Veeva Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役： Sebastian Bather、以下Veeva Japan）は、塩野義製薬株式会社（本社: 大阪市中央区、代表取締役会長兼社長CEO： 手代木 功、以下塩野義製薬）が全社的なデジタライゼーションにおけるクリニカルオペレーションの次世代化を推進するためにVeeva Vault CTMSを採用し、グローバルで運用を開始したことを発表しました。変化の激しいグローバル環境の中でSingle Source of Truth (信頼できる唯一の情報源) をコンセプトとした情報の融合・利活用やプロセス簡素化をすることで、柔軟かつスピード感を持って試験のポートフォリオ全体の包括的な可視化を実現することができます。


150社以上のグローバル企業や急成長中の企業がVault CTMSを利用して、クリニカルオペレーションを推進しています。スポンサーと医薬品開発業務受託機関（CRO）はVault CTMSを使用して30万以上の試験実施医療機関と連携し、あらゆる試験フェーズにある100万人以上の患者をサポートしています。Vault CTMSの導入拡大により、ライフサイエンス企業はプロアクティブに臨床試験を管理できるようになり、より連携性の高いデジタルな未来に向けて加速しています。
Vault R&D and Quality Japan Sales担当ヴァイスプレジデントの大澤 毅顕は、次のようにコメントしています。「Vault CTMSにより、お客様は臨床試験管理全般において効率化を推進することができます。塩野義製薬様のVault CTMS導入により、臨床試験管理の業務スリム化に向けてサポートできることを大変光栄に思います。」



Vault CTMS : https://www.veeva.com/jp/products/vault-ctms/



【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はグローバルなライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬会社からバイオテクノロジー分野の新興企業まで、1,100社を超える顧客に技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業としてVeevaは、顧客や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含むすべてのステークホルダーの利益バランスを保つことにコミットします。詳しくは、https://veeva.com/をご覧ください。
【Veeva Japan株式会社について】
Veeva Japan株式会社は、Veeva Systems社の日本法人です。日本市場においては、内資系外資系製薬企業70社以上の顧客企業を擁し、日本市場に特有のニーズにお応えする製品の開発含め、多くのパートナー企業と共にお客様の成功に貢献しています。詳しくは、https://veeva.com/jp/をご覧ください。
Veeva Forward-looking Statements
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s products and services and the expected results or benefits from use of our products and services. These statements are based on our current expectations. Actual results could differ materially from those provided in this release and we have no obligation to update such statements. There are numerous risks that have the potential to negatively impact our results, including the risks and uncertainties disclosed in our filing on Form 10-Q for the period ended July 31, 2022, which you can find here (a summary of risks which may impact our business can be found on pages 39 and 40), and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov.


情報提供元： ＠Press