ニューヨーク & 印ノイダ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）-- テクノロジーの世界的リーディング・カンパニーのHCLテクノロジーズ（HCL）は本日、ストロングブリッジ・エンビジョン（SBE）の買収を発表しました。SBEは、シアトル、デンバー、アトランタ、ニューヨーク市にオフィスを置くデジタル変革コンサルティング会社です。この買収により、SBEはHCLの世界的なデジタルおよびアナリティクス事業の一部となります（HCLモード2サービス）。
「SBEは、デジタル戦略開発、アジャイル・プログラム管理、ビジネス変革、組織変化管理における強力な能力によって当社のデジタル・コンサルティング・サービスを強化します。このような能力がエクスペリエンス・デザイン、アプリ現代化＆データ・アナリティクスにおける当社の次世代モード2サービスと組み合わされることで、当社はお客さまにエンドツーエンドのデジタル・ジャーニーを提供することが容易になります」と、HCLテクノロジーズのコーポレートバイスプレジデント兼デジタルおよびアナリティクス事業責任者のAnand
Birjeは述べています。
「HCLとSBEは、革新的なデジタル変革ソリューションとサービスを提供するという同じビジョンを共有しており、優れたカスタマー・エクスペリエンスを特に重視しています。そのため、HCLは当社にとって理想的なパートナーです。当社のお客さまは、今後も変わらず最高水準のカスタマー・ケアと付加価値サポートを受け、HCLの確実な製品とサービスの提供も受けることになります」と、ストロングブリッジ・エンビジョンのマネジングディレクターのRenea
Raynerは述べています。
「この協力により、SBEのカスタマー・エクスペリエンスの伝統と、多様な業界や最高レベルのコンサルティング会社の経験を持つ200人の経験豊富なSBEの従業員がHCLファミリーに加わることになります。カスタマー・エクスペリエンス・ジャーニーのあらゆる側面に注意することで、SBEが費用効果と効率が高い技術アーキテクチャーに基づいてインパクトのある経験を設計する能力は、従来のプロセスの統合や最新のHCLの技術・サービスと組み合わされたデータとアナリティクスの活用もあり、予見できないほどの顧客価値をもたらすことになります」と、ストロングブリッジ・エンビジョンのマネジングディレクターのRob
Novickは語っています。
ワシントン州シアトルに本社を置くストロングブリッジ・エンビジョンは、カスタマー・エクスペリエンス戦略、ビジネス変革、変化管理を専門とするデジタル・コンサルティング会社です。創立以来フォーチュン1000社にサービスを提供してきたストロングブリッジ・コンサルティングは、2017年にエンビジョンと合併したことでコンサルティング能力やデジタル変革能力が拡大し、北米の拠点網をさらに確立することができました。このようにして、市場をリードするデジタル変革コンサルティング会社へと自ら変革を遂げました。
CG Petsky Prunierがストロングブリッジ・エンビジョンとロウ・リバー・キャピタルの財務顧問を務めました。
HCLテクノロジーズについて
HCLテクノロジーズ（HCL）は、デジタル技術の変革を通じてグローバル企業のビジネスの再構想と変革を支援する世界的なテクノロジー企業です。HCLは44カ国で事業を展開し、2018年12月31日日までの12カ月間の連結売上高は84億米ドルでした。HCLは、モード1–2–3の成長戦略に示される統合サービス・ポートフォリオの提供に注力します。モード1には、アプリケーション、インフラストラクチャー、BPO、エンジニアリング、R&Dサービスの分野におけるコアサービスを含み、DRYiCETMオートノミクスを活用してお客さまのビジネスとIT環境を「リーン」かつ「アジャイル」に変革します。モード2では、デジタル＆アナリティクス、IoT
WoRKS™、クラウド・ネイティブ・サービス、サイバー・セキュリティー、GRCなどのサービスについて、エクスペリエンス中心で成果重視の統合サービスに焦点を当てることでビジネスの成果を推進し、企業のデジタル化を可能にします。モード3戦略では、エコシステムを重視し、革新的なIPパートナーシップを確立して製品とプラットフォームのビジネスを構築します。HCLは、統合型共同イノベーションラボの世界的ネットワークと世界的デリバリー能力を活用し、金融サービス、製造、通信、メディア、出版、エンターテインメント、小売・消費財、ライフサイエンス＆ヘルスケア、石油・ガス、エネルギー・公益、旅行、運送・ロジスティクス、行政など、主要な業界で包括的なマルチサービス・デリバリーを提供します。多様な国籍を持つ13万2328人のプロフェッショナルにより、HCLは「Relationships
Beyond the Contract（契約を超えた関係）」を掲げ、お客さまにとって真の価値を創造することに専念します。詳細情報については、www.hcltech.comをご覧ください。
将来見通しに関する記述
本リリースにおける一定の記述は、将来見通しに関する記述です。将来見通しに関する記述は、実際の結果が当該記述に記された結果とは大きく異なる場合の原因となり得る数多くのリスク、不確定性、仮定などの要因を伴うものです。過去の事実の記述以外の記述はすべて、将来見通しに関する記述と見なされ得る記述です。こうした記述には、「計画中」、「見込む」、「考える」、「戦略」、「機会」、「予想する」、「期待する」、その他の類似の言葉を含む記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。こうした記述に関連するリスクや不確定性には、申請中の規制上の手続きの影響、収入の変動、成長を管理する当社の能力、ITサービス／ビジネスプロセスアウトソーシング／コンサルティングサービス分野における激しい競争（当社のコスト優位性に影響するおそれのある要因を含む）、インドにおける賃金上昇、当社のサービス・製品・料金体系に対する顧客の支持、高度な技能を持つ専門職を引き付けて維持する当社の能力、買収資産をコスト効果の高い態様で適時に統合する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間・コストの超過、顧客の集中、移民の制限、当社の国際業務管理力、当社の重点領域における技術に対する需要の減少、通信ネットワークの停止、見込みのある買収案件をさばいて統合を実現する当社の能力、当社のブランド開発活動の成功、当社のサービス契約に関する損害賠償責任、当社の戦略的投資先企業・法人の成功、政府による財政的インセンティブの廃止、政情不安、インド国外における資金調達や企業買収に関する法規制、当社の知的財産の不正使用に関するリスクや不確定性、その他のリスク、不確定性、当業界に影響する経済状況全般が含まれますが、これらに限定されるものでありません。本リリース中の将来見通しに関する記述が将来において正確であると判明する保証はなく、そうした将来見通しに関する記述の発表によって、当社または他者が当社の目標・計画が達成されると表明したものと見なされるべきではありません。本リリース中の将来見通しに関する記述はすべて、現時点で当社の経営陣が入手できた情報に基づいており、当社または代理によって適宜作成される将来見通しに関する記述のいずれについても、当社は更新を約束するものではありません。
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