「OPTiM AI Camera Enterprise」、「OPTiM AI Camera」活用イメージ

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、三菱地所株式会社※1(以下 三菱地所)が大手町・丸の内・有楽町エリア(以下 丸の内エリア)に導入する「次世代カメラシステム」※2に、リアルタイムAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera Enterprise」およびクラウドAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera」を提供いたします。
「次世代カメラシステム」は丸の内エリアで三菱地所が所有・運営する約20棟のビルに導入予定です。「次世代カメラシステム」において、「OPTiM AI Camera Enterprise」は長時間利用・見守り対象者(車いす・白杖利用者)検知と屋上スペースの柵乗り越え・異常検知、「OPTiM AI Camera」は喫煙所など各種施設の混雑検知の活用検討に利用予定です。

■「OPTiM AI Camera Enterprise」、「OPTiM AI Camera」活用イメージ

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/287070/LL_img_287070_1.png
「OPTiM AI Camera Enterprise」、「OPTiM AI Camera」活用イメージ

■リアルタイムAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera Enterprise」とは
「OPTiM AI Camera Enterprise」とは、店鋪や施設など業界別・利用目的別に設置されたさまざまな種類のカメラからデータを収集し、学習済みモデルを活用して画像解析を行うことでマーケティング、セキュリティ、業務効率などの領域を支援するパッケージサービスです。「OPTiM AI Camera Enterprise」では、「医療機関」や「小売」、「鉄道・交通機関」など11業種を対象とした計300種類を超える学習済モデルを適用したメニューを備えており、低コストで実用化できるサービスを開始することが可能です。

詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.cloud/services/ai-camera-enterprise/


■クラウドAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera」とは
「OPTiM AI Camera」とは、既設の監視カメラを活用し、クラウドで画像解析を行うAI画像解析サービスです。画像解析のための専用ハードウェア導入が不要なため、手軽にご利用いただけます。「OPTiM AI Camera」を利用することで、人数カウントや混雑状況可視化など、デジタルマーケティングや感染症対策を支援いたします。

詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.cloud/services/ai-camera/


※1 本社：東京都千代田区、代表執行役社長：吉田 淳一
※2 詳しくは以下、三菱地所プレスリリースをご覧ください。
https://www.mec.co.jp/j/news/archives/mec211124_jisedaicamera.pdf


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 443百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


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情報提供元： ＠Press