14日の日経平均は反発。84.89円高の21116.89円(出来高概算10億6000万株)で取引を終えた。米株高の流れからやや買いが先行する格好となり、波乱なく先物オプション特別清算指数算出(SQ)は通過した。ただし、その後はこう着感の強い相場展開が続いており、結局は21000円を挟んでのレンジ取引に。大引けにかけては買い戻し等もあってか底堅さは意識されていたが、チャート上では25日線を上回る一方で、5日線に上値を抑えられている。米国では原油相場の上昇が材料視された格好だが、きっかけがホルムズ海峡近くで石油タンカー2隻が攻撃されたことであり、材料視しづらい状況でもあった。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは鉱業、パルプ紙、石油石炭、小売、情報通信、電気機器、サービスが堅調。半面、水産農林、海運、電力ガス、ゴム製品、繊維、銀行が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>が1社で日経平均を約43円押し上げる一方で、東エレク<8035>が重石となった。

メジャーSQにもかかわらず、出来高は10億6000万株、売買代金は2兆円を辛うじて超えている状況であり、日経平均は21000円をキープしたものの、ファーストリテのインパクトが大きく、総見送り商状といったところであろう。個人主体の資金は決算等を手掛かりとしたマザーズ銘柄などの個別材料株に集中しているが、短期的な割り切りスタンスが中心であろう。

6月末にはG20が控えていることもあり、米中首脳会談においての進展への期待も根強いなかでポジション圧縮に伴う景気敏感株の買い戻しが意識されるものの、この動きも強まりづらいところではある。内需系にシフトというよりも、根本的に売買を手控える流れにつながることだろう。そのため、商いの膨らみづらい需給状況が続きそうである。

また、来週は米連邦公開市場委員会(FOMC)が予定されている。6月は据え置きがコンセンサスとなるが、7月の利下げを示唆する何らかのシグナルが発せられる可能性があるため、米国市場の反応を見極めたいところでもある。もっとも、来週は配当再投資に伴う需給面が下支えとして意識されるため、底堅さが期待される。また、株主総会シーズンにより、個別での物色になりそうだ。

<AK>

情報提供元:FISCO
記事名:「個人は短期的な割り切りスタンスで中小型株へ【クロージング】