ここ数年、東京モーターショーの「寂しい」状況が続いている。 具体的には2007年辺りから出展者数が減ってきていて、2007年には「241」あった出展者が、2017年には「153」にまで減っている。今年（2019年）は186の企業および団体が参加するという。 入場者数についても、ここ数年が減少トレンドにあり、2013年の90万人から、2017年では77万人に減っている。
なぜ出展を取りやめるメーカーが出てくるのか
2019年の東京モーターショーは、10月23日～11月4日（一般公開日は10月25日から）にかけて開催される予定ではあるが、その「出展者」の内容はあまりパっとしない。
フェラーリやランボルギーニといったスーパーカーはもちろん、BMW、ミニ、ポルシェ、フォルクスワーゲンといったドイツの自動車メーカーも東京モーターショーへの不参加を表明した。
これまで、モーターショーというと、新型車やコンセプトカーを発表する華やかな場であったはずだ。
一体なぜこういった状況になってしまったのか、ボクなりに考えてみた。
東京モーターショー不参加の理由は2つある
ボクが考える、「大手自動車メーカーが、東京モーターショーに参加しない理由」は大きく分けて2つある。
ひとつは、「日本がもう魅力的なマーケットではない」ということだ。
つまり、費用をかけて東京モーターショーに出展したとしても、リターンがない、ということなのだろう。
たとえば、ポルシェの場合、2018年における世界販売は256,255台だ。
一方、日本国内での販売は7,166台にとどまる。
つまり日本は市場として、「ポルシェにとって2.8％」しかなく、その2.8％のために「数億円もの」費用をかけて東京モーターショーに出展することは「割に合わない」という判断になるのは致し方ない。
これは他の自動車メーカーにも当てはまることだし、日本市場の規模が相対的に縮小している今、自動車業界以外にもあてはまる（有名ブランド、大企業の日本撤退の報道を聞いたこともあるかと思う）。
ただ、これについては「一概に日本市場の魅力欠如」だといい切ることはできない。 自動車マーケットとしては巨大な「北米市場」で開催されるモーターショーからも撤退する自動車メーカーが相次いでいるからだ。
大谷翔平・野球ニュース