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GfK Japan (東京:中野区) は、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年5月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年8月9日に公表した。
2023年5月の薄型テレビ販売数量は概ね前年比横ばいだった。1‐3月の4.9%減からは改善の推移だが、市況が回復しているとは言い難い。地域全般的に物価高の影響は続いており、また中国も昨年ロックダウンで落ち込んだ水準よりも弱い販売だった。一部の新興市場をのぞいて薄型テレビはほぼ買替需要だが、近年の特需反動でTV購入の関心が低い中、消費マインドの弱さによりTVの買替優先度が下がっていることがうかがえる。足元の販売動向はこれまでの見方よりも弱さが増しており、2023年の販売数量は現在のところ前年比1.9%減を予測している。
※ 薄型テレビ:液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計
2023年5月のスマートフォン販売数量は前年比6.6%減だった。1-3月の12.3%減から落ち幅は緩和したが、大半の地域で前年を下回る推移が続いている。4-6月も前年比下落が続き、2023年後半は物価高の影響度合いが緩和することを想定し前年比プラスに転じる見方だ。しかし物価高・消費マインド弱さの影響がより長引きそうで、その水準は従来の見通しよりも下がっている。2023年の販売数量は現在のところ前年比2.8%減を予測している。
2023年5月の北米を除く世界のパソコン販売数量は前年比7.4%減だった。1‐3月の13.2%減から落ち幅は緩和したが、地域全般的に弱い販売が続いている。先進市場はコロナ期の特需反動、またコロナ期に需要が落ち込んだ新興市場でも、その先送り需要もここ数年で概ね出尽くしている。加えて物価高の中で生活必需品やレジャーへの消費、貯蓄などが優先され、パソコンの購入意欲が下がっていることが推測される。このような状況をふまえ、年後半も前年比下落の推移が続く想定で、2023年の販売数量は現在のところ前年比8.0%減を予測している。
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