【衝撃データ】人事改革で成果を上げた日本企業はわずか14%…進まない理由とは？

日本企業がHRモダナイゼーションに取り組む中、意外にも成果を上げている企業はわずか14%という現実が明らかに。なぜ多くの企業が変革に失敗しているのか、その真実に迫ります。

人事変革の実態に迫る

最近、ワークデイ株式会社が発表した調査結果が注目を集めています。調査対象は、従業員1,000名以上の日本企業で、人事部門の変革に関する取り組み状況を洗い出しました。その結果、実に約半数の企業が人事変革を推進しているものの、「成果がある」と回答したのは僅か14%という衝撃のデータが浮かび上がりました。

この調査からも分かるように、HRモダナイゼーションの進捗は思わしくありません。特に「変革を推進する予定がない」と回答した企業が53%に達しており、多くの企業が変革の必要性に対して理解不足を抱えていることが明らかになりました。

人事変革に取り組んでいる企業の中で、成果に繋がらない理由として最も多く挙げられたのは、「変革を推進する人材の不足」です。共に多くの企業が指摘するのは、マネジメント層からの強いリーダーシップが欠如している点です。

このリーダーシップの欠如は、経営や事業戦略があいまいなため、強力な変革を進めるための支持が得られにくいという背景から来ていると考えられます。成果を上げる企業の多くは、CHROやHRビジネスパートナー（HRBPを経営の中枢に配置し、有効に機能させている事実も示されています。

未来の変革に向け、日本企業は経営層が戦略的人事の重要性を認識し、適切な人材に責任と権限を委譲することが急務です。HRBPは、経営戦略と人事戦略を連携させる役割を果たし、企業の目標達成に向けた中核的な存在として重要視されています。

真正な人事改革を実現するためには、専門組織の構築とリーダーシップの強化が欠かせません。そのために、ワークデイは人事部門の包括的な変革を支援し、「真のHRモダナイゼーション」を進めていくことが求められています。