MSCIが新しいオープン分析プラットフォームのMSCI Beonを開始

ニューヨーク--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --
世界の投資コミュニティーに重要な判断支援ツールとサービスを提供する大手企業のMSCI（NYSE：MSCI）は本日、次世代のオープン分析プラットフォームのMSCI
Beon™を立ち上げたことを発表しました。

世界の投資業界は、さまざまなデータと分析ソースに基づいて戦略的な投資判断を行い、リスクを低下させ、運用効率を向上させています。しかし、データが別々のシステムに格納されていると、その価値は限られたものになる可能性があります。この問題に対処するよう設計されたMSCI
Beonは単一のオープン・プラットフォームであり、高度な独自技術を駆使して個別の情報源を結びつけ、機関投資家の現在のポートフォリオ分析能力を向上させます。これにより、投資プロセス全体にわたってより適切な情報に基づき適時に判断を行うことができます。

MSCI Beonは、ポートフォリオ構築、リスク管理、パフォーマンスの貢献度分析、レポート作成ソリューションなど、アナリティックス、指数、ESG¹にわたる業界トップのMSCIのコンテンツとツールを、ユーザーのデータと分析情報、およびサードパーティーの情報源と統合します。このプラットフォームは、単なるデータ集約ではなく、ユーザーが一度に複数の情報源から有意義な知見を導き出し、適時に双方向式レポートを作成・配布してリアルタイムに結果を分析し理解できるようにします。

MSCI Beonの技術責任者兼製品マネジャーであるトレント・ウォーカーは、次のように述べています。「MSCI
Beonは、真にオープンなプラットフォームで、これによりユーザーは、自身のニーズや好みに合わせて、データを統合、構築、共有することができます。当社の技術は、ユーザーがますます複雑になる問題に対処し、自らの戦略、ビジネスモデル、より広い市場が進化する中で革新を起こせるようにすることを目指しています。」

MSCI
Beonにはまた、カスタムの分析画面、計算機、ワークフローを作成する機能があり、ユーザーは独自の投資プロセスに合わせてこれらを調整し、組織全体でこれを共有することができます。このプラットフォームの目的は、ポートフォリオおよびリスク管理者がポートフォリオのリスクとパフォーマンスの推進要因をより深く理解したり、業務の規模を調整したり、分析能力を拡大したりできる高い効率性と柔軟性を提供することです。

アナリティックスの責任者であるホルヘ・ミナは、次のように述べています。「当社は、業界の変革を続ける中で、常に革新的なソリューションの提供に注力しています。MSCI
Beonは、現在のクライアントのニーズを満たし、変化する市場状況に適応できるようにする最先端の製品を継続的に開発する当社の使命を明確に表しています。」

詳細情報については、msci.com/beonをご覧ください。

MSCIについて

MSCIは世界の投資コミュニティーに重要な投資判断支援ツールとサービスを提供する大手企業です。45年以上にわたるリサーチ、データ、テクノロジーの専門知識を有する当社は、クライアントがリスクとリターンの重要な推進要因を理解して分析し、自信を持ってより効果的なポートフォリオを構築できるようにすることで、投資判断を向上させます。当社は業界をリードするリサーチ強化ソリューションを構築し、クライアントはこれを用いて投資プロセス全体を把握し、透明性を高めることができます。詳細は、www.msci.comをご覧ください。

本リリースに含まれる情報（情報）は、MSCIの書面による事前の許可なしに、全部または一部を複製または再配布することはできません。この情報は、他のデータの検証や修正、二次著作物の作成、指数、リスク・モデル、分析情報の作成、あるいは証券、ポートフォリオ、金融商品や他の投資商品の発行、提供、スポンサリング、管理または販売に関連して使用することはできません。過去のデータと分析は、将来のパフォーマンス、分析、予想または予測を示唆あるいは保証するものと見なしてはなりません。本情報、MSCI指数、その他の商品やサービスはいずれも、証券、金融商品、製品またはトレーディング戦略の売買の申し出、または販促や推奨に当たるものではありません。また、本情報およびMSCI指数は、いかなる投資判断を行う（あるいは行わない）ことの投資助言や推奨に当たるものではなく、そのようなものとして信頼することはできません。本情報は「現状のまま」提供されており、本情報の利用者は、本情報を利用または利用を許可する場合のすべてのリスクを負うものとします。MSCIもしくはその子会社またはその直接・間接的サプライヤー、本情報の作成または編集に関与する第三者（それぞれ情報提供者）は、いずれも一切の保証や表明をするものではありません。法律で認められる最大限の範囲で、各情報提供者はここに、商品適格性や特定目的への適合性の保証を含め、すべての黙示的保証を明確に否認します。前記のいずれの規定も損なうことなく、また法律が認める最大限の範囲で、情報提供者は、損害の可能性について通知を受けた場合でも、いかなる場合も本情報に関して、直接的、間接的、特別、懲罰的、結果的（遺失利益を含む）あるいは他の損害に対して責任を負うものではありません。この記述は、適用法により除外または制限できない責任を除外または制限するものではありません。

¹ MSCI ESGリサーチが提供したESGデータ

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