計測機器メーカーが社員教育用に動画教育サービス導入、化学物質の管理教育強化へ

総合計測機器メーカーの東亜ディーケーケーは、従業員の安全意識向上とスキル向上を目的に、ラキールが提供する動画配信型教育サービス「LaKeel Online Media Service」を導入しました。埼玉事業所を皮切りに2024年12月から運用を開始し、従業員500名規模で活用する予定です。この取り組みは、労働安全衛生教育の充実と化学物質管理の強化を図り、労働災害の防止に向けた重要な一歩となります。導入を支援したラキールが2024年11月12日、発表しました。

東亜ディーケーケーは「水・大気・医療・ガス」を柱とする総合計測機器メーカーとして、国内外で幅広い事業を展開しています。同社の埼玉事業所では、化学物質の適切な管理や安全対策が重要視されており、新生産棟の稼働を契機に、教育体制の見直しと強化が急務となっていました。しかし、これまでのOJT中心の教育では、知識の網羅性や評価基準がばらつき、特にインシデント発生時には知識不足が課題として浮き彫りになっていました。さらに、専門知識を持つ人材の減少により、日常的な教育機会が不足している状況も課題とされていました。こうした背景の中、「LaKeel Online Media Service」の採用が決定しました。このサービスは、労働安全や化学物質管理の教育をアニメーションなどの視覚的な形式で分かりやすく提供し、短時間での視聴が可能なため、従業員のスケジュールに柔軟に対応します。また、専門的な教材が豊富に揃っている点も評価され、導入が決定しました。

具体的な活用方法として、東亜ディーケーケーでは共通カリキュラムを作成し、部門ごとに力量マップを基にした教育計画を策定します。労働安全に関する動画は社内で随時再生され、従業員は日常業務の合間に視聴できる環境が整備されます。さらに、従業員の理解度を評価し、その記録をスキル計画に反映させることで、知識の定着度を高める仕組みを構築します。また、サービスの定着を目指して社内メールや新しいコンテンツの企画募集などを通じて従業員の積極的な参加を促します。担当者のコメントによると、この教育サービスを活用して化学物質管理や危険予知活動（KY活動）などに重点を置き、職場での安全文化を醸成するとともに、感染症予防や通勤事故削減にも取り組むとしています。

同時に、従業員が安心して働ける環境の整備を進め、労働災害ゼロを目指す意欲を示しています。「LaKeel Online Media Service」は、マイクロコンテンツ形式で1本2～3分程度の短い動画を提供し、忙しい日常業務の中でも隙間時間を活用して学習できる設計が特徴です。学習効果を高めるための理論を取り入れた最新の学習メソッドを採用し、従来のeラーニングの課題を克服する内容となっています。これにより、点での学習から線での学習へとつなげ、より高い教育効果が期待されます。

今回の導入により、東亜ディーケーケーは従業員教育の効率化と質の向上を図るとともに、職場全体での安全意識の向上を目指します。また、この取り組みは化学分野における教育の模範的なモデルとして、他企業への普及のきっかけとなる可能性もあります。労働安全と化学物質管理に対する意識を高めるとともに、持続可能な労働環境の実現に寄与する重要な施策と言えるでしょう。

レポート／DXマガジン編集部折川