4日の日経平均は下落。172.98円安の18810.25円(出来高概算22億6000万株)で取引を終えた。3日の米国市場は予想を下回る経済指標やロシアでのテロ事件を受けてNYダウ、ナスダックともに下落。この流れを受けて売りが先行したが、売り一巡後は18900円を挟んでのこう着が続いた。しかし、後場に入るとじりじりと下げ幅を拡大させており、一時18703.63円まで下落。大引けにかけては下げ渋りをみせているが、辛うじて18800円を回復するにとどまっている。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1600を超えており、8割を占めている。セクターでは、海運の下落率が2%を超えたほか、証券、非鉄金属、鉄鋼、水産農林、その他製品、輸送用機器が弱い。一方で石油石炭、陸運、電力ガス、パルプ紙が小じっかりだった。

予想を下回る米経済指標のほか、ロシアでのテロ事件、これらを受けた円高の流れから不安定な相場展開となった。また、午後は日銀のETF買い入れへの期待もあったが、一方で13時半以降の売りへの警戒がくすぶるなか、結果的には13時半以降の売りによって下げ幅を拡大させていた。また、中小型株の弱さが目立っており、日経平均の下落以上にセンチメントを悪化させている。日経平均の底堅さを見極めるとともに、マザーズ指数の動向にも注意を向ける必要があると考えられる。



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情報提供元: FISCO
記事名:「 マザーズ指数の動向にも注意を向ける必要【クロージング】