ゼネラル・ケーブル、2015年第4四半期と通期の業績を発表
米ケンタッキー州ハイランドハイツ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:
BGC）は本日、第4四半期（至2015年12月31日）の業績を発表しました。2015年度第4四半期の継続事業による調整1株当たり利益は0.05ドル、調整営業利益は2800万ドルとなりました。四半期の継続事業による報告1株当たり損失は0.91ドル、継続事業による報告営業損失は3600万ドルでした。報告業績と調整後の業績の差異調整および関連する開示情報は、本プレスリリースの3ページに記載されています。
第4四半期の調整営業利益は2800万ドルで、前年同期から1200万ドル減少しました。これは、当四半期に不利な金属価格による約800万ドルの影響があり、すべての地域で販売数量が減少したためです。これらは事業再編による節減により部分的に相殺されました。
要点
事業再編により、第4四半期には1000万ドル、2015年通期では3600万ドルを節減しました。これは2016年の8000万～1億ドルの年間節減目標に沿っています。
通期では、北米、中南米、欧州で運転資金を厳格に管理し、9600万ドルの現金を生み出しました。
2015年、純負債は2014年度末から2億2000万ドル減少しました。同期間、純レバレッジ比率は4.7倍から3.8倍に低下しました。
ザンビアの事業を売却する最終契約を結びました。事業分離・売却プログラムに基づく売却で、1億7600万ドルの受取金が発生しました。今後もこのプログラムをさらに進めていく予定です。
新たな戦略的ロードマップがほぼ完成し、さらなる事業再編活動を開始しています。これには、北米における電力設備製造能力の整理統合、欧州における付加価値の低い建設製品生産のさらなる合理化、中南米でのさらなる事業範囲の整理統合が含まれます。
マイケル・T・マクドネル社長兼最高経営責任者（CEO）は次のように述べています。「当四半期、不利な金属価格の影響があり、また、多くの事業部門にわたって販売数量が大幅に低下しましたが、事業再編により約1000万ドルを節減し、欧州の海底電力事業は今期も堅調な業績を達成しました。ゼネラル・ケーブルのチームが引き続き優れた業務執行を行ったことをうれしく思っています。2016年の8000万～1億ドルの節減目標を達成するために必要な活動は基本的に完了しました。当社の事業分離・売却プログラムによりすでに1億7600万ドルの受取金を生み出していますが、このプログラムは現在も進行中であり、ザンビアの事業を売却する最終契約を結びました。今後もこのプログラムを推し進めていく予定です。最も重要なこととして、当社の戦略的ロードマップがほぼ完成し、この3月に行われる投資家説明会で計画の詳細を報告できることを楽しみにしています。事業環境はまだまだ厳しいものの、当社の統制の及ぶ範囲での活動に集中することで、業績を大きく伸ばすしっかりとした計画を策定できたことを喜ばしく思っています。当社はすでに、第4四半期中にこのロードマップに従っていくつかの新たな事業再編イニシアチブを開始しました。
セグメント別需要
北米 –
2015年度、特に石油・ガス用途に関連する工業用および特殊ケーブルの需要低下により、販売数量は前年度から2%減少しました。この傾向は、通信および電力設備製品の需要が前年比で安定していたことから部分的には相殺されました。2015年第4四半期、需要が低迷し、販売数量は前年同期から19%、前四半期から14%減少しました。通常の季節的要因に加え、第4四半期の販売数量減少の要因には、工業用および特殊ケーブルを含む製品ライン全体で最終市場の需要が減少したことです。また、電力設備製品は、年初9カ月の間は架空送電線と送電網補強プロジェクトが好調だったことが有利に働きました。
欧州 –
2015年、付加価値の低い最終市場からの撤退を含む事業再編活動の影響を除くと、通期および第4四半期の販売数量は、それぞれ、前年同期から13%
および17%減少しました。その主な要因は工業および建設関連製品の需要が低調だったことです。2015年度通期および第4四半期、電力設備ケーブルの需要は、陸上および海底ターンキープロジェクトを含み、安定していました。当社のターンキー・プロジェクトの受注残は、第4四半期末現在で1億9000万ドルでした。前四半期比では、第4四半期の販売数量は横ばいでした。
中南米 –
ベネズエラを除く2015年度の販売数量は、前年度から19%減少しました。これは、困難な経済状況が続き政府の支出が減少したために中南米全体で最終市場の需要が圧迫されたためです。第4四半期の販売数量は（ベネズエラを除く）は、主にブラジルでの架空送電線製品の出荷が増えたため、前四半期から2%増加しました。
その他の費用
第4四半期のその他の費用としての800万ドルには、経済ヘッジとして計上されているデリバティブ商品による600万ドルの時価評価損失と、外国為替取引損失の200万ドルが含まれます。
純負債 - ベネズエラを除く
