近年、人生100年時代と言われる中で、還暦を迎えた人々の就労意向が注目されています。調査によると、なんと87.1%の人が「60歳以降も働きたい」と回答しています。この高い意欲の裏には、何があるのでしょうか。本記事では、調査結果を基にその理由を掘り下げていきます。

調査は、59歳時点で就労をしている・していた1,486名を対象に行われました。60歳を過ぎても働きたいと考えている人の割合は非常に高く、65歳以降も働きたいと回答したのは約80.8%、70歳以降も働きたいと思う人は44.0%に達しました。このデータは、今後の労働市場における高齢者の役割を考える際に重要です。

働きたい理由1位:生活費の不足
調査に参加した1,294名の中で、60歳を過ぎても働きたい理由として最も多いのは「働かないと生活費が不足するから」というもので、56.6%がこの理由を挙げています。物価上昇が続く中、年金や貯蓄だけでは生活が成り立たないと感じている人が多いことが示されています。こうした経済的な問題は、今後の高齢社会における重要な課題です。

健康とやりがいに対する意識
「健康を維持したいから」も43.0%と高い割合を占めており、働くことで身体を動かし健康を保つという意識が見て取れます。また、「生きがい・やりがいがほしいから」と回答した割合も32.1%あり、働くこと自体に意味を見出している人が多ことが印象的です。このように、仕事を通じて自分の価値を見出すことができるのは、多くの人にとって重要な要素と言えます。

人と関わりを持ちたいというニーズ
さらに、多くの人が「人と関わりを持ちたいから」働きたいと感じていることも、社会的な側面が反映されています。仕事を通じて仲間を持ち、コミュニケーションを図りたいというニーズは、その年齢層に特有のものともいえるでしょう。このような社会的欲求に応えるためには、企業側も柔軟な働き方を提供する必要があります。

デジタル化の影響
現在、テクノロジーの進化により、リモートワークやフリーランスの仕事が増えてきています。このようなデジタル環境では、還暦を過ぎた人々も柔軟に働くことができるようになってきています。テクノロジーを活用して情報収集やオンラインでのネットワーキングを行うことで、新たな職業機会が広がり、高齢者でもシームレスに働ける時代が到来しています。これは、企業にとっても貴重な資源であるシニア層の活用を促す契機となるでしょう。

調査結果から、20年以上前からの継続的な就労意欲の高まりとその背景には、経済的な不安だけでなく、健康意識や社会的活動への欲求があることが浮き彫りになりました。今後、企業や社会がどのようにこのニーズに応えるかが問われる時代に突入しています。多様な働き方の選択肢を提供することが、一層重要になっていくでしょう。

詳しくは「PGF生命」の公式ページまで。
レポート/DXマガジン編集部小松

情報提供元: DXマガジン_テクノロジー
記事名:「 還暦を過ぎても働きたい人が約9割!高い意欲の背景にあるものとは?