MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、9年連続国内EMMソフトウェア市場売上シェアNo.1を獲得

MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、9年連続国内EMMソフトウェア市場売上シェアNo.1を獲得

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、IDC Japan株式会社※1(以下 IDC Japan)が発刊した調査レポート「国内システム／サービス管理ソフトウェア市場シェア、2020年：クラウドサービスへのシフトが加速」において、MDM※2・PC管理サービス「Optimal Biz」が、「国内エンタープライズモビリティ管理(以下 EMM※3)ソフトウェア市場ベンダー別売上額実績／シェア、2019年～2020年」にて2020年の国内EMMのベンダー別売上額実績／シェアがNo.1※4となりましたことをお知らせいたします。これにより、同社の過去調査レポートを含めると、同市場のベンダー別売上額実績／シェアにおいて9年連続でNo.1※5となりました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/293496/LL_img_293496_1.png
MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、9年連続国内EMMソフトウェア市場売上シェアNo.1を獲得

■調査レポート内容
本調査レポートは、ベンダー／販売チャネル／ユーザー企業に対するベンダーインタビューや決算資料等の各種公開資料、市場動向、IDC保有の市場予測モデル等の調査をもとに、情報の不足部分があればIDCが妥当と判断したデータによる補足／修正を加え、IDCとして最善の推定値を示したものです。本調査レポートは、国内システム／サービス管理ソフトウェア市場を機能市場セグメント別に分類し、2020年のベンダーシェアを提供しています。


■「IDC Japan」とは
International Data Corporation(IDC)は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。50年に亘り、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。現在、110か国以上を対象として、1,100人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。IDCは世界をリードするテクノロジーメディア(出版)、調査会社、イベントを擁するIDG(インターナショナル・データ・グループ)の系列会社です。


■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/


※1 本社：東京都千代田区、代表取締役：竹内 正人
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※3 EMM：Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※4 出典：IDC Japan発刊、「国内システム／サービス管理ソフトウェア市場シェア、2020年：クラウドサービスへのシフトが加速」#JPJ46566721より。
※5 出典：IDC Japan発刊、
「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場 2014年の分析と2015年～2019年の予測」#J15380107、
「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場シェア、2015年：モビリティニーズの多様化がベンダーの成長を加速」#JPJ40606716、
「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場シェア、2016年：適用領域の拡大による高成長」#JPJ42800617、
「国内システム／サービス管理ソフトウェア市場シェア、2018年：SaaSとITオペレーション分析の本格化」# JPJ44569319、
「国内システム／サービス管理ソフトウェア市場シェア、2019年：SaaS市場の成長の本格化」#JPJ45702920、
「国内システム／サービス管理ソフトウェア市場シェア、2020年：クラウドサービスへのシフトが加速」#JPJ46566721より。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 443百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


【Copyright・商標】
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