PHC株式会社：埼玉県における新型コロナウイルス感染者を対象とした高齢者支援型臨時施設にPHCのリアルタイム遠隔医療システムを提供
東京--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- PHC株式会社メディコム事業部（以下、「PHC」）は、本日より埼玉県が開設した新型コロナウイルス感染者向けの高齢者支援型臨時施設(*1)に、リアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」(*2)を提供しましたので、お知らせいたします。
新型コロナウイルス感染症が拡大する中、感染患者の受け入れ施設が各地で開設されています。このような施設では、医療従事者の感染対策および医療機関の業務負担を軽減するために、情報通信機器を用いて患者さんや現場のスタッフと、遠隔の医師をオンラインでつなぐツールが活用されています。特に、患者さんの細かな顔色の変化や容態を適切に診察できるソリューションが求められています。
このたび、PHCは高齢者支援型臨時施設に入所された患者さんと、連携医療機関である医療法人元気会 わかさクリニックの医師を「Teladoc HEALTH Mini Cart」でつなげます。遠隔の医師主導で患者さんを診察するカメラのアングル変更や最大19倍の高倍率ズームが可能です。これらの機能により、患者さんには情報通信機器を操作する負担がなく、医師は診察時に必要な情報を得ることができます。また、臨時施設の一部では、入院が必要と判断された感染者の搬送先が確定するまでの間に酸素投与を行う、酸素ステーションとしての機能も担っており、遠隔医療システムを通じて患者さんの急変リスクに迅速に対応できる体制整備づくりに貢献します。
医療法人元気会 わかさクリニックの理事長を務める間嶋崇先生は、本システムの設置にあたりデモを体験し、次のように述べています。「『Teladoc HEALTH Mini Cart』は、患者さんの顔色なども問題なく把握でき、高画質なズーム機能によって発疹などの確認や口腔内も綺麗に見ることができました。このたびの導入によって、感染対策を取りつつ患者さんを診察できることを期待しています。」
PHC株式会社にて取締役およびメディコム事業部長を務める大塚孝之は、「当社は、日本におけるヘルスケアサービスにおいて、ベストインクラスのプレシジョンとデジタルソリューションを目指し、2021年より遠隔医療システムを提供(*3)しています。本システムを通じて、国内の新型コロナウイルス感染症の急拡大による医療従事者の業務負担の軽減を図れるよう、貢献してまいります」と述べています。
(*1) 埼玉県の報道発表資料
埼玉県県知事記者会見中継
(*2) www.phchd.com/jp/bx/telehealth
(*3) www.phchd.com/jp/phc/news/2021/1209
＜PHC株式会社・メディコム事業部について＞
1969年に設立されたPHC株式会社は、グローバルヘルスケア企業として事業を展開するPHCホールディングス株式会社（証券コード 6523 東証プライム）の日本における事業会社です。ヘルスケアソリューションの事業領域においてヘルスケアIT事業を行うメディコム事業部は、1972年に国内で初めて医事コンピューターを開発、発売しました。以来、事業ブランド「メディコム」を掲げ、電子カルテシステムをはじめとしたヘルスケアIT製品・サービスの提供を通じて、患者さんへの医療サービス向上と医療従事者の業務効率改善に取り組んでいます。
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PHC株式会社 メディコム事業部 遠隔医療ソリューション部 倉光 めぐみ
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