NYの視点：景気後退懸念と同時に信用リスクへの警戒感も浮上

市場は連邦準備制度理事会（FRB）の劇的な利下げを織り込み始めた。
JPモルガン銀は3月の17日から18日の2日間に開催される予定の連邦公開市場委員会（FOMC）で50ベーシスポイント利下げ確率は63.4％まで上昇、75ベーシスポイント利下げ確率は36.6％となった。当初予想されていた25ベーシスポイントの小幅な利下げはもはや予想されていない。4月までにゼロ金利になる確率は50％。

■米金利先物市場での3月FOMCの利下げ確率
25ベーシスポイント：0
50ベーシスポイント利下げ：63.4％
75ベーシスポイント利下げ：36.6％

ゴールドマンサックスのチーフエコノミスト、ハチアス氏は現状での基本的なシナリオによると、米国経済は景気後退を回避できると予想しているが、同時に、明らかに、下方リスクが上昇しつつあると警告。サプライチェーンのさらなる混乱が米国の生産者により大きな打撃となるほか、新型肺炎への恐怖に消費が停滞する可能性があると指摘している。

また、ムーディーズのエコノミスト、ザンディ氏は、米国の経済が景気後退入りする可能性は「ない」より、「ある」ほうが確率は高いとの見解を示している。

景気後退入りと同時に、投資家は原油価格の急落を受けたクレジット状況の警戒感が強まりつつあり、本日の株急落にもつながったと言える。新型肺炎の蔓延や原油価格の急落により社債の信用リスクをはかるマーキットのCDX北米投資適格指数が9日の朝方42ベーシスポイント上昇し125ベーシスポイントと、2016年2月来で最高水準となった。上げ幅は2008年の金融危機以来で最大で、世界株式市場に脅威となった。今後も、信用リスクに注目が集まる。






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