日本CTO協会のSlackコミュニティへの参加で期待すること

一般社団法人日本CTO協会(本社：東京都渋谷区、代表理事：松岡 剛志、以下：日本CTO協会)は、2020年8月にCTOの個人会員数が500名を突破したことをお知らせします。日本CTO協会の目標は「デジタル先端企業の知見を集積し、広く社会へ還元する」ことであり、この目標を達成するため共に切磋琢磨できる個人/法人会員を、今後も広く募集してまいります。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/223416/LL_img_223416_1.png

日本CTO協会のSlackコミュニティへの参加で期待すること



■コロナ禍で日本CTO協会へ期待するのは「他社CTOとの交流」や「組織的な相談ができること」

日本CTO協会は2019年9月の協会設立時、「2020年末までに個人会員数400名を突破する」ことを会員数の目標として掲げました。この数字を早期に上回った要因のひとつは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で“同じ立場や先輩にあたるCTOと、知見や課題を共有できる機会が激減した”という、多くのCTOが抱える共通課題にあると考えております。



2020年6月末に協会の会員向けに行ったアンケートでは回答者の7割以上が、日本CTO協会へ期待することは「CTOとの交流ができること」「組織的な相談ができること」だと答えています。CTOは、もともと体系だった教育や知識の整理がされておらず、他のCXOと比べて学習・相談のできる機会が少ないポジションだと言われており、日本CTO協会は前身となる“CTO会”の時代から、企業の壁を超えて集える場の提供を重視していました。新型コロナウイルス感染症拡大により、この課題がさらに深刻化しています。





■オンラインでの交流・議論の促進を通して、知見の集積や社会への還元を目指す

現在はオフラインでの交流は自粛しておりますが、隔週を目安にオンラインで「リモートワークや危機管理」「リモートワークと生産性」「若手LT(短時間のプレゼンテーション)」などの勉強会から、親睦を深めるための「オンライン飲み会」など、幅広いコミュニケーションの場を運営しています。また、中国をはじめとしたデジタル先進国の状況をまとめたレポートを翻訳して会員向けに公開するなど、情報共有にも務めています。



新型コロナウイルス感染症を通して、過去に例のない課題に日々立ち向かわなくてはならない今こそ、国内のCTOが一丸となって知識や経験を積極的に共有し、大きな課題へ共に立ち向かえる環境づくりを加速してまいります。





■一般社団法人日本CTO協会について

日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立しました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」「政策提言」です。



代表理事： 松岡 剛志

設立 ： 2019年9月2日

本社 ： 東京都渋谷区道玄坂1-16-6 二葉ビル10F-B

URL ： https://cto-a.org/

理事メンバー

＜代表理事＞

・株式会社レクター 代表取締役 松岡 剛志



＜理事＞(社名50音順)

・合同会社DMM.com CTO 松本 勇気

・GMOペパボ株式会社 取締役CTO 栗林 健太郎

・株式会社VOYAGE GROUP 取締役CTO 小賀 昌法

・カーディナル合同会社 代表社員 安武 弘晃

・グリー株式会社 取締役上級執行役員CTO 藤本 真樹

・株式会社クレディセゾン 常務執行役員 CTO 小野 和俊

・ビジョナル株式会社 取締役CTO 竹内 真

・株式会社メルカリ 執行役員CTO 名村 卓

・ヤフー株式会社 取締役 常務執行役員 CTO 藤門 千明

・株式会社レクター 取締役 広木 大地

情報提供元： ＠Press