最期の過ごし方、相談は３５％＝がん患者と医師、割合低く―遺族５万人調査・研究センター

　がんで亡くなった患者のうち、最期の療養場所や蘇生処置について医師と話し合っていた割合は約３５％にとどまるとの推計を国立がん研究センターがまとめ、２５日付で公表した。国際的にも低い割合とみられ、同センターは患者本人が終末期に希望する医療やケアを事前に十分話し合う必要性を訴えている。 　同センターは２０１７年と１８年にがんで死亡した患者の遺族約１１万１０００人を対象に調査票を送り、約５万４０００人から有効回答を得た。患者は平均７８．０歳で、８０代以上が過半数を占めた。 　患者と医師で最期の療養場所について話し合っていたのは３５．７％で、心肺停止時の蘇生処置について話し合っていたのも３５．１％と同水準だった。いずれも自宅で亡くなった患者の方が、病院や施設で死亡した場合より高かった。 　調査を担当した同センターの小川朝生氏は割合の低さを指摘した上で「４、５割が理想の一つの目安になるのでは」と分析。「最期の療養場所や痛みのコントロールなどが保障されることが患者本人の安心や尊厳につながる」として、終末期の過ごし方を事前に十分話し合うよう呼び掛けた。　 　遺族調査では、死亡前１週間の症状についても質問した。痛みが「ひどい」と答えた割合は２８．７％で、理由として苦痛への対処や診察の回数・時間が不十分なことなどが挙がった。倦怠（けんたい）感・だるさは３０．７％、息切れ・息苦しさは２８．１％だった。（了）【時事通信社】