どんなときもプラスを目指す投資信託


本気の資産作り応援キャンペーン


ファンドの費用


成功報酬の発生イメージ

この度、三菱UFJ国際投信株式会社(取締役社長：松田通)は国内唯一の報酬体系(*)を導入した『百戦錬磨の名人ファンド』を2020年9月23日(水)に設定、運用を開始いたします。また、同日からインターネットを通じた投資信託の直接販売サービス「三菱UFJ国際投信ダイレクト“mattoco(マットコ)”」にて取扱いますので、ファンドの特色やキャンペーンの概要等についてお知らせいたします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/226841/LL_img_226841_1.png

どんなときもプラスを目指す投資信託





当ファンドは、日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざします。



信託報酬は「(1)基本報酬」と「(2)成果報酬」の2つからなり、「(1)基本報酬」は受託会社に支払う純資産総額に年率0.044％(税抜年率0.040％)を乗じた額のみで、委託会社および販売会社への支払いはございません。

一方「(2)成果報酬」は、成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値を超えた場合にかぎり、超えた額の15％である成果報酬単価に受益権総口数を乗じた額(消費税等を含みます)を委託会社が受け取るスキームで、当ファンドを保有いただいている全てのお客さまに利益が出ている場合にのみ、委託会社に支払われる「成果報酬型」のファンドです。



運用益に応じた報酬を運用を行う委託者へ支払うという当ファンドのスキームは、信託報酬に対するコスト意識が高く、かつ、中長期で安定した収益の確保を望まれているお客さまにぜひご活用いただきたいと考えています。



>>「百戦錬磨の名人ファンド」はこちら

https://direct.mattoco.jp/lp/meijin01/



(*)当ファンドではお客さまからいただく報酬を、運用を行う委託会社の成果報酬と受託会社の基本報酬のみとしています。このような報酬体系をもつファンドは、2020年9月7日時点で国内公募追加型株式投資信託(ETF除く)の中で唯一です。なお、その他費用もかかりますので「ファンドの費用」をご覧ください。





【本気の資産作り応援キャンペーンについて】

“mattoco(マットコ)”は、『百戦錬磨の名人ファンド』を通じてお客さまの本気の資産作りを応援します。

2020年9月23日(水)～2021年3月31日(水)のキャンペーン期間中に「百戦錬磨の名人ファンド」を50万円以上ご購入いただいたお客さまに、ご購入金額に応じて最大5万円分のAmazonギフト券をプレゼントします。(各種条件がございますので、詳細はWEBサイトをご確認ください。)



>>キャンペーン詳細はこちら

https://direct.mattoco.jp/campaign/20200923.html





画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/226841/LL_img_226841_2.jpg

本気の資産作り応援キャンペーン





【参加無料 オンラインセミナー開催中】

●どんなときもプラスを目指す、百戦錬磨の名人ファンドの魅力

2020年 9月30日(水) 19:00～19:40

2020年10月14日(水) 19:00～19:40

2020年10月28日(水) 19:00～19:40



●コロナ禍でも動じない！運用会社社員が実践している資産形成とは

2020年10月21日(水) 19:00～19:40



>> 詳細・お申込みはこちら

https://direct.mattoco.jp/seminar/



これらのセミナーには、金融商品取引契約を誘引する目的もございます。





【ファンドの目的・特色】

▼ファンドの目的

日本の株式を実質的な主要投資対象とし、株式の信用取引等を組み合わせて、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益を確保し、お預かりした資産の着実な成長をめざします。



▼ファンドの特色

1.日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざします。

当ファンドは株式市場の全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保(絶対収益の追求)をめざしますが、収益獲得の達成を保証等するものではありません。株式市場全体の価格変動リスクの低減が行えない場合や、「買いポートフォリオ」が株式市場全体を下回ることや、「売りポートフォリオ」が株式市場全体を上回ることで損失を被る場合がありますので、ご留意ください。



2.相対的に魅力のある銘柄を「買い」、相対的に魅力のない銘柄を「売る」投資戦略を用います。



3.パフォーマンスが実質的に過去最高となった場合にかぎり、委託会社が受け取る信託報酬(成果報酬)が生じます。

●成果報酬(*1)は、成果報酬単価(*2)(成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値(*3)を超えた額の15％)に受益権総口数をかけた額です。

(*1)別途、相当する消費税等がかかります。

(*2)成果報酬単価は1円単位のため、1円に満たない場合は成果報酬は発生しません。

(*3)成果報酬の算出の基準となる価額です。

成果報酬控除前基準価額や実質的な過去最高値などを含めた成果報酬についての詳細は、「ファンドの費用」をご確認ください。



画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/226841/LL_img_226841_4.png

成功報酬の発生イメージ





●基本報酬(受託会社が受け取る報酬)は、日々の純資産総額に対して、年率0.044％(税抜 年率0.04％)をかけた額です。

日々の基準価額は信託報酬(基本報酬および成果報酬)や経費が反映された後の価額です。したがって、成果報酬の支払い時(毎計算期末または信託終了時)や一部解約時に成果報酬が基準価額から差し引かれるものではありません。成果報酬は発生日の基準価額に計上されるため、翌営業日以降、基準価額が下落しても、繰り戻されることはありません。



■分配方針

●年2回の決算時(2・8月の各24日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。

●分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。)

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。(初回決算日は、2021年2月24日です。)



市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。







【ファンドのリスク】

基準価額の変動要因：ファンドの基準価額は、株式市場の相場変動による、組入株式の価格変動および売り建てた株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。

なお、ファンドは、実質的に日本の株式に投資する(ロング・ポジション)とともに、信用取引を用いた株式の売建て(ショート・ポジション)を組み合わせて株式市場全体の変動の影響を抑え安定的な収益を確保することをめざすマーケットニュートラル戦略をとっているため、株式市場全体の上昇が必ずしも収益の要因となるわけではありません。そのため、ロング・ポジションの利益がショート・ポジションの損失より小さい場合、あるいはロング・ポジションの損失がショート・ポジションの利益より大きい場合には損失が発生し、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

特に、ロング・ポジションの株価が下落する一方、ショート・ポジションの株価が上昇した場合には、基準価額が大幅に下落することがあります。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。





【ファンドの費用】



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ファンドの費用





【設定・運用・お申込】

三菱UFJ国際投信株式会社

東京都千代田区有楽町一丁目12番1号

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号

加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

https://www.am.mufg.jp/





当資料は、プレスリリースとして三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は投資勧誘を目的とするものではありません。投資信託をご購入の場合は、当社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

情報提供元： ＠Press