授賞式


感謝状・盾


創業者 伊藤賢治


1934年製作 医療用大型超短波治療器

物理療法機器のパイオニア、伊藤超短波株式会社(本店：東京都文京区、代表取締役社長：倉橋司、以下 伊藤超短波)が、経済産業省 中小企業庁の「はばたく中小企業・小規模事業者300社」2018を受賞しましたのでお知らせいたします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/152832/LL_img_152832_1.jpg

授賞式



■「はばたく中小企業・小規模事業者300社」2018とは

経済産業省 中小企業庁が全国約380万社ある中小企業の中から「生産性向上」、「需要獲得」、「担い手確保」の各分野で優れた取り組みを行う事業者300社を選定し表彰するものです。



＞中小企業庁ホームページ

「はばたく中小企業・小規模事業者300社」及び「はばたく商店街30選」2018を選定しました

http://www.chusho.meti.go.jp/keiei/sapoin/monozukuri300sha/index2018.htm





■受賞理由

伊藤超短波が世界100ヵ国以上で認められるブランドを構築してきたことや、「物理療法機器でのスポーツコンディショニング」という新たな需要を喚起したこと、最先端の情報と研究開発の成果に独自のノウハウを融合させ、製品開発へのフィードバックを継続してきたことを評価されての受賞となりました。



＞伊藤超短波掲載ページ

http://www.chusho.meti.go.jp/keiei/sapoin/monozukuri300sha/2018/juyou025_itouchoutanpa.pdf





【伊藤超短波株式会社】

■物理療法の歴史と共に歩んだ「100年」

伊藤超短波は1916年に創業し、物理療法機器のパイオニアとして100年の歴史を歩んできました。創業者である伊藤賢治が物理療法を独自に研究し、日本初の超短波治療器を開発して以来、数多くの物理療法機器を開発してきました。



・伊藤超短波100年の歩み(動画)

https://www.youtube.com/watch?v=B7eqenIdWKM





■物理療法機器メーカーとしていち早く海外へ進出

伊藤超短波は物理療法業界でもいち早く海外市場に着目し、積極的な海外進出を果たしてきました。1977年の超小型低周波治療器「ドクターパルス」に始まり、数々の海外向け製品を開発・製造。各国のニーズを的確にとらえた製品が評価され、現在では世界100カ国以上の国へ業務用機器を輸出しており「ITO」ブランドは海外でも確実に知名度を上げています。



(海外展示会出展実績)

・MEDICA(ドイツ／デュッセルドルフ)

・ARAB HEALTH(ドバイ／アラブ首長国連邦)

・WCPT(アムステルダム／オランダ、シンガポール、ケープタウン／南アフリカ)

・REEDUCA(パリ／フランス)

・MEDICAL FAIR ASIA(シンガポール)

・HOSPITALAR(サンパウロ／ブラジル)

・CMEF(上海／中国)

・KIMES(ソウル／韓国)





■様々なスポーツで私たちの機器が活躍しています。

「ITO Sports Project」

伊藤超短波ではアスリートを積極的に支援していくために「ITO Sports Project」を立ち上げ、柔道、野球、サッカーや水泳など様々なスポーツの世界大会、国内大会で代表選手の治療及びコンディショニングをサポートしています。

http://www.sports.itolator.co.jp/



・公認スポンサー

公益財団法人 全日本柔道連盟



・オフィシャルサプライヤー(競技団体)

新体操 日本代表チーム

公益財団法人 日本アイスホッケー連盟

公益社団法人 日本ウエイトリフティング協会

一般社団法人 日本車いすテニス協会

一般社団法人 日本競輪選手会

一般社団法人 日本ゴールボール協会

公益財団法人 日本自転車競技連盟

一般社団法人 日本障がい者バドミントン連盟

公益財団法人 日本セーリング連盟

公益財団法人 日本バドミントン協会

一般社団法人 日本パラ陸上競技連盟

公益財団法人 日本ハンドボール協会

公益社団法人 日本フェンシング協会

公益社団法人 日本ボート協会

公益財団法人 日本陸上競技連盟

株式会社 鹿島アントラーズFC



・オフィシャルサプライヤー(チーム・クラブ)

株式会社 鹿島アントラーズFC

シーホース三河 株式会社

株式会社 新潟アルビレックスランニングクラブ

株式会社千葉ジェッツふなばし



・協賛会員

一般社団法人 日本トップリーグ連携機構



・オフィシャルパートナー

公益財団法人 全日本スキー連盟

情報提供元： ＠Press