12日の日経平均は続伸。74.31円高の22878.35円(出来高概算12億3000万株)で取引を終えた。米朝首脳会談を通じて朝鮮半島情勢が安定するとの期待から、買い先行で始まると、寄り付き直後には23011.57円と節目の23000円を回復する局面もみられた。ただ、その後は合意内容等を見極めたいとの模様眺めムードが強まり、こう着感の強い相場展開が続いた。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは陸運、石油石炭、食料品、サービス、小売、水産農林が上昇。半面、海運、保険、輸送用機器、機械、鉄鋼、金属製品が小安い。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、リクルートHD<6098>がけん引。一方で、信越化<4063>、TDK<6762>、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>が重石となった。

インデックスに絡んだ売買が中心だが、ややディフェンシブ寄りに映る。米朝首脳会談の合意内容を見極めたいとのムードもあり、やや慎重姿勢もあったとみられる。トランプ米大統領と北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長は合意文書に署名し、トランプ氏はホワイトハウスに招待する考えを示した。合意内容を見極める必要はあるが、リスクオンの流れが強まり、景気敏感セクターへの物色が強まる可能性がありそうだ。今晩の海外市場が好反応を見せてくるようだと、日本株市場への追い風になるため、まずは海外市場の好反応に期待したいところ。(村瀬智一)

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情報提供元:FISCO
記事名:「米朝首脳会談の合意内容を見極め、海外株高が追い風にも【クロージング】