米朝首脳会談への不透明要因が期待感に変わってくる可能性【クロージング】

31日の日経平均は反発。183.30円高の22201.82円（出来高概算22億6000万株）で取引を終えた。30日の米国市場はイタリアの政局不安が和らいだことを受けてはNYダウが300ドルを超える上昇となり、シカゴ日経225先物清算値は大阪比225円高の22255円となるなか、これにさや寄せする格好から買い先行となった。ただし、買い一巡後は22000円を挟んでのこう着感の強い相場展開となり、5日線に上値を抑えられる格好となった。

東証1部の騰落銘柄は、値上り数が1200となり、全体の過半数を占めている。出来高は月末のドレッシングやMSCIのリバランス等の需給要因もあり、20億株を超えている。セクターでは石油石炭、ガラス土石、精密機器、その他製品、化学、卸売、医薬品、サービスが上昇。半面、空運、パルプ紙、海運、電力ガス、金属製品が小安い。指数インパクトの大きいところでは、資生堂<4911>、テルモ<4543>、ファーストリテ<9983>、キッコーマン<2801>がけん引。

日経平均引けに掛けての断続的なインデックス売買の影響から強含みだったが、一先ず前日に節目の22000円、同水準に位置する75日線や200日線まで下げたこともあり、調整一巡感も意識されやすく、自律反発狙いの買いも意識されやすいだろう。ただ、オーバーウィークリーのポジションは取りづらく、積極的な売買は限られていたと考えられる。週末の米雇用統計を経て売買が再び膨らんでくるかが注目されよう。

また、イタリア等欧州の政治リスクが和らぐ一方で、今後は米朝首脳会談への不透明要因が期待感に変わってくる可能性がある。リスクオンに向かいやすく、先物主導でのインデックス売買が日経平均を押し上げてくる可能性がある。そのため、米朝首脳会談が予定されている6月中旬に向けては主力大型株先行の地合いになりやすいだろう。もっとも、地政学リスクも警戒される中では、資生堂<4911>などディフェンシブ寄りとなる可能性がありそうだ。（村瀬智一）



＜AK＞