純負債は、2015年第4四半期末時点で9億9900万ドルでした。2015年第3四半期から1500万ドル、2014年度末から2億2000万ドル減少しました。純負債が減少した主な要因は、引き続き運転資金を効率的に管理したことと、事業売却により受取金が発生したためです。
その他の事項
以前に発表した通り、当社は社外弁護士の支援を得て、アンゴラ、タイ、インド、中国、エジプト（対象国）における当社事業に関連する代理業者の利用と金銭授受、ならびに当社事業に関わるその他の一部の取引を見直しています。この見直しは、対象国のいずれかまたは複数の国の一部の従業員が、直接的または間接的に、さまざまな時期に、公益事業の従業員および／または他の国有組織の職員に対して実行、申し出、期待、または約束した金銭授受や贈与を中心に行っています。これらの行為は海外腐敗行為防止法（FCPA）、ならびにおそらくは他の管轄の法規に抵触するものです。当社は対象国での社内審査をほぼ完了し、審査の結果に基づいて、FCPA関連の引当金残額2400万ドルにさらに400万ドルを追加しました。これは、対象となるこれらの取引から発生した概算利益であり、おそらく不正利得として吐き出すことになると考えています。当社はまた、FCPAに抵触する可能性のある他の一部の取引を特定しました。これについては、少なくとも合理的に考えて、これらの取引で得られた概算利益を吐き出さなければならない可能性があり、増分総額は最大3300万ドルになります。
発生した金額と合理的に予想される損失は、対象国における当社の調査に基づいて吐き出される可能性のある利益のみを反映したものであり、可能性としての罰金、民事制裁金、刑事罰金や他の救済の金額は含まれておらず、合理的にこれらを概算することはできません。これらの金額のいずれかまたはすべては多額のものになる可能性があります。証券取引委員会（SEC）と司法省（DOJ）はこれらの事件の調査を継続中であり、当社は引き続きこれらの事件に関してDOJとSECに協力するつもりです。
北米、中南米、欧州から成る継続事業の2016年第1四半期見通し
マクドネルCEOは次のように述べています。「第1四半期、販売数量は、当四半期比で横ばいあるいは増加すると予想しており、事業再編および事業改善イニシアチブによるさらなる恩恵が生まれると予想しています。ただし、不利な金属価格の影響と、海底ターンキー事業の業績が大幅に低下することから、部分的には相殺されると考えています。将来の状況予測は難しく、工業および石油・ガス最終市場はさらに低調になる可能性はあるものの、電力設備、非住宅用建設および通信最終市場の回復力は明るい材料です。困難な環境ではありますが、戦略的ロードマップが完成し、その実行に粘り強く注力していることを頼もしく思っています。」
第1四半期の売上高は8億2500万ドルから8億7500万ドルの間になると予想しています。販売数量は当四半期から横ばいから1桁台前半の増加になると予想しています。第1四半期の調整営業利益は1800万ドルから3300万ドルの範囲になると予想しています。これには不利な金属価格の影響として約800万ドルが含まれています。第1四半期の調整1株当たり利益は0.05ドルの赤字から0.15ドルと予想しています。第1四半期の見通しでは、銅価格（COMEX）とアルミニウム価格（LME）はそれぞれ2.00ドル、0.67ドル、外国為替レートは一定と想定してます。第1四半期の見通しにはアジア太平洋、アフリカの業績は含まれていません。
非GAAP財務指標
継続事業による調整営業利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く継続事業による営業利益と定義）、継続事業による調整1株当たり利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く継続事業による希薄化後1株当たり利益）、調整EBITDA（調整営業利益＋北米、欧州、ベネズエラを除く中南米の減価償却）、純負債（長期債務＋長期債務の1年以内返済予定分－現金および現金同等物）、および純レバレッジ比率（純負債を調整EBITDAで除したもの）は、証券取引委員会の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。本リリースにはまた、非GAAP財務指標として、セグメントごとの金属価格調整後の売上高、調整営業利益、および金属価格調整後売上高利益率が含まれています。「セグメント情報」をご覧ください。
