルストーン達成能力、本プレスリリースで発表されているプロジェクトにおける予想外の遅延、これらのプロジェクトが期日どおりに建設されるか否か、あるいは予定通りに運営されるか否か、一般的な市場における動向や変化、COVID-19の継続的な影響、政治、経済、ビジネスの状況、競合技術がバッテリーを利用したプロジェクトの需要に与える影響などが挙げられます。本プレスリリースに記載されているリスクや不確実性の1つまたは複数、あるいは前提条件が誤りであった場合、実際の結果や計画は将来見通しに関する記述に示されたものと大きく異なるものとなる場合があります。さらに、2022年8月8日にSECに提出されたフォーム10-Qによる2022年6月30日締め四半期の四半期報告書の「リスク要因」および「財務状況および業績に関する経営陣の議論および分析」の項目に記載されているリスクと不確実性を慎重に考慮する必要があります。この文書は、当社のウェブサイト（investors.energyvault.com）とSECのウェブサイト（www.sec.gov）に掲載されています。当社が随時SECに提出するその他の書類にも、追加の情報が記載されます。本プレスリリースに含まれるすべての将来見通しに関する記述は、本文書の日付の時点で当社が入手できる情報に基づいており、適用される法律により義務付けられる場合を除き、当社は、これらの記述が作成された日付以降に発生した出来事や状況を反映するために提供された将来見通しに関する記述を更新する義務を一切負いません。

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