オンラインショッピングの決済に関する調査レポート～希望の決済手段がなければ、70%超の人がそのまま離脱してしまう～

2018年06月14日 10:00:00
マネー
Dream News

株式会社Paidy（東京都港区、代表取締役社長：杉江陸、以下、Paidy）は、2018年3月に、18～59歳の男女約1,000人を対象に、オンラインショッピング時に使用する決済に関する調査を実施いたしました。

【調査概要】
調査名：お買い物に関するアンケート
調査方法：インターネット調査
調査対象： 18歳～59歳の男女のうち、半年以内にオンラインショッピングを利用した方
調査期間：2018年3月22日（木）～3月27日（火）
発表日：2018年6月14日（木）
有効回答数：1,034名

【調査結果の概要】
■ 翌月払い・後払いのサービスはいずれも認知度が上昇傾向にある
各決済手段の認知度を全体でみると、クレジットカードが97.7%、代金引換が93.9%、電子マネー・プリペイドが87.3%の順で高いという結果になりました。Paidy（ペイディー）を含む主要な後払い・翌月払いの認知度は50.2%で、後払い・翌月払い決済を個別にみると、Paidyが2017年に実施した同様の調査と比較し、いずれも5ポイント以上の増加となっています。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000175614&id=bodyimage1】

■30%の人が、後払いや翌月払いの決済サービスを使用したい
オンラインショッピングで買い物をする際に最もよく利用している決済方法について質問したところ、クレジットカードを最もよく利用しているとした人が72.6%と1位になりました。前払いが5.9%、代金引換が5.4％と後に続きます。後払い・翌月払いを選択した人は2.7%でした。それに対し、普段利用されているショッピングサイトで利用したい決済サービスについて質問をしたところ、30%を超える人が後払いや翌月払いを利用したいと回答しました。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000175614&id=bodyimage2】

■希望する決済方法がない場合、70%超が購入せずに離脱する
オンラインショッピングにおいて、希望する決済方法がなかった場合の行動について質問したところ、「他のサイトで購入する」が55.4%を占めました。次いで「希望と異なる決済方法で購入する」が27.5%、オンラインショッピングでの購入自体をやめる16.3%の順で高いことがわかりました。70%を超える人がそのサイトでは購入せずに離脱することになります。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000175614&id=bodyimage3】

■Paidyを利用した理由は操作がカンタンだから
各決済手段を利用した理由について質問したところ、後払い・翌月払い全体では、「後払いでいいから」という理由が最も多く、54.2%を占めました。2番目に「操作が簡単だから」と「セキュリティ面で不安がないから」が20.9%で続きます。Paidyの利用者についてみると、「後払いでいいから」を選んだ人が42.9%と最も多いものの、後払い・翌月払い全体平均の約2倍の38.1%の人が「操作が簡単だから」を選んでいます。その後に、「購買時にクレジットカード情報を記入する必要がないから」と「決済手数料がかからない/安いから」が19.0%で続いています。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000175614&id=bodyimage4】

Paidy（ペイディー）は、日本初の翌月おまとめ払いの EC 向け決済サービスとして、2014 年 10 月にサービスの提供を開始しました。決済はメールアドレスと携帯電話番号の入力だけで瞬時に行われ、事前の会員登録は不要、クレジットカードがなくてもご利用いただけます。本人確認は SMS（ショートメール）もしくは自動音声で案内する認証コードによって行われます。Paidy で決済をした代金は、翌月まとめてコンビニエンスストアや銀行振込、口座振替にてお支払いいただけますので、お客様は安心・簡単・便利にオンラインショッピングを楽しむことができます。

クレジットカードを持っていない、あるいはその利用に抵抗があるお客様にも簡単にご利用いただけるため、「Paidy」の導入企業は、新規顧客の獲得やコンバージョン率の向上が期待できます。お客様の購入時に決済が確定するため、前払いキャンセルによる機会損失や、代引きによるキャンセルリスクは発生しません。また返金処理も簡便で、売上金の入金 100％保証に加えて、導入企業が負担する費用は決済手数料のみとなっています。

今回の調査から、オンラインショップでのカゴ落ち率（ユーザーの離脱率）を低下させるためには決済手段を拡充することが重要であることがわかります。特に、Paidyのように簡単・便利に使える決済手段を導入することが、有効な施策と言えるのではないでしょうか。

【株式会社Paidyについて】
当社は、より良いファイナンシャル・サービスを実現することを目的に2008年に設立されました。幅広い年齢層のお客様が利用可能な、カードのいらないカンタン決済サービス「Paidy」をメインサービスとして提供しています。
所在地：東京都港区六本木3-16-26　ハリファックスビル3F
代表取締役会長：ラッセル・カマー
代表取締役社長：杉江陸
設立：2008年3月
URL：https://paidy.com/about