当社が定義したこれらの非GAAP財務指標は、報告業績から、当社の継続的業績を示すものではないと経営陣が考える項目を除外したものであり、これらを提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、当社の営業業績と基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。2015年第4四半期以前の期間の調整後の業績は、独立採算制によるベネズエラの事業の影響を除外しています。2015年第3四半期末時点で、当社はベネズエラの子会社を非連結化し、ベネズエラ子会社への投資を原価会計方式で計上することにしました。純負債および独立採算制によるベネズエラの事業のこれまでの業績の一部は2015年第4四半期投資家向けプレゼンテーションで開示されています。これは当社のウェブサイトで入手できます。調整後業績と2016年第1四半期の指針では、アジア太平洋・アフリカでの継続事業による営業業績は除外されています。これは、当社は現在これらの事業の売却を進めており、今後発生する可能性のある営業利益や費用を予想できないためです。会計上の目的で、アジア太平洋・アフリカでの継続事業（主にアフリカでの事業から構成）は非継続事業として提示するための要件を満たしていません。
当社の2016年度第1四半期の指針については、当社はさまざまな特別、一時的、非経常的費用およびその他の一定の項目について具体的な指針を提示していないため、非GAAP財務指標とGAAP指標の差異調整を提示することはできません。これらの項目はまだ発生しておらず、当社の管理の及ぶものではなく、かつ／または合理的に予測することができません。そのため、非GAAP指針の指標とGAAP指標との差異調整は、非合理的な作業によってしか得られないため、当社は入手できない情報について推定される重大性に対処することはできません。
継続事業によるGAAP営業利益および1株当たり利益と、継続事業による調整営業利益および1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。
第4四半期 | 第3四半期 | |||||||||||||||||||||||||
2015 | 2014 (1) | 2015 | ||||||||||||||||||||||||
単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く | 営業利益 | EPS | 営業利益 | EPS | 営業利益 | EPS | ||||||||||||||||||||
継続事業による | $ | (36.4 | ) | $ | (0.91 | ) | $ | (30.3 | ) | $ | (3.83 | ) | $ | 17.1 | $ | (0.69 | ) | |||||||||
営業利益／EPSの差異調整 | ||||||||||||||||||||||||||
転換負債の非現金性利息費用 | - | 0.01 | - | 0.01 | - | 0.01 | ||||||||||||||||||||
デリバティブ商品の時価評価（利益）損失 | - | 0.08 | - | 0.04 | - | 0.15 | ||||||||||||||||||||
事業再編および事業売却費用 | 15.3 | 0.23 | 23.3 | 0.30 | 14.2 | 0.27 | ||||||||||||||||||||
法務・調査費用 | 7.3 | 0.11 | 3.9 | 0.05 | 2.1 | 0.04 | ||||||||||||||||||||
プロジェクトおよび保険金支払 | - | - | (17.2 | ) | (0.21 | ) | - | - | ||||||||||||||||||
海外腐敗行為防止法（FCPA）関連の見越額 | 4.0 | 0.08 | 24.0 | 0.49 | - | - | ||||||||||||||||||||
ベネズエラ事業の非連結化による損失 | - | - | - | - | 12.0 | 0.25 | ||||||||||||||||||||
ベネズエラでの（利益）／損失(2) | - | - | 37.6 | 2.98 | (0.8 | ) | (0.02 | ) | ||||||||||||||||||
継続事業の（利益）／損失－アジア太平洋・アフリカ(3) | 38.0 | 0.45 | (0.9 | ) | 0.01 | 2.8 | 0.25 | |||||||||||||||||||
実効税率の調整 (4) | - | - | - | 0.29 | - | - | ||||||||||||||||||||
総調整額 | 64.6 | 0.96 | 70.7 | 3.96 | 30.3 | 0.95 | ||||||||||||||||||||
調整後 | $ | 28.2 | $ | 0.05 | $ | 40.4 | $ | 0.13 | $ | 47.4 | $ | 0.26 | ||||||||||||||
注： | 上記の表では、提示されたすべての期間で調整実効税率は40%です。 | |||||||||||||||||||||||||
(1) | 非継続事業を提示するために再分類しました。 | |||||||||||||||||||||||||
(2) | 2014年第4四半期には、非現金性の資産減損費用の4300万ドルの影響が含まれています。 | |||||||||||||||||||||||||
(3) | 2015年第4四半期には、アルジェリアの事業での非現金性資産減損費用の3060万ドルの影響が含まれています。 | |||||||||||||||||||||||||
