全国でコインランドリーを展開する「WASH（ウォッシュ）ハウス」（本社・宮崎市）が、同社所有の「災害時用移動式ランドリー車」を能登半島地震の被災地に派遣した。広範囲で断水が長引き、生活用水の確保が進まない中で、少しでも被災者らの不便を解消することを目指す。
ランドリー車は2019年、避難生活を送る人たちが既存のコインランドリーに足を運ばず洗濯できるよう、同社が大型トラックを改造して開発した。大型洗濯乾燥機6台に貯水タンク（7・2トン）、発電機などを備えている。19年10月に台風19号で被災した長野市、20年7月に九州豪雨で被災した熊本県人吉市に社員とともに派遣し、無料で利用してもらった。
同社によると、能登半島地震の発生後、現地で活動するNPOや被災者からランドリー車を派遣できないか問い合わせが相次いでいた。しかし、洗濯用の水や乾燥機用のプロパンガスを現地でどう調達するかなど課題は多く、「行っても迷惑になるのでは」（児玉康孝社長）と悩んでいたという。
一方、石川県庁（金沢市）に設置された国の現地対策本部でもランドリー車が話題になっており、国土交通省の担当者が17日に同社に直接連絡。会社側が課題を伝えると、国交省が窓口になり、水は国交省の地方整備局が所有する散水車で最寄りの浄水場から輸送▽稼働に必要な軽油とプロパンガスは経済産業省の仲介で地元企業などから確保▽下水は地元自治体が処理――などの調整が進んだ。利用できる時間を長く確保するため、ランドリー車の維持管理で派遣する社員用にキャンピングカーも手配された。最初の電話から3日後の20日には、同県輪島市からの正式な派遣要請にこぎ着けた。
派遣環境が整ったことを受け、児玉社長と社員5人はランドリー車とともに宮崎市を出発した。28日から2月25日まで輪島市門前町のグラウンドゴルフ場で稼働する予定。整理券を毎朝配り、洗濯物を預かるなどして、出来るだけ多くの被災者が少ない待ち時間で利用できるようにするという。
調整に奔走した国交省職員の一人は「被災者の方々が困っており、石川県内の自治体職員も多忙な中、少しでも迅速に進めようと直接電話した。厳寒期に宮崎から来てくれて感謝している」と話した。児玉社長は「国交省や経産省に協力いただき精いっぱい活動できる環境ができた。災害後の生活では、食中毒などが起きる懸念があり、衛生管理は重要だ。被災者がさらなる被害に遭わず、安心して生活できるお手伝いができれば」と意気込んだ。【塩月由香】
