参考:GPT-3.5とGPT-4の比較表

NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C)は、社員の業務効率と生産性の向上を目指し、対話型GPT-4のWebクライアントアプリを自社で開発し、6月中旬より全社員への提供を開始しました。対話型Webクライアントアプリは、大規模自然言語処理モデルGPT-4を活用したコミュニケーションツールとして設計されており、今後の機能拡充を通じて社外への提供も視野に入れています。今までは、GPT-4を利用する場合は、社員が個別に月額20ドルのChatGPT Plusを契約していました。今後はAPIを活用し、Webクライアント経由で全社員がGPT-4を利用できるようになります。また、入力データが学習用データとして転用されることなく、安全に利用できます。

NI+Cは全社員への提供開始に伴い、以下の取り組みを行い、対話型Webクライアントアプリの活用促進を目指します。
●Generative AI利用ガイドラインの整備
社員がGPT-4を最大限に活用できるよう、「Generative AI利用ガイドライン」の整備を行いました。

●Googleアカウントによるユーザー管理
社員が持つGoogleアカウントを通じて、効果的なユーザー管理を実現しました。

●GPT-3.5とGPT-4との両バージョンの会話形式でのメッセージ送受信
リソース効率の高いGPT-3.5と高度なタスクに対応可能なGPT-4の両バージョンが利用可能です。社員は、これらを用途に合わせて選択することが可能となりました。


NI+Cは2023年4月に社内のGoogle チャットからAPIを利用したGPT ChatBot(powered by GPT-3.5)を全社展開しました。チャット型では高度な回答を得られませんでしたが、対話型Webクライアントアプリにより扱えるデータ量やパラメータが大幅に増え、プロンプトに対してこれまでより創造的な応答や長文でのテキスト生成や複雑な指示への回答が可能となり、さらなる社員の生産性向上や業務改善が実現可能となりました。

また、GPT-3.5からGPT-4アップグレードにより安全な応答をするための対策が強化され、AIの不正確な情報の生成(ハルシネーション)が19-29%低下すると言われており、より正確な回答が得られるようになりました。(GPT-3.5とGPT-4の比較表参照)

リモートワークによる勤務が約8割を保っている現在の状況では、社員間のコミュニケーションが大きく変化しており、対話型Webクライアントアプリは、社員が業務の質を高め、より高度な業務へシフトするために活用できると考えています。

NI+Cは、引き続き社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、生産性を向上させる環境作りに努めてまいります。そして、対話型Webクライアントアプリを用いて、社内の業務改善を図ると同時に、社内勉強会や活用アイデアコンテスト、そしてハッカソンといった参加型イベントを定期的に開催しています。これらのイベントが、新たなアイデアの創出と社員間コミュニケーションの強化を促進し、社員一人ひとりのスキルアップにもつながり、組織の成長を加速することを期待しています。

さらに、NI+Cは既に自治体へのソリューションを展開しており、今後はさまざまな業界や業務への提供を拡大し、新たなビジネスチャンスの創出を目指してまいります。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/359473/LL_img_359473_1.jpg
参考:GPT-3.5とGPT-4の比較表

◆ChatGPTに関するプレスリリース
ChatGPTで業務効率化とハピネス経営を推進: https://www.niandc.co.jp/news/20230421_31943/
自治体向けにChatGPT活用ワークショップを開催!: https://www.niandc.co.jp/news/20230425_32007/


■日本情報通信株式会社について< https://www.niandc.co.jp/
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。

記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。
情報提供元: @Press