(4) | 実効税率調整には、非継続事業に分類される投資の資産売却による受取金に起因する2014年の税金費用が含まれています。 | |||||||||||||||||||||||||
電話会議および投資家向けプレゼンテーション
ゼネラル・ケーブルは、第4四半期業績を議題とする電話会議およびウェブキャストを米国東部時間の2016年2月11日午前8時30分から開催します。電話会議のウェブキャストによる生中継は聴取のみ可能な形で提供され、当社ウェブサイト（www.generalcable.com）の「Investor
Relations（投資家向け広報）」のページからアクセスできます。また、ウェブサイトでは、電話会議で参照される「投資家向けプレゼンテーション」を入手できます。
フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイト（www.generalcable.com）をご覧ください。
将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、とりわけ、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する同様の用語が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払いおよび債務要件の履行能力ならびに国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、社内管理体制を確立し、維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、為替レートの変動の影響、将来の減損費用の影響、海外腐敗行為防止法を含む米国および外国の法律の順守、当社の事業再編プログラムおよび他の戦略的イニシアチブに関連して予想されるコスト削減、効率、その他の利益を実現する当社の能力（アジア太平洋・アフリカのすべての事業の撤収計画を含む）、ならびに2015年3月2日に証券取引委員会（SEC）に提出したフォーム10-Kによる当社年次報告書やその後のSEC提出書類など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述された他のリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。
財務諸表
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||||||
連結損益計算書 | ||||||||||||||||
（単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く） | ||||||||||||||||
（未監査） | ||||||||||||||||
四半期 | 通期 | |||||||||||||||
至12月31日 | 至12月31日 | 至12月31日 | 至12月31日 | |||||||||||||
2015 | 2014 | 2015 | 2014 | |||||||||||||
純売上高 | $ | 913.3 | $ | 1,384.4 | $ | 4,225.1 | $ | 5,389.0 | ||||||||
売上原価 | 854.5 | 1,301.2 | 3,811.3 | 5,053.7 | ||||||||||||
粗利益 | 58.8 | 83.2 | 413.8 | 335.3 | ||||||||||||
販売費および一般管理費 | 94.5 | 113.5 | 390.8 | 410.0 | ||||||||||||
のれん減損費用 | 0.7 | - | 0.7 | 93.5 | ||||||||||||
無形資産減損費用 | - | - | 1.7 | 78.3 | ||||||||||||
営業利益（損失） | (36.4 | ) | (30.3 | ) | 20.6 | (246.5 | ) | |||||||||
その他の利益（費用） | (8.4 | ) | (100.2 | ) | (67.0 | ) | (210.8 | ) | ||||||||
受取（支払）利息： | ||||||||||||||||
支払利息 | (22.4 | ) | (29.9 | ) | (94.7 | ) | (113.4 | ) | ||||||||
受取利息 | 0.3 | 1.3 | 1.8 | 3.3 | ||||||||||||
(22.1 | ) | (28.6 | ) | (92.9 | ) | (110.1 | ) | |||||||||
法人税引き前利益（損失） | (66.9 | ) | (159.1 | ) | (139.3 | ) | (567.4 | ) | ||||||||
法人税（引当金）減額利益 | 15.1 | (27.9 | ) | 14.7 | (6.6 | ) | ||||||||||
