2016年に発効されたパリ協定では、(1)世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること、(2)そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には温室効果ガス排出量と(森林などによる)吸収量のバランスをとることが長期目標として掲げられました。気候変動への対応が、グローバルで取り組むべき課題となるなか、CO2を含む温室効果ガスを排出しない「再生可能エネルギー」導入の動きが拡大しています。大鵬薬品の所属する大塚グループでは、環境への取り組みにおける重要項目(マテリアリティ)を「気候変動」「資源共生」「水資源」と特定し、「気候変動」においては、「2030 年に CO2 排出量 30%削減*2」を目標に掲 げ、CO2 排出量の低減に積極的に努めています。
大鵬薬品では、Science Based Targets(SBT)イニシアチブ*3から認定を取得した温室効果ガス削減目標*4の達成に向けて、エネルギー利用の最適化や再生可能エネルギーの導入拡大などを実施し、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減を推進しています。また、つくばエリアは2019年10月につくばSDGsパートナーズ*5に認定されており、今後もさまざまな活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。