博報堂生活総合研究所、暮らし全般のデジタル化を調べた結果発表

博報堂生活総合研究所が行った「生活DX定点」調査は、15歳から69歳の男女を対象に、生活の様々な分野でのデジタル化の程度を探るものです。この初回調査からは、情報取得や少額決済といった分野でデジタル使用が半数を超える一方で、診療や旅行などの分野ではデジタル利用が1割未満と、まだまだアナログが主流であることが明らかになりました。

調査結果によると、情報取得や店舗での少額決済におけるデジタル比率が高いのに対し、より個人的なサービスが求められる診療や旅行の分野では、対面サービスの需要が依然として高いことがうかがえます（図1）。また、商品の売買や読書、ゲーム、イベント参加などの活動でもデジタル化が進んでいるものの、完全にデジタル化されているわけではありません。

図1（出典：博報堂生活総合研究所）

性別で見ると、男性は女性に比べてデジタルツールの使用率が高く、特にオンラインでの試着やデートなど新しいデジタル体験を積極的に取り入れています（図2）。

図2（出典：博報堂生活総合研究所）

年齢層別には、若年層がデジタル利用に積極的で、特に物品売買や子供の教育関連活動において顕著です（図3）。

図3（出典：博報堂生活総合研究所）

多くの分野でデジタルとアナログのハイブリッド利用が好まれる傾向にありますが、旅行やファッションのような体験重視の分野ではアナログの利用が好まれることも確認されました（図4）。このような調査結果は、デジタルとアナログの適切なバランスを模索している現代の生活様式を反映しており、今後のサービス開発や政策策定において重要な指標となるでしょう。

図4（出典：博報堂生活総合研究所）

博報堂生活総合研究所はこの調査を定期的に実施する予定であり、デジタル技術の進化に伴う生活者の行動変化を詳しく追跡していくことで、より実態に即したデータを提供し続けることを目指しています。

執筆：熊谷仁樹