関連会社の純利益に対する持分 | 0.1 | 0.3 | 0.4 | 1.2 | ||||||||||||
継続事業による純利益（損失） | (51.7 | ) | (186.7 | ) | (124.2 | ) | (572.8 | ) | ||||||||
非継続事業による純利益（損失）（税引き） | (3.0 | ) | 24.6 | (11.6 | ) | (70.2 | ) | |||||||||
非支配持分を含む純利益（損失） | (54.7 | ) | (162.1 | ) | (135.8 | ) | (643.0 | ) | ||||||||
減算：非支配持分に帰属する純利益（損失） | (6.8 | ) | 1.1 | (13.9 | ) | (15.4 | ) | |||||||||
普通株主に帰属する純利益（損失） | $ | (47.9 | ) | $ | (163.2 | ) | $ | (121.9 | ) | $ | (627.6 | ) | ||||
継続事業による1株当たり利益（損失） | ||||||||||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 基本 | $ | (0.91 | ) | $ | (3.83 | ) | $ | (2.32 | ) | $ | (11.74 | ) | ||||
加重平均普通株式数 - 基本 | 48.9 | 48.7 | 48.9 | 48.8 | ||||||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 希薄化後 | $ | (0.91 | ) | $ | (3.83 | ) | $ | (2.32 | ) | $ | (11.74 | ) | ||||
加重平均普通株式数 - 希薄化後 | 48.9 | 48.7 | 48.9 | 48.8 | ||||||||||||
1株当たり利益（損失） - 純利益（損失） | ||||||||||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 基本 | $ | (0.98 | ) | $ | (3.35 | ) | $ | (2.49 | ) | $ | (12.86 | ) | ||||
加重平均普通株式数 - 基本 | 48.9 | 48.7 | 48.9 | 48.8 | ||||||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 希薄化後 | $ | (0.98 | ) | $ | (3.35 | ) | $ | (2.49 | ) | $ | (12.86 | ) | ||||
加重平均普通株式数 - 希薄化後 | 48.9 | 48.7 | 48.9 | 48.8 | ||||||||||||
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | |||||||||||||||||
連結損益計算書 | |||||||||||||||||
セグメント情報 | |||||||||||||||||
（単位：百万ドル） | |||||||||||||||||
（未監査） | |||||||||||||||||
四半期 | 通期 | ||||||||||||||||
至12月31日 | 至12月31日 | 至12月31日 | 至12月31日 | ||||||||||||||
2015 | 2014 | 2015 | 2014 | ||||||||||||||
売上高（報告額） | |||||||||||||||||
北米 | $ | 479.8 | $ | 666.0 | $ | 2,299.3 | $ | 2,550.1 | |||||||||
欧州 | 216.5 | 341.4 | 960.2 | 1,330.8 | |||||||||||||
中南米 | 163.5 | 283.1 | 726.8 | 1,143.0 | |||||||||||||
アジア太平洋・アフリカ | 53.5 | 93.9 | 238.8 | 365.1 | |||||||||||||
合計 | $ | 913.3 | $ | 1,384.4 | $ | 4,225.1 | $ | 5,389.0 | |||||||||
売上高（金属価格調整後）(1) | |||||||||||||||||
北米 | $ | 479.8 | $ | 583.9 | $ | 2,299.3 | $ | 2,339.1 | |||||||||
欧州 | 216.5 | 312.3 | 960.2 | 1,244.4 | |||||||||||||
中南米 | 163.5 | 234.3 | 726.8 | 1,006.0 | |||||||||||||
アジア太平洋・アフリカ | 53.5 | 80.1 | 238.8 | 324.8 | |||||||||||||
