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駅近で値段も激安!従業員は礼儀正しく室内は清潔で明るい雰囲気。アメニティグッズも気の利いたモノが揃っており、これ以上に求めるサービスはないはず…でも何故か味気ない…。もしかして、そのホテル選びに足りないものは、モノでは補えない“心の豊かさ”かも知れません。
先日、ホテル軒数世界第2位のホテルチェーン「チョイスホテルズインターナショナル」のマスターパートナーである、株式会社チョイスホテルズジャパン(以下、チョイスホテルズジャパン)の「コンフォートホテル東京東神田」にて寄付金の授与式が開催されました。
これは、チョイスホテルズジャパンが、社会課題に貢献するのを目的とし「旅で世界とまちを元気に」というコンセプトをかかげ、それぞれ「環境」「教育」「雇用」の解決に取り組む団体を支援するもの。
当日は、日本の森林を守る認定NPO法人「JUON(樹恩) NETWORK」、日本の教育を支援する認定NPO法人「カタリバ」そして、途上国の雇用を創出する「One Planet Café Zambia」に総額960万円が寄付されました。
チョイスホテルズジャパンは、日本全国にコンフォートホテル、コンフォートイン、コンフォートスイーツなど56店舗を展開しており会員数は全国で20万人を超えます。寄付金は、チョイスホテルズジャパンが独自で展開している会員制度「Choice Guest Club(TM)」の一環として実施され、登録会員の宿泊代の0.5%が「choice」応援ポイントとして寄付される仕組みです。
出典 https://www.choice-hotels.jp/guest/
「Choice Guest Club(TM)」では、限定割引はもちろん、例えば最長21時間ホテルに滞在できる「ロングステイサービス」、同ブランドホテルを利用するごとにオリジナルグッズが貰える「ホテル制覇」。そして急な宿泊に対応するために、最後の1室を優先予約できる「ラストルーム」(ゴールド会員限定)など、ユニークで便利なサービスを提供しています。
なかでも「choice」応援ポイントは、会員メンバーが宿泊することで、被災地での教育環境を改善する手伝いや、発展途上国の雇用を創出する応援、そして自然環境を整え、里山地域や農村部の過疎地を活性化する試みなどに貢献できます。
美しい山々や自然、風光明美な風景を訪ねるのは旅行者にとっても素晴らしい体験の1つ。宿泊することで、各地域の産業が活性化し、日本の里山の風景がいつまでも美しく豊かであれば、その恩恵と共に旅はもっと楽しくなります。
貧困や災害により失われた街や地域の産業、そして絆に貢献できるのは、旅行を充実させる“大きな実り”。そこにはホテル側と支援者団体、そしてお客さまとの共通価値がありますね。
認定NPO法人「JUON(樹恩) NETWORK」
1998年に設立され20周年を迎える、認定NPO法人「JUON(樹恩) NETWORK」。
木々の手入れや整備をする森林ボランティアや、過疎化の進む地域での援農プログラム活動を通し、森林と自然を守り、市と農山漁村の循環と世代をこえた人々のつながりを取り戻す活動しています。
「全国を飛びまわるJUON(樹恩)の会員はコンフォートホテルを利用することも多く、大変、助かっています。去年に引き続きご支援いただきありがとうございます」と挨拶。
認定NPO法人「カタリバ」
「どんな環境に生まれ育っても、未来は作りだせる」というビジョンを信じ、現在、熊本の被災地をはじめ4拠点で、勉強をする環境の整わない仮設住宅に住む学生達に放課後の「コラボスクール」という場を提供し活動しています。
「災害の記憶が風化し寄付金が下がり続けるなか、継続的にご支援いただき嬉しい。次の世代に恩返しできるようにバトンを渡していただきたい。皆さまの“同士である”という気持ちに励まされます」と三箇山氏。
「One Planet Café Zambia」
アフリカのザンビアで、オーガニックバナナを原料にしたフェアトレードの「バナナペーパー」をつくり、現地に新しい雇用を生み出している団体。このバナナペーパーには、日本の伝統工芸「越前和紙」の製法が活用されおり日本とも縁のある地域産業です。
代表のペオ氏はザンビアへ渡航中のためビデオレターで挨拶し、授与式には代理としてバナナペーパーの販売を行うミヤザワ株式会社の西大路 隆社長が出席しました。
チョイスホテルズジャパンは、今年3月に新ブランドである「コンフォートスイーツ東京ベイ」を日本に初上陸させたばかり。「カタリバ」が主催し、東北と熊本の被災地の子供達が一堂に介し交流をはかる「やくそく旅行」では、開業前の「コンフォートスイーツ東京ベイ」に総勢80の生徒達を招待し宿泊の場を提供するなど、寄付だけではなく支援も積極的に行っています。
また、支援先との交流と活動の理解こそが大切であり、社員自身がその活動を理解し体験するために、実際に、村木社長をはじめスタッフは森林保全活動や現地での職業訓練体験を行うなどしています。