スポーツ界に大国の存在感＝ロシア、競技力も経済力も

　ロシアは２００８年８月の北京五輪と同時期にジョージア（グルジア）と軍事衝突し、自国で開催したソチ冬季五輪直後の１４年３月にはウクライナ南部のクリミア半島を併合した。大会前後を含む期間の休戦を求めた国連総会によるオリンピック休戦決議の違反が、今回も繰り返された。加えて近年は、国ぐるみのドーピング問題も深刻化している。にもかかわらず、ロシアに対してスポーツ界が強い対応を取り切れていない背景には、周囲が無視できないスポーツ大国という存在感の大きさがある。 　米国と覇権を争った旧ソ連時代から、夏冬の五輪で世界トップレベルの競技力を維持。先の北京冬季五輪でも、ロシア・オリンピック委員会（ＲＯＣ）としてのメダル獲得総数は世界２位の３２個に達した。スポーツ組織や大会を支える大口スポンサーを国内に抱え、国際競技団体（ＩＦ）幹部に人員を送り込む。 　ロシアの大富豪アリシェル・ウスマノフ氏がＩＦ会長を長く務めるフェンシングの関係者は、「財政面での会長のバックアップが大きい。連盟が潤っているのは間違いない」と説明する。 　ソチ五輪をはじめ、最近は各競技の世界選手権や国際大会を次々と招致。開催費の負担増を理由に五輪招致の機運が高まらない西側諸国とは対照的で、スポーツ界にとってロシアは頼れる存在にもなっている。ウクライナ侵攻後、ロシアでの大会開催の是非を話し合う理事会に出席したあるＩＦの役員は「（ロシアで開催していた大会は）今後どうなるのかとの質問が出たが、誰も答えられなかった」と議論の様子を振り返った。 　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）はロシアの休戦決議違反を非難するなどの声明を発出。２月２８日にはロシアとベラルーシの選手や役員を大会に参加させないようＩＦに勧告したが、五輪研究で著名な東京都立大の舛本直文客員教授は「五輪出場を禁止するぐらいやらないと」と指摘する。「なぜ、そのような強い力を発動しないのか。テレビ視聴率を稼いでスポンサーが付き、お金をもうけようというＩＯＣのビジネス戦略（のため）しか考えられない」と述べ、これまでの甘い対応を批判した。（了） 【時事通信社】 〔写真説明〕２０１４年ソチ冬季五輪での聖火とロシア国旗＝１４年２月２３日、ロシア・ソチ 〔写真説明〕２０１４年のソチ冬季五輪で点灯した聖火と五輪マーク＝１４年２月７日、ロシア・ソチ