合計 | $ | 913.3 | $ | 1,210.6 | $ | 4,225.1 | $ | 4,914.3 | |||||||||
金属重量ベース売上数量 | |||||||||||||||||
北米 | 120.2 | 148.8 | 543.9 | 553.4 | |||||||||||||
欧州 | 35.5 | 47.7 | 155.0 | 200.4 | |||||||||||||
中南米 | 57.1 | 76.5 | 239.3 | 307.5 | |||||||||||||
アジア太平洋・アフリカ | 15.2 | 19.5 | 62.6 | 77.8 | |||||||||||||
合計 | 228.0 | 292.5 | 1,000.8 | 1,139.1 | |||||||||||||
営業利益（損失） | |||||||||||||||||
北米 | $ | 6.1 | $ | 3.3 | $ | 84.5 | $ | 101.8 | |||||||||
欧州 | (1.3 | ) | 9.5 | 6.6 | (94.0 | ) | |||||||||||
中南米 | (3.2 | ) | (44.0 | ) | (22.8 | ) | (247.5 | ) | |||||||||
アジア太平洋・アフリカ | (38.0 | ) | 0.9 | (47.7 | ) | (6.8 | ) | ||||||||||
合計 | $ | (36.4 | ) | $ | (30.3 | ) | $ | 20.6 | $ | (246.5 | ) | ||||||
調整営業利益（損失） (2) | |||||||||||||||||
北米 | $ | 21.5 | $ | 31.8 | $ | 137.2 | $ | 150.2 | |||||||||
欧州 | 5.9 | 5.6 | 47.8 | 11.8 | |||||||||||||
中南米 | 0.8 | 3.0 | (6.0 | ) | (7.2 | ) | |||||||||||
合計 | $ | 28.2 | $ | 40.4 | $ | 179.0 | $ | 154.8 | |||||||||
売上高利益率（金属価格調整後） (3) | |||||||||||||||||
北米 | 4.5 | % | 5.4 | % | 6.0 | % | 6.4 | % | |||||||||
欧州 | 2.7 | % | 1.8 | % | 5.0 | % | 0.9 | % | |||||||||
中南米 | 0.5 | % | 1.3 | % | -0.8 | % | -0.7 | % | |||||||||
全社合計 | 3.3 | % | 3.6 | % | 4.5 | % | 3.4 | % | |||||||||
設備投資 | |||||||||||||||||
北米 | $ | 4.1 | $ | 11.4 | $ | 20.9 | $ | 38.4 | |||||||||
欧州 | 7.0 | 1.0 | 20.7 | 9.5 | |||||||||||||
中南米 | 2.1 | 5.2 | 11.1 | 25.6 | |||||||||||||
アジア太平洋・アフリカ | 0.1 | 0.6 | 3.8 | 7.3 | |||||||||||||
合計 | $ | 13.3 | $ | 18.2 | $ | 56.5 | $ | 80.8 | |||||||||
減価償却 | |||||||||||||||||
北米 | $ | 10.1 | $ | 10.7 | $ | 40.5 | $ | 44.5 | |||||||||
欧州 | 5.6 | 6.4 | 25.2 | 33.2 | |||||||||||||
中南米 | 4.6 | 6.1 | 19.2 | 27.6 | |||||||||||||
アジア太平洋・アフリカ | 1.3 | 2.0 | 5.6 | 6.8 | |||||||||||||
合計 | $ | 21.6 | $ | 25.2 | $ | 90.5 | $ | 112.1 | |||||||||
主要製品ライン別売上高 | |||||||||||||||||
電力設備 | $ | 309.7 | $ | 470.6 | $ | 1,431.6 | $ | 1,702.9 | |||||||||
電気インフラ | 269.0 | 379.6 | 1,224.9 | 1,552.4 | |||||||||||||
建設 | 181.1 | 315.6 | 819.9 | 1,229.5 | |||||||||||||
通信 | 105.3 | 136.3 | 501.5 | 545.3 | |||||||||||||
線材圧延製品 | 48.2 | 82.3 | 247.2 | 358.9 | |||||||||||||
合計 | $ | 913.3 | $ | 1,384.4 | $ | 4,225.1 | $ | 5,389.0 | |||||||||
(1) | 金属価格調整後売上高（非GAAP財務指標）を提示しているのは、期間ごとの売上高の比較で金属価格変動の概算を排除するためです。 | |
