【矢野経済研究所プレスリリース】コンタクトレンズ及び関連製品市場に関する調査を実施（2021年）～コロナ禍によるコンタクトレンズの装用機会・頻度の減少で、2020年の市場は大幅に縮小～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のコンタクトレンズ及びその関連製品市場について調査を実施いたしました。

1.市場概況

2020年のコンタクトレンズ・コンタクトレンズ用剤・用品・点眼薬の国内市場規模は、2,711億円（メーカー出荷額ベース）と推計する。コロナ禍による外出自粛や対人接触機会の減少に伴うコンタクトレンズの装用機会・頻度の減少により、前年から8.1％と大幅に縮小した。

2.注目トピック～新型コロナウイルス感染症の市場へのインパクト

2020年はコロナ禍の影響を受け、コンタクトレンズ関連市場は全体で2,711億円の規模に留まった。前年に比べ239億円、前年比8.1％のマイナスとなった。前年（2019年）が消費税増税に向けた駆け込み購買の影響もあり近年で最大の規模に市場拡大していたために、マイナスの落差が一層大きく感じられる。
マイナスの要因としては、緊急事態宣言をはじめ感染防止のための政策的要請により販売店の休業・時短・閉鎖が余儀なくされたことや、在宅勤務など外出や対人接触の機会が減少したことでコンタクトレンズ装用の機会・頻度が減少したことなどが重なり、需要縮小を招来したものといえよう。

3.将来展望

2021年においては、コロナ禍の終息は依然不透明な状況と思われるが、2020年のような社会活動の停止状況には陥らないとの観測から、市場は復旧の方向に向かう見通しである。また、この間、販売店に来店困難なユーザーへの対応など極力需要縮小に陥らないための工夫・活動が行われており、そうした対応力の向上も市場回復を支える助力になると期待されている。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2823

調査要綱
1.調査期間： 2021年7月～9月
2.調査対象： コンタクトレンズメーカー、コンタクトレンズ用剤・用品メーカー、医薬品（点眼薬）メーカー
3.調査方法： 当社専用研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング調査および文献調査併用
4.発刊日：2021年09月30日

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