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どうも特殊犯罪アナリスト&裏社会ライターの丸野裕行です。
自粛ムードが日本国内全土を包み、新型コロナウイルス感染症の拡大と経済活動の両立が叫ばれる中、この騒動に乗じて、多大な利益を生み出しているのが違法ドラッグビジネスです。
リモートワーク、不要不急の外出自粛などのあおりを受けた巣ごもり消費で、アルコールなどの売り上げが上がる中、違法薬物までも大幅な消費増大。なぜ増大したのか。それは、街中で手渡しでの売買だったはずの大麻などの薬物受け渡しが、宅配や通販型に移行しているからなのです。
2019年〜2020年から大麻所持の疑いで沖縄県内の高校生や京都市内、三重の中学生など相次いで検挙されています。未成年者は、SNSなどを介して購入をしていたそう。最近では、このような子どもたちが大麻などのドラッグに手を出すという事例が急増しています。
警察庁によれば、大麻検挙数は2014年~2018年で約2倍増にもなっているとのこと。本当に恐ろしい世の中です。
今回は、このコロナ禍に売り上げ急増中の大麻販売に関する時代にの流れについて、元大麻販売業者である新山晴敏氏(仮名/45歳)に話を聞いてみました。
丸野(以下、丸)「そんなにコロナ禍で売り上げというのは激増しているものなんですか?」
新山氏「元同業者に聞いたとことですが、やはり若年層に蔓延してますわね。ネット上では、《薬物の中で大麻は安全》《依存することがなくやめるのも簡単》《アムステルダムでは合法化されている》という評判を書きこんでいて、安全性をアピールしています。若年層は警戒心も薄く、使用しやすくなっている面が強いですね」
丸「とはいえ、俳優の伊勢谷友介容疑者も今後刑が確定すると思いますが、大麻取締法違反では、大麻の所持・譲渡などは懲役5年以下、販売目的であれば懲役7年以下および200万円以下の罰金になりますよね」
新山氏「その通りです。いくら“なんだかカッコいい”“安全だから”“海外では合法化されている”といっても、刑法で罰せられます」
丸「具体的には、どんなやりとりで売買されているんですか?」
新山氏「大麻なんてのは、ツイッターやInstagramなどのSNS上で簡単に売買されていますよ。隠語というものがありましてね。たとえば、次のような言葉がツイートが投稿されています。《京都で調子よくなる野菜を手押し中》《東京都内、アイス配達できます》《野菜多数やリキッド、紙も扱ってます》などなど。投稿の中には買いたいという人間が大麻を売ってくれる相手を募集している《#アイス》や《#野菜》、受け渡しの配達人を募集している《#裏バイト》などの投稿でバイト募集することもあります。《野菜》=大麻、《アイス》=覚醒剤、《手押し》=直接取引ということを意味するんですね」
丸「へぇ~、そんな隠語が……」
新山氏「今売人も常連客からの電話やメッセージが届きまくって、パンク中だといいます。それも、グロワー(自宅栽培者)が急増したからで供給先が増えたからだというんですね。ツイッターでのやり取りなんかの際には、その多くツイートに《0.5=24000》なんで容量と販売価格がついていて、大麻などの写真が当然のように添付されているものあります」
丸「ははぁ~」
新山氏「さらに《増量キャンペーン中》や《拡散した人に1gをプレゼント中》などの販売広告もあるほどなんですよ」
丸「驚きです」
丸「それって、その後はツイッターのダイレクトメッセージかなんかでやりとりするんですか?」
新山氏「いえ。最近では、数多くの裏社会の住人が使っているロシアで開発された無料通信メッセージアプリ『Telegram(テレグラム)』に誘い込みます。大麻を買う相手に“ID”を教えてやりとりをはじめるわけです。これは、ご存知の通り、メッセージが暗号化されることでプライバシーが守られ、一定の時間が経過すると消えてしまいます。かなり秘匿性が高いので、特殊詐欺グループなど犯罪者御用達ですね」
丸「犯罪に関している連絡手段でよく使われていますよね」
新山氏「非常に便利で足がつきません」
丸「誰が大麻などのブツを運んでいるんですか?」
新山氏「最近では、都内であれば配達サービスの『U』や『D』が助かりますね。事務所を登録しておいて、そこまで飲食物に似せた箱を取りに来てもらって、お客の元へ運んでもらう、と。『U』なんかザルで誰でも登録できますから。遠方であれば、監視カメラのない街の酒屋や米屋なんかの商店だと、宅急便を受けつけているので、運んでもらってますね。発送地域を絞らなければ、もし荷物がバレても誰が出したかなんてわかるわけありませんよ」
げに恐ろしい薬物バブルの昨今。
在宅ワークでストレスが溜まったとしても、決して手を出してはいけないものだ。
(C)写真AC
(執筆者: 丸野裕行)