中小型株の底堅さに個人投資家の冷静さが窺える【クロージング】

13日の日経平均は大幅下落。459.36円安の21810.52円（出来高概算16億株）と、終値ベースでは6営業日ぶりに節目の22000円を下回って取引を終えた。12日の米国市場ではアップルの急落がハイテク株売りに波及したほか、ゴールドマン・サックスの下げが重石となり、NYダウが600ドルを超える大幅安となった。この流れから全面安商状となる中、日経平均は寄り付き直後に21484.65円と21500円を下回る局面もみられた。その後は急落で始まったソフトバンクG<9984>が切り返して日経平均を下支えしたこともあり、寄り付き水準まで下げ幅を縮めている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の87％を占めている。セクターでは33業種全てが下げており、保険、建設、鉱業の下落率が3％を超えたほか、鉄鋼、石油石炭、電気機器、金属製品、輸送用機器、その他金融の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが下支えする一方で、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、信越化<4063>、京セラ<6971>が重石となっている。

日経平均、TOPIXが2％を超える下げとなる半面、マザーズは0.7％、JASDAQは0.4％にとどまっており、売り一巡後は中小型株に切り返す動きが散見されていた。決算を評価した個別物色のほか、依然としてまちまちではあるが、強い銘柄に押し目拾いの流れが強まる動きもみられており、日経平均が一時800円に迫る下落となる中で、個人投資家の冷静さが窺える状況であった。

米国市場が本日も弱い動きともなれば不安感が強まりやすいだろうが、10月の急落局面で需給整理はいったん終えているとみられ、下落局面での押し目拾いの動きは入りやすいだろう。物色対象に広がりがみられてくるのには米国市場の落ち着きや米中貿易摩擦への警戒が和らぐ必要があろうが、反対に物色対象が絞られやすく、より個別銘柄へは短期資金が集中しやすくなろう。




＜CN＞