ロコモ健診判定・運動指導ソフトの概要
筋組織厚の発育および加齢変化 (Abe et al. 1995)安部孝,福永哲夫 「日本人の体脂肪と筋肉分布」 杏林書院,1995年
ロコモ健診判定
運動指導
医療・福祉・健康分野の機器、材料を開発・製造・販売するアルケア株式会社(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:鈴木 輝重)は、運動機能の見える化(ロコモ度テストと下肢筋力測定)を実施するシーンにおいて、自動で測定結果の判定や、その結果に応じた個別性の高い運動アドバイスまで実施することを可能とする「ロコモ健診判定・運動指導ソフト」を3月1日に発売します。
■要介護等の要因の1位は「運動器の障害」!早めの段階でロコモ予防が必要!
要介護等の原因の1位は「運動器の障害」であり、特に高齢者においてロコモ(※1)予防への注目が高まっています。立つ・歩く・走る・座るなどの移動能力には下肢の筋肉が重要です。人間の筋肉は、上肢と比較すると、下肢(特に大腿前面)においてその低下が著しく、20歳台をピークに年間1%程度低下すると多くの研究によって報告されています。「自分はまだ大丈夫」と思っていても、運動機能の衰えは本人の自覚なく進んでいることもあります。そのため、まずは自身の運動機能を誰もが簡単に把握し、できるだけ早い段階から自分で予防・改善に取組む必要があります。しかしながら、その様な運動機能を簡単に知ることのできる場が確立されているとは言えないのが現状です。
■様々な場所での運動機能の見える化・健康指導をサポート
運動器の専門家の代表としては、整形外科医や理学療法士ですが、高齢化が進行する中で専門家以外の医師や看護師、薬剤師などのコメディカルの活躍が望まれます。そこで、運動器の専門家はもちろん、定期的に受診する人間ドックや健診事業、さらには地域住民とのタッチポイントの多い自治体や、健康サポート薬局、介護施設など専門家が十分にいない場所でも簡単に運動機能の状態の把握や具体的な指導をするサポートができないかと考え、整形外科医 中村 豊先生監修のもと、「ロコモ健診判定・運動指導ソフト」の商品化に至りました。
■「ロコモ健診判定・運動指導ソフト」で運動器疾患の予防をサポート
「ロコモ健診判定・運動指導ソフト」は、ロコモ度(※2)テストと下肢筋力測定(※3)を実施するシーンにおいて、簡単に測定結果の判定やその結果に応じた個別性の高い適切な運動アドバイスまで実施することを可能とするソフトです。
<簡単フィードバック>
測定数値を入力すると、ロコモ度および下肢筋力結果を自動判定し、印刷してすぐに対象者へわかりやすく結果をフィードバックすることができます。
ロコモ度の判定は、2015年に日本整形外科学会が定めたロコモ度の判定基準に従って出力されます。
また、継続的な記録で前回の結果と比較することができ、運動機能の変化を実感することができます。
<誰でも個人に最適な運動指導が可能に>
結果用紙には、判定結果に加え、個人の判定結果に応じた運動メニューが自動で表示されます。
個人に応じた運動の強度は、整形外科医 中村 豊先生監修のもと、神奈川県大磯町における産官学連携事業の介護予防教室の実績に基づいた判定基準によって個人に最適な運動強度が判定されます。
また、運動メニューには運動のポイントが記載されており、運動器の専門家でなくとも対象者の方に適切な運動アドバイスをすることができます。
※1 ロコモティブシンドローム(ロコモ)
2007年に日本整形外科学会が提唱。
運動器の障害のために移動能力の低下をきたした状態のことで、進行すると介護が必要になるリスクが高まる。
※2 ロコモ度
ロコモの進行状況を「ロコモ度1(移動機能の低下が始まっている段階)」、「ロコモ度2(移動機能の低下が進行している段階)」と判定する。
※3 下肢筋力測定
アルケア社製 訓練機能付下肢筋力測定器「ロコモスキャン(R)」の使用により個別性の高い適切な運動アドバイスが可能。
■商品概要
<ロコモ健診判定・運動指導ソフト>
商品コードNo.:20261
同梱品 :CD-ROM、ユーザー登録FAX用紙、
ライセンスシール 3枚 (1枚貼付済み)
収録内容 :ロコモ健診判定・運動指導ソフト、操作説明書
1梱入数 :1式
メーカー希望小売価格:¥80,000(税抜)
■会社概要
社名 : アルケア株式会社
代表者 : 代表取締役社長 鈴木 輝重
本社所在地: 東京都墨田区錦糸1-2-1 アルカセントラル19階(〒130-0013)
創業 : 1955年7月
売上高 : 144億円(2016年6月末現在)
従業員数 : 530名(2016年6月末現在)
事業内容 : 医療機器・医療用消耗材料の研究開発、製造、販売業
お問合せ先: 0120-770-175(代表)
URL : http://www.alcare.co.jp 情報提供元: @Press