野口健氏「不法侵入で犯罪となる」富士山閉山期の救助問題 ８合目以上の所有者からめ対策案

野口健氏（2024年11月撮影）

アルピニスト野口健氏（51）が23日までにX（旧ツイッター）を更新。閉山期の富士山登山における遭難が相次ぐ状況を受け、対策を提案した。

野口氏はこれまでXで、閉山期の富士山登山をたびたび問題視し、18日には「閉山期の富士山登山について白黒ハッキリさせた方がいい。禁止にするのならば、違反者には明確なペナルティーを化す。あくまでも、冒険として閉山期の登山を認めるのならば、あくまでも自己責任。レスキュー費用は自己負担。このどちらかだと思います」と提言。無謀な登山者による相次ぐ救助要請に「納税者は道楽で山登りしている人の遭難救助に税金が使われている事に対し真剣に怒るべき。しかも富士山を舐め切った与太者らのために…」と怒りをにじませていた。

今回の投稿では、閉山期の富士山登山対策の一例として「1番、簡単なのは八合目から上は浅間大社の私有地。私有地である以上、浅間大社に全ての権限がある。例えば閉山期に浅間大社の私有地への立ち入りを禁止とすれば、仮に違反をすれば私有地への不法侵入となり、これは犯罪となる。ドローンを飛ばし徹底的にパトロールをすれば違反者を追跡し下山時に拘束できるのではないか」と説明するとともに、「ただ、浅間大社さんとしてはどうでしょうか。賛否が分かれるかもしれないこの案件に巻き込まれたくないと考えたとしても驚かない」とつづった。