日本電子株式会社(代表取締役社長兼COO:大井 泉、証券コード:6951)の米国法人であるJEOL USA, INC.(President:Robert Pohorenec、米国マサチューセッツ州)は、米国国土安全保障省(DHS) 税関・国境警備局(CBP)から、DART(TM)(Direct Analysis in Real Time)イオン源を装着したJMS-T100LP AccuTOF(TM) LC-plus 4G 大気圧イオン化飛行時間質量分析計 計5台の大口契約を獲得しました。これらの装置は、米国内の5つの税関・国境警備局の分析能力を強化するものです。近年、税関・国境警備局の3か所のラボがDART(TM)を装着したAccuTOF(TM)を既に導入しており、米国本土とプエルトリコで合計8台が稼働することになります。
DART(TM)は、JEOL USA, INC.においてDr.CodyとDr.Larameeにより、特にAccuTOF(TM)との統合を前提に開発されました。この実績のある技術は、多くの犯罪・法医学研究所で調査やスクリーニングに日常的に使用されています。
「JEOLのAccuTOF(TM)-DART(TM)質量分析技術で連邦政府機関を支援できることに満足しています。AccuTOF(TM)-DART(TM)技術は、薬物や未知の物質、食品や食品添加物などの輸入物資、さらには石油製品の原産地などを迅速かつ正確に特定する必要がある場合に最適な技術です」とJEOL USA, INC.分析機器プロダクトマネージャーのDr.Michael Freyは述べています。「サンプルを前処理無しに迅速に同定したり、同定を確認したりする格別な能力が、米国国土安全保障省が違法物質の入国を追跡する際に大いに役立つと、われわれは確信しています」。