(2) | 調整営業利益は非GAAP財務指標です。調整営業利益をセグメント別に提示しているのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業トレンドを経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。セグメント別報告営業利益とセグメント別調整営業利益の差異調整は、2015年度第4四半期投資家向けプレゼンテーションの付録で提示されています（当社ウェブサイトに掲載） | |
(3) | 売上高利益率（金属価格調整後）は調整営業利益に基づいて計算されています。 | |
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||
連結貸借対照表 | ||||||||||
（単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く） | ||||||||||
| 至12月31日 2015年 | 至12月31日 2014年 | ||||||||
流動資産： | （未監査） | |||||||||
現金および現金同等物 | $ | 79.7 | $ | 136.7 | ||||||
売掛金（除貸倒引当金：2015年12月31日現在1760万ドル、2014年12月31日現在2030万ドル） | 686.9 | 895.1 | ||||||||
在庫 | 807.8 | 926.6 | ||||||||
繰延法人税 | - | 24.0 | ||||||||
前払費用など | 63.6 | 99.9 | ||||||||
非継続事業の流動資産 | 103.9 | 313.8 | ||||||||
流動資産合計 | 1,741.9 | 2,396.1 | ||||||||
有形固定資産（純額） | 523.5 | 670.7 | ||||||||
繰延法人税 | 20.6 | 18.4 | ||||||||
のれん | 22.2 | 22.8 | ||||||||
無形資産（純額） | 36.6 | 50.5 | ||||||||
非連結関連会社 | 8.4 | 17.5 | ||||||||
その他の固定資産 | 56.6 | 70.8 | ||||||||
非継続事業の固定資産 | 56.9 | 119.9 | ||||||||
資産合計 | $ | 2,466.7 | $ | 3,366.7 | ||||||
| ||||||||||
流動負債： | ||||||||||
買掛金 | $ | 411.4 | $ | 552.7 | ||||||
未払負債 | 331.4 | 379.9 | ||||||||
長期債務の1年以内返済予定分 | 154.9 | 391.6 | ||||||||
非継続事業の流動負債 | 51.6 | 158.6 | ||||||||
流動負債合計 | 949.3 | 1,482.8 | ||||||||
長期債務 | 923.7 | 933.9 | ||||||||
繰延法人税 | 145.3 | 178.3 | ||||||||
その他負債 | 185.6 | 228.7 | ||||||||
非継続事業の固定負債 | 1.7 | 16.0 | ||||||||
負債合計 | 2,205.6 | 2,839.7 | ||||||||
契約債務および偶発債務 | ||||||||||
償還可能非支配持分 | 18.2 | 13.8 | ||||||||
資本合計： | ||||||||||
普通株式（額面0.01ドル）発行済み流通株式数： | ||||||||||
2015年12月31日 - 48,908,227株（自己株式9,901,739株を除く） | ||||||||||
2014年12月31日 - 48,683,493株（自己株式10,126,473株を除く） | 0.6 | 0.6 | ||||||||
追加払込資本 | 720.5 | 714.8 | ||||||||
自己株式 | (180.1 | ) | (184.3 | ) | ||||||
利益剰余金 | 27.2 | 184.4 | ||||||||
その他包括損失累計 | (340.2 | ) | (263.4 | ) | ||||||
株主資本合計 | 228.0 | 452.1 | ||||||||
非支配持分 | 14.9 | 61.1 | ||||||||
資本合計 | 242.9 | 513.2 | ||||||||
負債、償還可能非支配持分、資本合計 | $ | 2,466.7 | $ | 3,366.7 | ||||||
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Len Texter, 859-572-8684
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President, Finance and Investor Relations