夏は7割が在宅より出社を希望？物価⾼で「はたらく場所の価値」に変化

今年の夏、転職サービス「doda」を運営するパーソルキャリア株式会社の調査機関『Job総研』は「2025年 夏のはたらき方実態調査」を実施しました。本調査の目的は、544人の社会人男女を対象に、今夏の働き方の理想と実態を明らかにし、出社またはテレワーク希望者の理由、そして職場の熱中症対策についての認識を調査することにあります。2025年には、クールビズの開始から20年が経過します。新たに義務化された職場での熱中症対策は、企業と個人にとって重要な焦点となっています。2023年の調査では、テレワークを希望する人が6割にも上る一方で、実際に出社を選択している人の割合が増加していることが明らかになりました。気象庁からは、観測史上最も早い梅雨入りや10年で最高レベルの猛暑が予想されており、職場環境への関心はますます高まっています。

今夏の出社予定を聞いたところ、「出社派」が74.6%に達しました。「出社のみ」が37.9%、「出社多め」が22.2%という内訳で、出社希望者の多くは会社からの要請によるものでした。理想の働き方では、出社希望派が48.0%を占め、理由として「涼しい環境が整っている」ことが39.5%と最多でした。また、「チームメンバーが出社する」「在宅だと集中しにくい」といった理由も挙げられました。テレワークを希望する理由としては、「外が暑いから」が67.8%と目立ち、通勤疲労軽減や汗対策が重要な要素であることが示されました。このように、出社かテレワークかを選ぶ際の基準が、環境に大きく依存していることが分かります。

職場での熱中症対策に対しては、74.6%が行われていると回答。しかし、多くの人が「不十分」に感じており、具体的な対策としては「適切な空調管理」が51.2%で最多でした。企業にはさらなる取り組みが求められている状況です。夏バテ防止策について聞いたところ、69.5%が対策を講じています。多くは「水分補給」や「睡眠」を重視しており、個人の健康管理に対する意識が高まっていることが伺えます。夏の暑さが仕事のやる気に与える影響については、85.7%が「影響する」と回答しています。特に夏は、仕事の生産性にも影響を及ぼすことが確認され、企業としてもこれに対する実効性のある対策が求められるようになっています。

また、デジタル化の進展により、働き方の選択肢が広がっている一方で、労働環境のデジタル化も影響を与えています。リモートワークの普及により、オフィスの重要性が減少する中、物理的な職場環境にも新たな価値を見出す必要があるでしょう。デジタルツールやプラットフォームを活用した新しい働き方の定着は、今後の働き方を大きく変革する要素となるはずです。今回の調査結果から、出社の必要性と快適な職場環境の価値が高まっていることが伺えます。物価高の影響で、職場が「快適な避暑地」としての役割を果たすようになってきています。企業は熱中症対策や職場環境の改善を進める必要がある一方で、個人も健康維持に努めることが求められます。

詳しくは「パーソルキャリア株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松