40代以上で父親になる男性が増えている。高齢になると、育児だけでなく、介護とのダブルケアや仕事への責任の重さなどでストレスが重なりやすい。支援団体は「孤立を防ぐ施策が必要だ」と指摘している。
厚生労働省の人口動態調査によると、2022年に生まれた子（嫡出子のみ）の父親で40代以上は12万2161人で、02年の1・4倍に増えた。父親全体に占める割台は16％に上る。
一方、若い世代の父親は減りつつある。20代は19万578人（全体の25％）で、人数は20年前より56％減少。30代は43万8835人（全体の58％）で、人数は20年前より27％減った。
背景には少子高齢化や晩婚化、晩産化の傾向がある。
人口動態調査によると、父親になる平均年齢は1975年が28・3歳だったが、95年に30歳を超え、22年は32・9歳だった。
50歳までに結婚していない割合「生涯未婚率」の上昇も顕著だ。
国立社会保障・人口問題研究所によると、男性の生涯未婚率は、00年は12・57％だったが、20年は28・25％と大幅に上がっている。
大阪教育大の小崎恭弘教授（保育学）は「非正規・低所得の人よりも正規・高所得の人の方が結婚しやすい実態がある。結婚願望がありながら、経済的理由などで結婚が難しくなっている可能性がある」と分析する。
NPO法人「ファザーリング・ジャパン」は23年9月、高齢で父親になる男性が増えているとして、当事者の情報発信や交流を目的にした「シニアパパ・プロジェクト」を発足させた。
同NPOは、45歳以上で新生児が生まれた父親を「シニア（高齢）パパ」と定義。安藤哲也・代表理事は「父親の中でも高齢パパは特に、周囲に相談できる相手がいない場合が多く、孤立しやすい。気軽に語り合える場を増やしていくことが必要だ」と話している。【坂根真理、安藤龍朗】
