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Cube Earthが「全ての空間に新しい価値を」生み出す!



Cube Earth

株式会社イッツ・エムエムシー(代表取締役:石脇 聖郎)、株式会社ウィズオノウェア(代表取締役:石橋 範隆)、株式会社USEYA(代表取締役:大子 修)は次世代の空間プラットフォームとしての活躍が期待される「Cube Earth」を共同開発しています。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/208718/LL_img_208718_1.png

Cube Earth



■Cube Earthとは

「Cube Earth」とは、地球全体を「3平方メートルのグリッド」または「3立方メートルのキューブ」に分割し、全てにユニークなIDを割り当てる空間プラットフォームです。「3平方メートルのグリッド」の場合で約57兆個、「3立方メートルのキューブ」の場合で約600京個に分割されます。各CUBEは「緯度、経度、高度」と紐付けされており、各CUBE内では様々な属性データのINPUT/OUTPUTが可能となります。



〇属性データ例

(1)防災属性:ハザードマップ、海抜、標高、地盤、地層、水位など

(2)気候属性:天気、気温、湿度、風力、日照時間など

(3)土壌属性:pH値、水分量、養分量、汚染値など

(4)行動属性:行動履歴、年齢、性別、趣味、家族構成、年収など

(5)建設属性:地中ライフライン情報、地盤、地層など

(6)広告属性:(4)と紐付けた広告データなど



※特許出願済み





■Cube Earthの活躍が期待される分野

「Cube Earth」は空間プラットフォームであり、各CUBE内で保存可能なデータは多種多様であるため「Cube Earth」をベースにした様々なサービスを構築することが可能です。

以下に「Cube Earth」で活躍が期待される分野をご紹介します。



(1)防災、救助、復興分野

・防災フェーズ

各自治体が持つハザードマップデータや海抜データを「Cube Earth」で管理することにより、見知らぬ土地での水害発生時に現在地が要避難エリアなのかを瞬時に把握することが可能となります。また要避難エリアにいた場合には、海抜データを元に安全な避難誘導が可能となります。



・救助フェーズ

大規模水害などが発生した場合、家屋や道路など目印となる建造物が破壊されてしまうと、従来の住所では正確な位置が特定出来ないという大きな課題がありますが、GPS情報と紐づけられた「Cube Earth」の仕組みを利用することで、正確な位置特定を行いスムーズな救助活動をサポートすることが可能となります。



・復興フェーズ

被災地の復興フェーズにおいては、救援物資が1つのエリアに集中し余剰しているにも関わらず、一方では全く救援物資が届かないエリアも存在します。また、ボランティアスタッフの割当てに関しても瓦礫撤去などの力仕事を必要としているエリアに炊き出し班が派遣されるなど復興ニーズとのアンマッチが発生しています。「Cube Earth」でヒト/モノと復興ニーズを管理することで、適材適所な復興活動をサポートすることが可能となります。また事前に家族情報を登録しておけば、お互いの位置情報を把握することで離散家族の解消にもつなげることが可能です。



このように災害発生時の各フェーズに応じて「Cube Earth」内の情報を柔軟に活用することにより、必要な時に必要な情報を提供し、災害フェーズ全般での活躍が期待されています。





(2)ジオマーケティング分野

従来のジオマーケティングの多くは中心地から半径または直径何メートル以内の情報を利用したマーケティングを行っています。しかし、円状による情報収集では全く関係の無い要素まで収集してしまうデメリットがあり、分析精度を著しく低下させています。「Cube Earth」では任意に指定したエリアの情報をピンポイントで収集出来るため、より正確なマーケティングを行うことが可能です。

※極端に言えば飛び石のようなエリア(渋谷ハチ公前と新宿アルタ前など)でもピンポイントな情報が収集可能です。





(3)農業、漁業、林業などの第一次産業分野

広大な農地、海、森にはそもそも住所が無いため位置によるデータの蓄積が出来ておらず、長年の経験や勘に頼っているため世代交代の際に引き継げないという課題があります。例えば漁業であれば、季節に応じた「水温、潮の流れ、プランクトンの量など」と紐付けた漁獲量をエリア毎に管理することで、経験や勘だけに頼らない安定した運営が可能となります。農業においても「季節、日照時間、養分量など」と収穫量を同様に管理することが可能です。





(4)建設、土木分野

「Cube Earth」では地上16,000メートル、地下16,000メートルまで対応しているため、地中ライフラインなどの管理にも適しています。上下水管、電線、光ファイバなど、地中構造物は特に管理が困難であるため、老朽化対策などの対応が遅れがちです。「Cube Earth」で地中ライフラインの情報を管理しておくことにより、老朽化対策や災害発生時の復旧作業をサポートすることが可能です。





(5)エンターテイメント分野

テーマパークや大規模フェスなど広大な敷地でのエンターテイメントシーンにおいて、「Cube Earth」の住所を利用することにより、リアル宝探しや迷子ゼロ対策、ピンポイント待合せなど、イベントに新しい付加価値を生み出すことが可能です。





(6)空間広告分野

将来的にウェアラブル端末などが普及した際に、様々な空間に広告を出すことが可能となります。例えば「高級ホテルのスイートルームの前」「富士山頂」「観覧車の頂上」「駅のトイレ」など、ターゲットとなる人が集まる場所や時間を指定したピンポイントな価値ある空間広告は今後の新しいマーケットとなることが予想されます。





(7)自動飛行分野

ドローンの自動飛行を実現する際には、緯度・経度・高度といった点情報ではなく「Cube Earth」のような面情報が合理的であり、2025年の大阪万博で「Cube Earth」による自動飛行(ドローンストリート)の実現を目指します。





■まとめ

以上のように「Cube Earth」は「全ての空間に新しい価値を」というテーマで、様々な分野での活躍が期待されています。「Cube Earth」は、世の中に認知を広め、この空間プラットフォームを開放することで、様々な分野の企業とのパートナーシップを求めています。

上述の活躍が期待される分野はほんの一例で、空間住所を活用したサービスニーズは多岐にわたるであろうと予測しています。各分野からのアイディアと「Cube Earth」とのシナジーが、新しい未来の空間を創造することを信じています。





■Cube Earth

URL : http://cubeearth.jp/

Twitter: https://twitter.com/CubeearthP





■共同開発会社(1)

商号 : 株式会社イッツ・エムエムシー

代表者 : 石脇 聖郎

所在地 : 大阪市北区中之島4丁目3-25 フジヒサFJ中之島ビル7F

設立 : 2015年2月

事業内容: ソフトウェア開発、データ解析

資本金 : 1,000万円

URL : http://its-mmc.com/



■共同開発会社(2)

商号 : 株式会社ウィズオノウェア

代表者 : 石橋 範隆

所在地 : 大阪市中央区城見1-2-27 クリスタルタワー26F

設立 : 2004年12月

事業内容: ソフトウェア開発、EC運営及びコンサルティング

資本金 : 3,000万円

URL : https://withonoware.co.jp



■共同開発会社(3)

商号 : 株式会社USEYA

代表者 : 大子 修

所在地 : 大阪市港区築港4-11-13 光信ビル3F

設立 : 2008年9月

事業内容: ソフトウェア開発、WEB制作

資本金 : 1,000万円

URL : http://useya.co.jp/

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