https://www.cci.co.jp/news/19872

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都港区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2023年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2023年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。


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本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール（※1）「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。


ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら：
https://www.cci.co.jp/form_cci360_8/


＜2023年下期インターネット広告市場動向の主なポイント＞


インターネット広告費の増減
2023年下期の広告費は、2023年上期と比べ大きく増加したとの回答が11.8%となっており、増加と減少を比べると増加が3.9％上回る結果となった。


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運用型ディスプレイ広告市場の状況
2023年下期の運用型ディスプレイ広告におけるキャンペーン費用は急上昇。前年と比較すると倍増している。


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インターネット広告取引手法別の市況感
取引手法別でみると、運用型（ディスプレイ）が前回調査に引き続きポイントアップ、さらに検索広告もポイントを上げている。運用型の需要は今後も高まっていく事が予想される。


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2023年通期での景況サマリー
前年と比較して大きく数値を伸ばした業種が多く、飲料・嗜好品は200％を超えた。
※引用：CCI360


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その他 全20業種についてはホワイトペーパーに記載


＜これからの広告指標についての主なポイント＞


提供したい/求められている指標
マーケティングやキャンペーンの成果・効果・分析・レポートで提供したい指標について、2022年上期から3期に渡りブランドリフトが上位に入っていたが、2023年下期はROASのポイントが非常に高い結果となった。


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＜調査概要＞
タイトル： 第8回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期： 2023年12月4日（月）～12月17日（日）
対象者 ： 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数： 127


（*1）＜ツール概要＞
ツール名：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。



会社名 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地 東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
株主 株式会社CARTA HOLDINGS （株式会社電通グループ連結子会社 ）100％
事業内容 デジタルマーケティング事業



本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　 経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com
報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact/


情報提供元： ＠Press